ZOZOSUITとPBの空振りによる赤字で19年3月期予想を大幅に下方修正したZOZOだが、これにはZOZO離れによる減収はほとんど加味されていない。当初の予想を超えて出店アパレルの離反が広がれば、さらなる下方修正を余儀なくされるし、PBの不振在庫と原材料も来期は減損処理せざるを得ないだろう。 それを埋めるべく出店アパレルの裾野を広げ手数料率をかさ上げ、ZOZOARIGATOのような値引き訴求を重ねれば、出店アパレルの離反はさらに広がることになる。ZOZOTOWN創成期からの有力テナントは格段に低い手数料率で優遇されているが、低価格の新規テナントが増え価格訴求が氾濫すれば離反を決断するところも出てくるのではないか。 有力アパレルは自社運営ECを軸に店舗とECを一体運営するオムニコマース体制を着々と築いている。自社ECは売上規模が百億円を超えれば運営コストが下がり、優遇されたZOZOの手数料
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