兄のいる男性は同性愛者である確率が38％も高いという研究結果
近年は同性愛者や両性愛者、トランスジェンダーなどの多様な性的指向が社会で広く許容されるようになり、「どういった要因が人の性的指向に影響を与えるのか」に関する研究も盛んになっています。シャリテー大学医学部病院連合ベルリン性科学・性医学研究所の研究チームは、「兄のいる男性は同性愛者である確率が38％も高い」という研究結果を発表しました。 A method yielding comparable estimates of the fraternal birth order and female fecundity effects in male homosexuality | Proceedings of the Royal Society B: Biological Sciences https://royalsocietypublishing.org/doi/full/10.1098/rsp
『あつまれ どうぶつの森』はなぜここまで高く評価され、ヒットしているのか？答えは、シンプルに「物量」
『あつまれ どうぶつの森』は発売3日で国内188万本の売上を記録しており（しかもこの数値はDL版を含んでいない）、評論家やプレイヤーからの評価も高い。かくいう私も無人島暮らしをとても満喫している。 しかし、本作が発売される前には不安もあった。そもそも「どうぶつの森」シリーズは基本的な構造はすでに完成しており、ちょっとした要素を付け足すくらいでは新作として認められないのだ。『あつまれ どうぶつの森』のタイトルすら発表されていなかったころに、私が「新作は“飽き”を払拭できるか？」という記事を書いたように、求められているハードルは高かったのである。 はたして『あつまれ どうぶつの森』はどうやって、ファンの期待に応えたのか？ その答えはシンプルに、“物量”ではないか。 『あつまれ どうぶつの森』は細分化されている 『あつまれ どうぶつの森』（2020） 『あつまれ どうぶつの森』が発売される約一ヶ
カエルとヘビの膠着状態のメカニズムを説明 －双方にとって後手に回って行動することが有利となる－
西海望 理学研究科 博士課程学生（現・基礎生物学研究所・日本学術振興会特別研究員）、森哲 同准教授は、カエルとヘビが対峙したまま動きを止める現象が、双方の適応的な意思決定によって成り立つことを明らかにしました。 捕食者と被食者が対峙したとき、先手を取った側が有利であると一般的に考えられてきました。しかし、トノサマガエルとシマヘビにおいては、先手で動き始めると相手の対抗手段に対して脆弱になってしまうことが明らかになりました。そして、双方ともに後手に回ろうとした結果、我慢比べのような膠着状態が生じうることが示されました。また、この先手が不利となる状況の成立は両者間の距離に依存しており、トノサマガエルとシマヘビは、距離に応じて先手を取るかどうかを適切に選択していることが明らかになりました。 本研究成果は、捕食者と被食者の戦略に新たな視点を提起するものです。また、恐怖で動けないことの喩えとして用い
焦点：優等生シンガポールでも感染増、コロナ封じ込めの困難さ
４月２日、シンガポールはこれまでは、新型コロナウイルスとの闘いで世界の模範と称賛されてきた。写真は２日、人気のないマーライオン公園で撮影（２０２０年 ロイター/Edgar Su） ［シンガポール ２日 ロイター］ - シンガポールはこれまでは、新型コロナウイルスとの闘いで世界の模範と称賛されてきた。しかしこの小さな都市国家で今、お得意の徹底した策をもってしても感染拡大に歯止めがかからない。疫学専門家は、世界が新型コロナ封じ込めに取り組む上で、シンガポールの例が先行きに不吉な影を落としていると懸念している。
台湾人だけが知る、志村けんが台湾に愛された深い理由
＜コロナウイルスに倒れた志村けん。その死に台湾人が打ちのめされたのは、志村が彼らにとって、民主化を迎える夜明け前の時代を共に過ごした「心の友」だったからだ＞ 志村けんは、なぜこうも台湾人に愛されるのか。 国共内戦後、中国から台湾に逃れてきた中華民国政権は日本に「以徳報怨」というスローガンを掲げた。一方、少数派であった与党・国民党は多数派の元日本国民であった台湾人に「われわれは対日戦争に勝って台湾人を二等国民の扱いから解放した」と主張することで、自分たちの高圧的統治を正当化した。そのため、日本との貿易などの「実務」を継続しながら、日本の文学、映画、テレビ番組などはあまり推奨しなかった――元々台湾人たちのみに共有されたこれらの事象は、台湾人アイデンティティを喚起してしまう恐れがあったからだ。 1972年の日中国交正常化に伴い、台湾は直ちに日本に国交断絶を宣言した。中華民国から見れば、中国との国
グアテマラの研究者が日本を救う？ 首都直下地震に備えた都市構想について
最近ではほぼ毎週緊急地震速報が流れる。もはや小さな地震では焦りや不安を感じなくなった人は多いのではないだろうか。 ここ数年で首都直下地震という言葉が頻繁に飛び交うようになった。政府の地震調査委員会によると、今後30年以内に70%の確率でマグニチュード7程度の大地震が東京近郊で起こるというのだ。もちろんこのような地震が本当に起これば、その被害は計り知れない。政府が発表したデータによると、首都直下地震が発生した場合の被害想定は死者2万3000人、経済被害95兆円だという。 では、これほど地震に対する懸念が高まっているいま、東京都をはじめ、日本の各都市は地震に対してどれほどの対策ができているのだろうか。 大地震が発生した際の建物の崩壊や火災による被害は当然大きいものとなる。しかし、それ以上に注目しなければいけないことは、そうした状況下で起こるパニックによる被害だ。大震災が発生すれば、街は瞬く間に
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