ドワンゴ、VTuberになれるスマホアプリ「カスタムキャスト」--nicocasでライブ配信も
ドワンゴは10月3日、簡単にバーチャルYouTuber（VTuber）を始められるスマートフォンアプリ「カスタムキャスト」（iOS/Android対応）をリリースしたと発表した。 カスタムキャストは、プリセットの3Dモデルを元に、フェイスタイプ、ヘアタイプ、ボディ、コスチュームなどを選択し、美少女キャラクターが作成可能。各パーツの色やサイズの調節だけでなく、目の閉じ方など、細かなカスタマイズにも対応する。 また、スマートフォン向け動画配信アプリ「nicocas」と連携しており、作成したキャラクターを使用して、簡単にライブ配信できるという。nicocasでは、視聴者がアイテムを贈って配信者を応援できる「ギフト」機能にも対応。作成したキャラクターの画像をTwitterやFacebookでシェアする機能も搭載する。 インカメラに映る自身の姿にキャラクターを重ねて配信できるほか、フェイストラッキン
「Surface Pro 6」「Surface Laptop 2」発表、10月16日発売へ--MSイベントまとめ
UPDATE Microsoftは米国時間10月2日にニューヨーク市で開催した報道陣向けイベントで、新たな「Surface Pro 6」タブレットと「Surface Laptop 2」、および「Surface Studio 2」オールインワンデスクトップPCを発表した。さらに、ハイエンドヘッドホン市場への参入を果たす「Surface Headphones」を発表するというサプライズもあった。 Microsoftの最高製品責任者を務めるPanos Panay氏によると、Surface Pro 6は、2017年に発売された前機種よりも性能が67％向上しているという。価格は、Surface Pro 6が899ドルから、Surface Laptop 2は999ドルから。 各新製品の概要は以下のとおり。 Surface Pro 6
粘り気の強いハチミツでも“滴”として切り離せる技術--ハーバード大が開発
ハーバード大学の研究チームは、音波の力を利用し、ハチミツのような粘り気の強い液体でも滴（しずく）として射出させられる技術「acoustophoretic printing」を開発した。粘性が高くて扱いにくかった液体を滴として切り離せるため、この技術は製薬や食品製造、電子部品製造などの分野に応用できるという。 インクジェットプリンタで使われる滴を射出する手法は、薬の製造など多彩な分野で活用されている。ただし、粘性の高い液体は、滴の生成に時間がかかったり、小さな滴を作れなかったりする。この手法は、粘性が水の約10倍を超える液体に対して使えないそうだ。 そこで研究チームは、ノズル先端の液体に音波を照射し滴として切り離す技術を開発した。この音波の使い方は、何らかの物体を空中に浮かべておく音響浮揚と同じ原理だ。音響浮揚の場合は物体に働く重力が弱まるかのように力を加えるのだが、acoustophore
アフリカ向けの営業マネジメントシステム「SENRI」が8000万円を調達
アフリカ現地の製造・流通系企業に対し、営業マネジメントシステム「SENRI」を提供するアフリカインキュベーターは9月3日、マネックスベンチャーズ、サムライインキュベートのアフリカ子会社であるリープフロッグベンチャーズ、ANRI2号投資事業有限責任組合などから総額8000万円の資金を調達したと発表した。 SENRIは、アフリカの製造業、卸売業の受発注管理、顧客管理、営業活動を支援するクラウドベースのサービス。アフリカでは、いまだに伝統的な小売店を通しての流通が主流なため、製造業・卸売業各社は、マニュアルで流通・営業活動を行っている。そのため、消費財などの流通にかけるコストが大きく、流通網拡大が困難となっているという。 SENRIは、こういった企業がより効率的に流通網を拡大するためのサービスだ。アフリカインキュベーターはこれまで、ケニアとウガンダを中心に約50の企業に対しSENRIを提供。20
グーグル、触れて操作するケーブルの特許を取得--有線イヤホンをタッチ制御
Bluetooth対応の無線イヤホン、特に左右が完全に独立しているタイプのイヤホンは、ケーブルが絡まったり何かに引っかかったりしないので便利だ。しかし、充電が不要なことや、安定した接続、音質といった長所を理由に、有線イヤホンを使い続ける人も少なくない。 Googleは、そんなファンの多い有線イヤホンを有線リモコン化するための技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間8月14日に「INTERACTIVE CORD」（特許番号「US 10,047,459 B1」）として登録された。出願日は2017年1月27日。 この特許は、電力や電気信号を送るためのケーブルに触れることで、さまざまな操作を実行可能にする技術を説明したもの。電力や電気信号を伝える導線の周囲を繊維で覆うタイプのケーブルであれば、有線イヤホンに限らず、デスクスタンドの電源ケーブルや、PCに接続するU
イープラス、チケット転売目的の悪質なボットを撃退--アクセスの9割を占める
アカマイ・テクノロジーズは8月23日、不正なログインや買い占めなどをするボットの“ふるまい”を検知・制御するボット・マネージメント製品「Bot Manager Premier」（BMP）をイープラスが採用した結果、悪質なボットによるアクセスをブロックし、転売目的のチケット買占め問題が改善したと発表した。 同社によると、会員数1100万人を超える国内最大級のチケット販売サイト「e+」を運営するイープラスは、チケット転売目的の買占めと疑われるウェブアクセスに以前から悩まされていたという。 チケットを異常な高額で転売するために買い占める行為は、昨今大きな社会問題となっているが、正規のユーザーがチケットを買えなくなるだけでなく、チケット販売を委託しているイベントプロモーターからの信用を大きく損ねることにつながるため、対策が急務だった。しかし、クラウドやさまざまな自動化技術の普及などによって、ボット
「Hyperloop」構想5周年--SF的交通手段はフィクションからサイエンスに急速移動中
「Hyperloop」構想が発表されてから5年たつが、いまだに現実とハイプ（誇大宣伝）の区別が難しい。 Elon Musk氏が、ポッドと呼ばれる乗り物をチューブ内を浮いたまま超音速で走行させるHyperloop構想をオープンソースで公開してからの5年間、非常に現実的な進捗が幾つかあった。だが、幾つかの約束は破られ、革新的な交通手段の夢は、少なくともあと数年は夢のままになりそうだ。 Musk氏が2013年8月12日、Hyperloop計画をTeslaとSpaceXのウェブサイトで公開した段階では、そのPDFファイルが世界に存在するHyperloop開発のすべてだった。 5年後、専用路線と実物大のポッドが製造・テストされてきた。Musk氏主催のコンペでは小型ポッドが速度記録を更新している。多くのテスト路線やHyperloopセンターが予定されている。一握りの企業が、オハイオ州クリーブランドから
外骨格スーツで作業員の疲れを軽減--フォードが次世代技術で目指す取り組み
自動車業界は100年以上にわたって組み立て工程で人間に頼ってきたが、テクノロジを利用してそうしたの労働者のコンディションを最善の状態に維持しようとする取り組みが、比較的新しい現象として起こっている。その目標を達成するため、Fordは工場作業に伴う厄介な副次的影響を軽減する、新たな2つの奥の手を用意した。 外骨格スーツ Fordは2017年11月、「EksoVest」という外骨格スーツを発表し、試験を開始した。その狙いは、繰り返しの多い作業中の疲労を軽減することだ。今回、そのシステムが、世界中の15のFord工場に導入された。 EksoVestは身体に装着する軽量の外骨格スーツで、5ポンド～15ポンド（約2.3kg～約6.8kg）の重量を持ち上げて支える機能をFordの工場労働者に提供する。EksoVestは、身長が5フィート2インチ～6フィート4インチ（約157cm～約193cm）までの人
最大32人でビデオ通話できる「FaceTime」の新機能が延期に
Appleは「iOS 12」と「macOS Mojave」で、「FaceTime」を使って最大32人で同時にビデオチャットをできるようにすると約束していた。 心待ちにしていた機能だが、しばらく待たなければならないようだ。「Group FaceTime」は「iOS 12」と「macOS Mojave」の初期リリースに含まれないと、Appleの最新ビルドのリリースノートに記載されているのを9to5Macが発見し、米CNETもAppleに確認した。 リリースノートには、「Group FaceTimeはiOS 12の初期リリースから削除されており、今秋のソフトウェアアップデートで提供される」と記されている。 iOS 12の初期リリースから削除されるということは、Group FaceTimeは延期されたということだ。もちろん、これまでにも延期された機能はあった。例えば、「AirPlay 2」は発表さ
サイボウズ流のメソッドを青野社長が伝授--「チームワーク経営塾」を始める狙い
サイボウズは、同社の代表取締役社長である青野慶久氏や経営陣が講師となり、サイボウズ流のチームワーク経営を指南する「チームワーク経営塾」の第1期生（2019年1〜3月）、第2期生（同年5〜7月）の募集を開始した。“変化の時代”において経営者自身がどう変わり、いかに環境変化に強いチームを作るかを参加型・対話型で学べるという。各期の募集社数は20社。受講料は全6日間で216万円となる。 なぜ、同社はこのタイミングで経営塾を始めるのか。この経営塾のテーマでもある「労働力不足」に対する思いもあわせて青野氏に聞いた。 ツールだけでは「限界がある」と感じた ——まず、「チームワーク経営塾」を始めることにしたきっかけを教えてください。 われわれは1997年に創業し、グループウェア「サイボウズOffice」シリーズなどを手がけていますが、10年目にあたる2007年に国内グループウェア市場でシェア1位を獲得し
デジタルトランスフォーメーションのカギは「アジャイル」
デジタルトランスフォーメーションとは、非連続的に進化するテクノロジや生活者行動にあわせて、ビジネスモデル・戦略を転換させていく取り組みに他なりません。したがって、その推進を成果につなげていくためには、どうやって変化に対応していくかを前提にした進め方をすることがカギとなっています。本稿では、デジタルトランスフォーメーションの主にシステム化に焦点を当て、アジャイルに開発し、マーケティングに活用していく方法論を、事例とともにご紹介していきます（筆者：株式会社電通デジタル デジタルコンサルティング事業部長の高田晴彦、株式会社電通デジタル デジタルコンサルティング事業部 コンサルタントの中尾索也）。 デジタルトランスフォーメーションを巡る課題とは？ 「うちもデジタル化プロジェクトを立ち上げて、もう1年近くになりますが、プロジェクトが全く進んでいないんです」 「いくつか有望な企画は見えてきているんです
上場企業の決算説明にVTuber登場--グリーが攻めの姿勢をアピール
「田中さん、せっかくなので、エグゼクティブサマリーについては、私からみなさまにご説明をさせていただいてもよろしいでしょうか」「お願いします」――グリーは8月2日、2018年6月期第4四半期決算を発表。同日行われた決算説明会では、力を入れているライブエンターテインメント事業のバーチャルYouTuber（VTuber）が登場し、説明を行う取り組みが披露された。 グリーでは、VTuberに特化した事業を行う子会社のWright Flyer Live Entertainment（WFLE）を4月に設立し、この領域に100億円規模の投資を行うことを表明。さまざまな提携や支援のほか、VTuberとして活動しているKMNZやすーぱーそに子なども手がけている。 今回登場したのは、WFLEの公式VTuberである「いそら真実」（まなみ）。説明会冒頭のエグゼクティブサマリー（説明の要約）について、リアルタイム
サイト多言語化ツール「WOVN.io」がスマホアプリに対応--30カ国に翻訳
ウェブサイト多言語化管理ツール「WOVN.io」を運営するWovn Technologiesは7月30日、スマートフォンアプリの多言語化を実施するツール「WOVN.app」（ベータ版）をリリースしたと発表した。テストユーザーの声を反映しながら本リリースに向けて開発を続けるとしている。 同社は、最短5分でウェブサイトを多言語対応（最大30言語）させられるWOVN.ioを、これまでに1万以上の事業者に提供してきたという。しかし、若年層を中心にウェブの閲覧者がPCからスマートフォンへと移り、顧客からもアプリの多言語化について相談されるケースが増えてきことから、WOVN.appの開発に至ったという。 WOVN.appには、（1）多言語化のための言語ごとのアプリ開発が不要になる「開発工数の削減」、（2）アプリ内の翻訳や修正をエンジニアに頼らず実行できる「簡単な運用」、ウェブサイトとアプリの翻訳単語や
実用化が進むAR/VR、今知っておきたいこと（後編）--業界別にみる導入例
前編に続き、拡張現実（AR）と仮想現実（VR）が今後の市場に与える影響をみていく。 ARとVRの両方の影響を受ける業界 建設 10兆ドル（約1100兆円）規模といわれる世界の建設業界は、この100年間、ほぼ同じテクノロジを使用してきた。だがそうした状況は、ARとVRのさまざまなアプリケーションによって変わりつつある。具体的には、プロジェクトマネージャーが作業の進捗状況を追跡できるようにするアプリケーションや、建設業者が建築物の土台を作る前に、工程を把握し時間とコストの浪費と思われる箇所を見つけられるようにするアプリケーションなどがある。 これらはまだ新興のテクノロジだが、この分野で注目すべき企業には、OpenSpaceやSkycatch、DAQRIなどがある。OpenSpaceは、同社が「AIによるタイムマシン」と呼ぶ「Googleストリートビュー」風の機能をプロジェクトマネージャーに提供
実用化が進むAR/VR、今知っておきたいこと（前編）--成長の動向とこれから
過剰に宣伝されている面も、大幅に過小評価されている面もあるが、仮想現実（VR）、拡張現実（AR）、複合現実（MR）など、デジタルな表現を生み出す新しい技術が登場している。 今もなお、目新しさが強調され、期待度や認知度がジェットコースターのように乱高下するハイプサイクルの段階を出てはいないものの、こうした技術はようやく、現実世界での有益性が見え始めたところだ。企業とエンドユーザーを対象とした新世代のハードウェアとソフトウェアアプリケーションも現れるようになってきた。 この先、AR/VR市場は2021年までに1080億ドル（約12兆円）に達するとも言われている。あらためて、その基本を知っておこう。 仮想現実とは 仮想現実（VR）とは、コンピュータで生成される多感覚の体験を指す広義の用語である。シミュレーションで作り出された周囲の世界を体験し、その世界と相互作用することができる。 歴史 Virt
グーグル、「G Suite」をAIでさらに強化--「Hangouts Chat」のスマートリプライなど
Googleはサンフランシスコで開催中の「Google Cloud Next」カンファレンスで、生産性およびコラボレーションのツール「G Suite」が現在400万人以上の顧客に利用されていることを明らかにした。同社はこのわずか1年の間に300近くの新機能を「G Suite」に追加しており、人工知能（AI）を活用した複数の機能を含めて、さらなる機能を追加すると発表した。 AIを活用する新機能は、読み書きとミーティングを対象としたものだ。書くことについては、「Hangouts Chat」に「Smart Reply」を追加し、チャットルームにおける素早い返信を可能にした。応答が必要かもしれないメッセージを見つけて、3つの異なる返信文を提案する。チャットにふさわしい程度のカジュアルさを保ちつつ、仕事相手に対して適切な文章になるように設計されている。また、「Gmail」の「Smart Compos
ドコモ、対話型AIサービスの開発環境を教育研究機関などに無料公開
NTTドコモは7月18日、同社の対話型AIサービスのプラットフォームである「自然対話プラットフォーム」の記述言語仕様と開発環境を、教育研究機関や非商用利用での導入を検討している企業向けに無料で公開した。高度なプログラミングなどの知識がなくても会話を楽しむロボットやアプリケーションが作れるようになるとしている。 同社では、現在の対話型AIサービスの主流は、一問一答型の会話を大量に作成するか、機械学習させることで会話を成立させていると説明する。同プラットフォームは、言語解析技術に基づいた自然な対話を実現。問いかけた言葉と返答をもとに次の質問をしたり、会話の意図を理解した上で外部サービスにつなげたりすることで、ストーリー性のある会話が楽しめるという。 このプラットフォームは、同社が5月30日から提供しているAIエージェントサービス「my daiz」のほか、法人向けサービス「自然対話エンジン」を利
AIで生損保の不正請求を検知するShift Technologyの「Force」
AI（人工知能）で我々の生活は劇変する。そう感じさせるのが、2014年にフランス・パリで設立されたスタートアップのShift Technologyである。同社は損害保険・生命保険などの保険金詐欺検出にAIを利用したソリューション「Force（フォース）」を中心にグローバルで展開してきた。2016年9月にはシンガポール、2017年1月には香港に進出し、2018年2月には日本で法人登録をしている。2017年11月には約2800万ドル（約30億円）の資金を調達し、現在の株主資本は約4000万ドル（約44億円）。 グローバルで50社以上の保険会社と契約し、東京都が2017年11月に開催したアクセラレータープログラム「フィンテックビジネスキャンプ東京」では、Shift Technologyが最終的に選ばれた8社のうちの1社となり、都内進出第1号となったことも記憶に新しい。2018年4月には、MS＆A
マイクロソフトは「Surface Go」で何を狙うのか--低価格モデルの理由を探る
Microsoftは小型で低価格の「iPad」に対抗する、「Windows 10」ベースの新型ローエンドタブレットを発売した。それが「Surface Go」だ。 Microsoftのハードウェア戦略を注視してきた人々の頭の中には、おそらく1つの大きな疑問が浮かんでいるはずである。「なぜ？」という疑問だ。 Microsoftが「Surface」製品群で掲げていた自社の使命は、OEMパートナーが到達していない領域に達すること、つまり「Windows」デバイスにとって新しい、未開拓の市場／カテゴリを作り出すことだったはずだ。それでは、同社はなぜこの「Pentium」ベースの10インチデバイスを開発したのだろうか。 何しろ、iPadと競合するWindowsベースのデバイスは、さまざまなPCメーカーから多数発売されている。市場では、教育向けのWindows 10デバイスも提供されており、最も低価格の
音声操作を「トイレでも使いたい」人は約1割--進む音声デバイスの普及
Amazonが米国で発売している「Echo Show」や先頃登場した「Fire TV Cube」は、音声作動式デバイスの需要への対応であることは明らかだ。現在、音声操作デバイスの勢いはとどまる気配を見せない。 シカゴに拠点を置くPRエージェントWalker Sandsが最近発表した米国の消費者1600人を対象とする調査「Future of Retail 2018」では、音声操作デバイスの所有者のうち64％は週に1回以上はデバイスを使用し、ほぼ5人に1人（18％）は日に3回以上使用していることが明らかになった。 音声操作デバイスの所有者は所有していない人に比べると、より多くのデバイスを購入しており、使う頻度も高くなる傾向があるという。 音声操作デバイスの所有者のほぼ5人に2人（39％）が音声操作デバイスを2台以上所有し、7％は4台以上のデバイスを所有していた。 音声機能が注目される一方、複雑
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