メディア・パブ: FBに頼る海外のニュースメディア、FBに頼らない日本のニュースメディア
世界のニュースメディアはフェイスブック（FB)に頼らざるえない状況に立たされている。でも幸か不幸か、日本のニュースメディアはFBにほとんど頼っていない。 海外の主要ニュースメディアは、日本に比べ約100倍のFBフォロワーを抱えている 海外メディアと日本メディアとでは、FBに取り組む温度差がけた違いに大きい。それぞれの主要ニュースメディアのFBページがどれくらいのフォロワーを抱えているかを見れば明らかである。図1に示すように、海外の大手ニュースメディアが500万人～4000万人規模の大多数ユーザーからフォローされているのに対し、日本の主要ニュースメディアはわずか5万人～35万人くらいしかフォローされていない。1桁どころか2桁くらいの差がついている。 図1 代表的な総合ニュースメディア（デジタル版）のFBページのフォロワー数。ここでは旗艦FBページのフォロワー数を示している。海外の大手ニュース
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
メディア・パブ: なぜ大手ネット企業が一斉に人工知能技術の開発に乗り出したのか
グーグルだけではない。フェイスブックやヤフーも、さらにバイドゥ、ピンタレスト、ドロップボックス、ネットフリックスといった若いネットサービス企業までも、一斉にAI（人工知能）の研究者や開発者をかき集め、競って開発体制を整備している。 これらハイテク企業が運用するソーシャルメディア・サイトでは、ユーザーの提供情報や行動履歴などの膨大なデータ（ビッグデータ）が宝の山となり、ビジネスの武器となっている。フェイスブックは毎日約500テラバイトもデータベースに蓄えているという。 ところが活用しているデータ、つまりコンピューターで扱えるデータは、これまでテキスト系の構造化データが中心であった。一方でこれから摂取するデータは非テキスト系で非構造化のものが、爆発的に増えてこようとしている。本格的なビッグデータ時代到来ということで、ＩＤＣが調査したレポートによると、データベースに蓄えられていくデータ量は201
メディア・パブ: 米国の雑誌、一部売りの落ち込みをデジタル版で補えない
アメリカの雑誌市場も、日本ほどひどくはないが、じり貧が続いている。 米AAM(The Alliance for Audited Media)がこのほど、昨年（2013年）下半期における主要コンシューマー雑誌の販売部数を公表した。調査対象となった386誌（タイトル）の総購読数は前年同期比1.7%減と、やはりマイナス成長となった。アメリカの雑誌市場の特徴は、定期購読の割合が高いことだが、その定期購読数（paid subscriptions）が同1.2%減と下げ止まらない。さらに、ニューススタンドや書店で売られる一部売り（single-copy sales）総数は同11.1%減と大きく落ち込んだ。一部売り部数は、定期購読数に比べると少ないが、単価が高いため販売売上高の底上げにも欠かせない。特に女性向けファッション誌のように都会派雑誌では、話題のセレブを表紙に登場させたりして一部売り販売に力を入れ
メディア・パブ: 開花期の電子書籍と萌芽期の電子雑誌、共に米国では急成長
電子書籍も電子雑誌も、米国では勢いよく成長している。年末のホリデーシーズンにタブレットやeリーダーが売れに売れたこともあって、電子書籍や電子雑誌の市場が活性づいた。 特に電子書籍は開花宣言が出たと言ってよさそう。AAP(the Association of American Publishers）によると2012年1月には、電子書籍売上が全書籍売上の31.1%を占めると言う。1年前の24.8%から電子書籍のシェアを大きく拡大させている。（これは報告のあった出版社のデータ（卸売価格）を集計した結果なので、実際には電子書籍のシェアはもっと低いかもしれない） パッとしなかった電子雑誌もようやく活気が出てきた。ABC(the Audit Bureau of Circulations）によると、昨年下期には前年に比べ販売部数が倍以上も増えたという。だが立ち上がりが遅れたこともあって、電子雑誌の売上は
メディア・パブ: NYタイムズ、デジタル購読売上が黒字化に貢献
NYタイムスのデジタル有料購読者数は、今年第3四半期（7月～9月）に約4万人も増え、32万4000人に達した。この結果、販売（circulation）売上高が前年同期比で3.4%増となったお陰で、次のように第3四半期の純利益は1569万ドルと黒字に転じた。 ＊ＮＹＴ社（The New York Times Company）の 2011年7-9月期決算（単位:1000ドル） 今期は、景気の下振れで、広告売上高が落ち込むことを覚悟していた。新聞紙（NYT紙やBoston Glove紙など）の広告売上は前年同期比で10.4%も減り、デジタル広告も含んだ総広告売上高が同8.8減と沈み込んだ。でも、その広告売上の落ち込みのかなりの部分を、販売売上で補うようになってきたとは、少し前まで考えられないことであった。 NYTは今年3月末からデジタル有料化を開始し、第2四半期末（6月）にデジタル有料購読者数が
メディア・パブ: 反差別デモで浮上してきた新種のソーシャルメディア「Vibe」
年初に北アフリカで燃え盛った一連の反政府（民主化）デモ、そしてその約半年後に米ウォール街占拠デモに端を発し世界各地に飛び火している反格差デモ。こうした運動を拡大させ連帯感を高めるのに、ツイッター（TW)やフェイスブック（FB)などのソーシャルメディアが大きな役割を果たしてきたのは間違いない。 今回の反格差デモでも活用されたソーシャルメディアの主役はTWやFBであったが、新種のソーシャルメディアサービスも台頭してきた。その中で話題になっているのが、ツイッター風のメッセージサービスであるiPhoneアプリ/iPadアプリ「Vibe」である。日本でも無料でダウンロードできる。 特徴は匿名サービスであること。アカウントは必要でない。位置情報を提供しておけばよい。ユーザーはツイッターと同じように、オープンにメッセージを発信できる。ただし、匿名でポストすることになっている。そして、そのメッセージはユー
メディア・パブ: アマゾンにすり寄る米出版社、だが決して甘くないアマゾン
アマゾンのタブレット「Kindle Fire(キンドル・ファイア）」が発表された。予測通り7型のカラー液晶画面を採用しているが、価格はうわさの250ドルではなくて199ドルと安い。小型ではあるがiPadよりも300ドルも安いのだ。 さっそく、キンドル・ファイアのTVコマーシャルを見てみた。 iPadと同様、マルチメディアプレイヤーを売りとするデバイスである。プレスリリースでも、映画、 TVショー, 音楽, アプリ,ゲーム, 書籍、そして雑誌などの、1800万を超えるデジタルコンテンツ全てを、キンドル・ファイアで楽しめると売り込んでいる。またアマゾンのテストを受けたキンドル・ファイア向けのアプリ（無料あるいは有料）がアマゾンから毎日のように提供されいくという。 TVコマーシャルの中の以下のスナップショットでも紹介されていたように、ここでは雑誌コンテンツに注目したい。従来のモノクロのキンドルは
メディア・パブ: 地方ニュースのソース、若年層でもインターネットより新聞から
米国人が接するニュースメディアとしてはインターネットが伸び続けているが、地方（ローカル）ニュースのソースとしては新聞がインターネットの倍以上も利用されている。 Pew Research Centerがまとめたレポート｢Views of the News Media: 1985-2011｣によると、国内および国際ニュースのソースとしては、テレビが長期低落が続いているものの今でもトップで、米国民の2/3がテレビニュースを視聴している。またインターネットをニュースソースとしている国民の割合は43%へと増えており、31%の新聞との差を拡大している。車社会の米国ではラジオの人気が復活しており、19%の人がラジオニュースを利用していた。 国内および国際ニュースの主要ソースメディアの利用状況の推移を以下に示す。18歳以上の米大人を対象にした電話調査の結果であるが、今年は7月20-24日に1501人の米大
メディア・パブ: 米国のインターネット広告売上、再び上昇気流に乗る
米国のインターネット広告が完全に調子を戻してきた。 the Interactive Advertising Bureau (IAB) と PricewaterhouseCoopers (PwC)の調査によると、2011年第1四半期（1月ー3月）のネット広告売上高が73億ドルに達し、前年同時期に比べ23%もアップした。 ●米インターネット広告の四半期売上高と前年同期比（売上高の単位：100万ドル） リーマン・ショック以降の広告大不況により、さすがのインターネット広告も2009年にマイナス成長に落っこちた。だが2009年第4四半期に早々とプラスに転じ、2010年以降は以下のグラフのように一気に上昇気流に乗り、広告メディアの牽引役を演じている。 ●米インターネット広告売上高の前年同期比の推移（2008年Q1～2011年Q1) インターネット広告売上高の推移を1999年から振り返ってみる。これまで
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