つい先週のことだ。妹をいじめていた主犯格がようやく自殺した。 苦節7年、長かった。 私と妹は一回り以上年が離れている。兄弟喧嘩が起こる年の差でもないので私は溺愛している。そんな妹が学内でレイプ未遂にあったのは中学の頃だ。 何とか最後の一線を超えられる前に助けが入ったようだが、そんなことは関係ない。快活だった見る影はなくなり、家族以外の異性は見ることどころか声が聞こえることさえ怖がるようになってしまった。きっかけは、他の女子が片思いしていた子が妹に告白したとかそんな話だった。それで嫌がらせが始まり、次第にクラス全体が悪ノリし、下半身しかない糞が調子に乗って犯そうとした。そんな次第だ。 許せなかった。そんな人未満共もそうだが、離れて住んでいるとはいえ2ヶ月近く気づいてやれなかった自分や同居していたはずの両親がだ。 正直な話、私自身もいじめられたことがある。帰国子女として小学5年のとき日本の公立

【7pay終了】セブン「もう一度チャレンジしたい。名前は変える」 1 名前：サーバル ★：2019/08/02(金) 08:22:22.96 ID:dVUAsssp9 セブン＆アイ・ホールディングスは8月1日、不正ログインの被害が相次いだモバイル決済サービス「7pay」を9月末で終了すると発表した。同社は同日午後3時から、都内で記者会見を開催。会見内容を一問一答形式でまとめた。 記者会見には、セブン＆アイ・ホールディングスの後藤克弘副社長（兼 セキュリティ対策プロジェクト総責任者）、清水健氏（セキュリティ対策プロジェクト リーダー）、セブン・ペイ奥田裕康取締役、セブン＆アイネット・メディア 田口広人社長が登壇した。 ――2要素認証などの検討が十分じゃなかったのは、利便性を優先したためか 奥田：われわれとしては、利用状況をモニタリングする体制をしっかりできていれば大丈夫という判断だった。 ―

ぺろすけ @__perosuke__ 夜中すごい雷でした！ ペロはバリバリ鳴る度にウーウー唸って、窓の外に威嚇してました・・・ おさまったら暑いのに珍しく布団に入って甘えてきて 頑張って追い払ったよ〜褒めてよ〜😹てことだったのかな？おつかれさま！笑 pic.twitter.com/hWXpKzTmqn

ホーム ニュース 米国のゲーマーの65%が、オンラインゲームで深刻な嫌がらせを受けた経験あり。『Dota 2』 ではその傾向が顕著に 反差別団体Anti-Defamation League（ADL）は、2019年4月に市場調査企業Newzooと協力してアメリカ合衆国のゲーマーへアンケートを行った。そのレポートでは、実に65％のゲーマーがオンラインゲームのプレイを通じてシビアなハラスメントを経験したことがあると報告されている。ここで言うシビアなハラスメントとは、物理的な脅迫やストーキング、継続的な粘着などハラスメントの中でも悪質なものを差す。すべてのハラスメントを含めれば74％ものプレイヤーがハラスメントの経験があるという。 ADLの公開しているこのレポートを元に、オンラインゲームにおけるハラスメントの現状、そしてその影響について紹介する。 オンラインゲームとハラスメント 近年、ゲーム業界の

ハーバード大学と、マサチューセッツ工科大学（MIT）とIBMの人工知能（AI）研究機関であるMIT-IBM Watson AI Labの研究者らは、偽情報の拡散防止に役立つツールを開発した。研究チームが6月に発表した論文によると、「GLTR（Giant Language model Test Room）」と呼ばれるこのツールはAIを利用して、AIが作成した統計学的なテキストパターンを検出する。 GLTRは、単語が再度使用される可能性に基づいてテキスト内の単語を色別に表示する。AIが作成した可能性が高い単語は緑色、より可能性が低いものは赤色と黄色、最も可能性が低いものは紫色で表示される。 こういったツールは、ボットによって作成された大量のコンテンツを撲滅しなければならないTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアサイトにとって有益になる可能性がある。 研究の被験者がこのツールを

Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger

私の関東に住む化学物質過敏症の友達は「最近の水道水からは柔軟剤の臭いがする」と言っています。 大気の循環を考えれば、化学物質の汚染は日本だけでなく世界レベルで蔓延していると思います。とりわけ日本の環境は化学物質、電磁波、放射能な… https://t.co/FHETkSvrVy

安倍首相「リーマン級発生せず」＝消費税増税、予定通り 2019年08月01日14時53分 安倍晋三首相は１日、浜田宏一内閣官房参与と首相官邸で会談し、１０月の消費税率１０％への引き上げをめぐり意見交換した。浜田氏によると、首相は「リーマン・ショック級のことは起こらないだろう」との見通しを示し、予定通り増税する考えを説明した。 首相は増税に伴う消費落ち込み防止のため、自動車や住宅の購入者への税負担軽減策を講じたことに言及し、「（現時点で）駆け込み需要がないということは、落ち込みも少ないのではないか」とも発言したという。 新型コロナ生活関連ニュース 消費税 ＮＨＫ受信料

【ソウル＝岡部雄二郎】韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領は２日午後、日本政府が輸出手続き上の優遇措置を与える「ホワイト国」から韓国を除外することを閣議決定したことについて、「外交的な努力を拒否し、事態を一層悪化させる極めて無謀な決定だ。深い遺憾の意を表する」と述べた。 日本政府の決定を受けて韓国政府が急きょ開いた閣議の冒頭で語った。文氏は、「状況を悪化させた責任が日本政府にあることが明白になった以上、これから起きる事態の責任も全面的に日本にあるという点をはっきりと警告する」とも述べ、対抗措置を検討する考えを示した。

経済産業省所管のファンドが吉本興業などへの最大100億円の投資について「適切な判断」として、出資を続ける考えを示しました。 クールジャパン機構・北川直樹社長：「適切な判断をして投資させて頂いた」 経産省が所管する政府系ファンド「クールジャパン機構」は今年4月、吉本興業とNTTが共同で行う映像配信などの教育事業に最大で100億円投資すると決定しました。これについて、北川社長は「民間にはできない投資を行うため、半年から1年かけて議論した」と適切な判断との考えを示しました。今後の方針変更についても「考えていない」としています。

1981年群馬県生まれ。ライター兼イラストレーター。飲食物全般がだいたい好きだという、ざっくりとした見解で生きています。とくに好きなのはカレー。（動画インタビュー） 前の記事：無印のナンで牛丼を包むとめちゃめちゃ美味い ＞ 個人サイト たぶん日記 セブンのメロンパン（白バラ牛乳のクリーム入り）が美味かった メロンパンの違いはけして派手ではなかった。むしろ地味だ。事前に聞いてなかったら、気がついてなかったに違いない。でも、知ってたから、違いをほくほくと楽しむことができた。他の街でもこういうものをもっと沢山見つけていきたいなぁと思う。 なお、余談かもしれないが、セブンイレブンのメロンパンがすっげえ美味しかったことを最後に記したい。関東で売っていないうような。夏、関西方面へ出かける予定がある人、セブンイレブンにもちゃんと寄ってほしい。

日本政府が、輸出管理の優遇対象国から韓国を除外する決定を行ったことを受け、韓国政府は２日午後、緊急の閣議を開きました。ムン・ジェイン（文在寅）大統領は、「事態をより一層悪化させる非常に無謀な決定で、今後の事態の責任はすべて日本政府にあるという点を明確に警告する」と述べ、日本政府を強く非難しました。 これを受けて韓国政府は２日午後２時から大統領府で緊急の閣議を開きました。 冒頭、ムン・ジェイン大統領は「問題解決のための外交的努力を拒否して、事態をより一層悪化させる非常に無謀な決定だ」として、遺憾の意を示しました。 そのうえで「日本政府は、一定の期限を定めて交渉の時間を持つよう促したアメリカの提案にも応じなかった。今後の事態の責任はすべて日本政府にあるという点を明確に警告する」と述べ、日本政府を強く非難しました。 そして、日本政府の措置は、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる韓国最高裁判所の判決に対

「７ｐａｙ（セブンペイ）」の失敗は、日本のキャッシュレス化の流れに冷や水を浴びせかねない。２０２０年東京五輪・パラリンピックの開催まで１年を切り、外国人観光客のさらなる増加が見込まれる中、キャッシュレス化を推進する政府にとっても悩ましい事態だ。 「コンビニ最大手の独自決済が広まれば、スマートフォンを持ち始めた高齢者にもキャッシュレス化が浸透すると期待していたのに…」。金融とＩＴを融合したフィンテック企業の関係者は、セブンペイの不正利用問題がもたらす悪影響の広がりを懸念する。 日本のキャッシュレス比率は２０％前後で、世界と比べても低水準とされる。要因の一つが、キャッシュレス決済に対する根強い不安感だ。消費者庁が昨年６月に行ったアンケートでも、キャッシュレス決済の一つ「ＱＲコード決済」を使っていない４７９人の約１割が、「個人情報の流出」や「不正使用」への不安を理由に挙げていた。 キャッシュレス

徳永京子 @k_tokunaga 演劇ジャーナリスト。東京芸術劇場企画運営委員。せんがわ劇場演劇コンクールアドバイザー。読売演劇大賞選考委員。ローチケの小劇場応援サイト『演劇最強論-ing』よろしくお願いします。著者『我らに光を』『演劇最強論』『「演劇の街」をつくった男』。 徳永京子 @k_tokunaga JR東日本の車内広告、とんでもない日本語の間違い。正しくは「いよいよ1年後に迫った」。こんなレベルのミスが、広告代理店やJRの各部署を通って山手線に飾られているお粗末さ。広報誌の記事捏造問題と同じで、言葉への無神経やチェック体制の機能不全など、いろんなレベルで凄まじい劣化を感じる。 pic.twitter.com/u4z3cPvH0t リンク 東京2020大会開催まであと1年! 「1 Year to Go!」｜東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 東京2020大会開催まで