レゴで作った実物大スーパーカー「ブガッティ・シロン」を実際に運転してみたムービー
フランスの自動車メーカー・ブガッティの超高級車ブガッティ・ヴェイロンの後継車種で、2016年から500台限定で製造されたスーパーカー「ブガッティ・シロン」を、レゴブロックで実物大模型として再現し、さらに実際に運転できるように設計するという壮大なチャレンジが行われました。 Life-size LEGO® Technic™ Car – Build for Real - LEGO.com JP https://www.lego.com/ja-jp/themes/technic/bugatti-chiron/build-for-real ブガッティ・シロンの模型はチェコのクラドノという都市にある、レゴの施設で製造されたとのこと。実物大ブガッティ・シロンを作るために、設計や機械、電機などの専門家16人を集めてチームを結成。16人の延べ作業時間は1万3000時間以上にも及んだそうです。 レゴで作ったブ
財投3兆円投入、リニアは第3の森加計問題：日経ビジネスオンライン
首相の安倍晋三が、2016年6月1日に記者の前で「新たな低利貸付制度で、リニア計画を前倒しする」と発表し、巨額の財投資金が、この瞬間に動き出した。 「いや、あの融資条件は、他に聞いたことがないですね」。同じ財政投融資という融資スキームを扱っている日本政策金融公庫の幹部も首をかしげる。 「そもそも、30年後から返すって、貸す方も借りる方も責任者は辞めているでしょうし、生きているかどうかも分からないですよね」 責任者は誰だ 破格の融資スキームを設計した責任者を追った。まず、財投をJR東海に貸し付けている鉄道建設・運輸施設整備支援機構に聞いた。電話口で「うちは事務をしているだけで、来てもらっても何も話せません」という。それでも横浜市にある本社を訪ねると、組織の説明はするが、財投に話を向けた瞬間、「それは国交省でお答えいただいている」と繰り返すばかり。 ところが、国交省の幹線鉄道課に足を運んでも、
「陸のコンコルド」、リニア新幹線の真実
「静岡県の6人に1人が塗炭の苦しみを味わうことになる。それを黙って見過ごすわけにはいかない」 静岡県知事の川勝平太は、そう東海旅客鉄道（JR東海）を批判する。 当初、川勝は「リニア推進派」だった。国土審議会の委員を務め、JR東海系の雑誌でコラムを担当したこともある。静岡を通過すると知って、いち早く南アルプスに登って視察した。 だが、計画が明らかになり、関係は暗転することになる。 リニアの線路で「座り込み」 リニアは静岡県北部の山中を11kmにわたってトンネルで貫く。大井川の水源を横切るため、毎秒2トンの水量が減少するという。水道水として62万人が利用しているが、毎年のように水不足に悩まされ、昨年も渇水で90日近く取水制限をした。 JR東海はトンネル内で出た湧き水を、導水路を掘削して大井川に戻し、減量分の6割強を回復させるという。 「全量を戻してもらう。これは県民の生死に関わること」。そう言
障害者雇用率「水増し」問題の法制度史的根源 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
先週から急激に炎上してきている官公庁の障害者雇用率「水増し」問題ですが、本日「公務部門における障害者雇用に関する関係閣僚会議」及び「公務部門における障害者雇用に関する関係省庁連絡会議」が開催され、各省庁別の再点検結果が公表されました。 https://www.mhlw.go.jp/content/11601000/000347573.pdf この問題についてはマスコミが「水増し」といういささか意図的であるという予断を含んだ表現をしています。確かに現時点ではまだ故意か誤解によるものかは明らかでないのですが、この障害者雇用率制度の法制史的な経緯を振り返ってみると、（後述のような意味での「故意」の存在の可能性はあるものの）おそらくは40年以上前にさかのぼる誤解の連鎖のよるものではないかと想像されます。 これについては、実は先週水曜日に福島大学の長谷川珠子さんより大著『障害者雇用と合理的配慮』(日
レア本、刷ります！！大日本印刷がグループ外からも受注 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
大日本印刷は重版（増刷）が決まっていない本や絶版になった本など入手困難な書籍の製造サービスを１年以内をめどに拡大する。同社グループ外の書店で受注不可の本の印刷も受け付ける。従来は同社の書籍販売サイトや傘下の丸善ジュンク堂書店（東京都中央区）で扱っていた。企業の垣根を越え、複数の書店から印刷を受注する取り組みは珍しいという。 書籍の印刷には、版を使わない「プリントオンデマンド」方式を採用する。版を用いずにパソコンからデータをプリンターに送るため、小ロットの印刷に対応可能。そのため中古市場で高値が付いていて購入が難しい作品でも一定の価格で販売できる。一般的な書籍の印刷に採用される「オフセット印刷」方式は専用の版を使う。そのため最低でも１０００冊程度のロットが必要になり、少数の印刷に対応するのは難しかった。 注文があるものの在庫がないため供給できない本は専門書が多く、その合計金額は丸善ジュンク堂
サマータイム：ＥＵ市民８割超が廃止望む 政策変更検討も | 毎日新聞
【ブリュッセル八田浩輔】サマータイム（夏時間）廃止の是非を検討している欧州連合（ＥＵ）のパブリックコメントで、８割以上が制度の廃止を支持したと独メディアが報じた。夏時間を統一的に採用してきたＥＵ域内では健康や睡眠への悪影響を示唆する研究成果などへの関心が高まっており、パブコメの結果を受けて今後廃止に向かう可能性が出てきた。 ＥＵでは健康への影響などから加盟国フィンランドが夏時間の廃止を提案。欧州議会は２月、ＥＵ行政執行機関の欧州委員会に対し、夏時間がもたらすさまざまな影響を徹底的に評価し、必要な場合は改正も検討することを求める決議を採択した。これを受けて実施された欧州委のパブコメは今月１６日に締め切られ、過去最大となる４６０万件が全２８加盟国から寄せられていた。
米中貿易戦争、第1ラウンドはアメリカの勝ち
＜国際貿易の「常識」に挑戦したトランプの賭けで、中国の政治と経済の意外なもろさが明らかに＞ 中国にはアメリカとの貿易戦争に勝つための政治的安定と経済力があると思われていた。だが、この「常識」に対するトランプ米大統領の挑戦は、中国の意外なもろさを明らかにした。 中国がこれまで経済成長を続けてきたのは、知的財産（知財）権の侵害、自国企業への補助金、外国の競合他社への参入障壁といった不快な側面を世界の指導者が黙認してきたからだ。しかし、トランプは違っていた。 トランプは中流層の支持者に対する政治的アピールとして、関税引き上げで中国の不公正貿易と闘う姿勢を打ち出した。中国経済と政治指導者が専門家の予測よりも圧力に弱いとみて、賭けに出たのだ。今では、この判断が正しかったことを示す証拠が次々と出てきている。 貿易戦争における中国の重要な武器は経済ではない。関税引き上げ合戦になれば、中国はアメリカからの
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トランプ氏「グーグルの検索結果に政治的偏向」 フェイスブック、ツイッターにも警告 - BBCニュース