kindle2を買ってから、フォーマットを少し追いかけていたのですが、 1) 縦書きのフォーマットを表示出来ない 2) 挿絵としての画像しか想定していないので、高解像度の画像を表示できない という状況があったんですが解決したんでしょうか？ 1) が解決しないと殆どの新書の文書は出せないと思いますし、 2) が解決しないと日本で大きなシェアを持つコミックがほぼ全滅になるんじゃないかと思います。 kindleは基本kindle用のazwの形式しか売買できないはずなんですね。 当然dotBookは読めないわけです。azwは基本的にはmobipocketにDRMをかけたものだそうですし、横書きしか表示できないはず…ですｗ (kindleは2しかもってないもんで) PDFはDRM対応してませんし、Amazonから購入の形は取れないですから今回の対象外でしょう。 amazon.comでコミックを出して

見えない本質　アメリカ国内外で急拡大するウォール街占拠運動は明確な目的や主張がないと見られてきたが（ニューヨーク、10月15日）　Eduardo Munoz-Reuters ウォール街占拠運動はアメリの世論と「危険なほどかけ離れて」おり、米民主党が彼らを支持すれば自らを危険にさらしかねない――ウォールストリート・ジャーナル紙の電子版では今、そんな論説が注目を集めている。 この記事は、民主党が反ベトナム戦争運動を支持し選挙でひどい結果を招いた70年初期と、最近の状況を比較した挑発的な内容。最近になって、バラク・オバマ米大統領やナンシー・ペロシ前下院議長、オバマの顧問デービッド・プラウフはウォール街占拠運動に同情的な姿勢を示している。 記事の著者は、かつてビル・クリントン元米大統領の選挙陣営で世論調査を担当した政治コンサルタンのダグ・ショーン。彼が営む世論調査会社は２００人近いデモ参加者にイン

年初に北アフリカで燃え盛った一連の反政府（民主化）デモ、そしてその約半年後に米ウォール街占拠デモに端を発し世界各地に飛び火している反格差デモ。こうした運動を拡大させ連帯感を高めるのに、ツイッター（TW)やフェイスブック（FB)などのソーシャルメディアが大きな役割を果たしてきたのは間違いない。 今回の反格差デモでも活用されたソーシャルメディアの主役はTWやFBであったが、新種のソーシャルメディアサービスも台頭してきた。その中で話題になっているのが、ツイッター風のメッセージサービスであるiPhoneアプリ/iPadアプリ「Vibe」である。日本でも無料でダウンロードできる。 特徴は匿名サービスであること。アカウントは必要でない。位置情報を提供しておけばよい。ユーザーはツイッターと同じように、オープンにメッセージを発信できる。ただし、匿名でポストすることになっている。そして、そのメッセージはユー

管理人からのメッセージ 某A社との契約を切られた関係で、大幅な更改を行わねば公開できない状態に陥った ため閉止しました。 ご連絡は http://sciencebook.blog110.fc2.com/ もしくは https://twitter.com/endBooks/

東京大学は、カブトムシのサナギ-幼虫間におけるコミュニケーションとして、サナギが振動を発して周りの幼虫から身を守ることが判明したと発表した。研究は東京大学大学院農学生命科学研究科生産・環境生物学専攻の石川幸男教授らによるもので、同成果は「Behavioral Ecology and Sociobiology」オンライン版に掲載された。 昆虫のサナギは大人しくて不活発だと思われがちだが、一部の昆虫に限っては活発に動き、音や振動を発することが知られている。ただし、それらの音や振動がどのような機能を持つのかについては、ほとんどわかっていなかった。しかし、今回研究グループは、カブトムシのサナギが振動を発することで、近づいてきた幼虫を遠ざけて身を守ることを発見したのである。 カブトムシの幼虫は、腐葉土中に群れを作って生活をしており、幼虫は初夏になるとサナギ室と呼ばれる部屋を地中に作り、その中でサナギ

（ＣＮＮ）　米国でこれまでに２５人の死者が出ているメロンが原因の集団食中毒について、米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１９日、生産元の農場の包装設備の衛生状態に問題があったとの見方を明らかにした。 ＦＤＡは食中毒の感染経路を特定するには至らなかったものの、原因菌であるリステリア菌の汚染が広がった原因について、複数の可能性を指摘。例えば、包装用設備が「容易に洗浄・消毒できない」構造であったことや、他の農産品と同じ機械でメロンの洗浄・乾燥を行ったことで、汚染が広がった可能性がある。また、収穫直後のメロンを熱がこもったまま冷蔵施設に入れたために表面が結露して、これがリステリア菌の繁殖を促した可能性もあるという。 ＦＤＡは生産元であるコロラド州のジェンセン農場に対し、文書で施設の衛生状態の改善を指示。１５日以内に改善内容を報告するよう求めた。 米疾病対策センター（ＣＤＣ）によれば今回の集団食中毒では２６州

（ＣＮＮ）　米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のフェルミ・ガンマ線宇宙望遠鏡で観測された１８７３のガンマ線のうち、発生源がまったく分からないケースが６００件近くに上ることが分かった。ＮＡＳＡがこのほど、ウェブサイト上で明らかにした。 ガンマ線は大質量の星の爆発などで放出される高エネルギーの電磁波。ＮＡＳＡは最近２回にわたり、同望遠鏡で発見したガンマ線源のリストを公開した。「パルサー」（中性子星）や「ブレーザー」などの天体が特定されている。しかしフェルミ・チームの科学者デービッド・トンプソン氏によると、「発生源が何もないと思われる方向からガンマ線が来ているケースがある」という。 研究者らによると、こうした「謎のガンマ線」は、目に見えない「ダークマター」（暗黒物質）から発生している可能性がある。ダークマターは宇宙にある物質の８５％を占めているとされるが、これらがぶつかり合ったり消滅したりする際にガンマ線

（ＣＮＮ）　米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の研究者が、マイクロ波を使って壁の向こう側にある物体を透視できる技術を開発した。 同システムはマイクロ波の信号を送って目標物に反射させ、画面にレーダー画像を映し出す仕組み。マイクロ波はコンクリートの壁も突き抜けることができるという。学術論文に取り組んでいたＭＩＴの研究者グレゴリー・シャーバ氏が、人体組織の画像生成技術を研究していたジョン・ピーボディ氏と共同で開発した。 マイクロ波は最初の物体に衝突した時点で９９．４％が跳ね返ってくるが、残りの０．６％は物体を突き抜けて壁の向こう側にある物体に到達し、微弱な信号を発生させる。この仕組みを利用してリアルタイムで画像を生成することに成功した。 こうした用途に適しているＸ線は放射線の危険が大きいという理由でマイクロ波の利用を思いついたといい、シャーバ氏は「（マイクロ波は）理想的とは言えないが、目標は達

温泉に手足を入れると小さな魚が古くなった角質を食べて皮膚はツルツル。アトピー性皮膚炎などの皮膚病にも効果があるとされる「ドクターフィッシュ」。日本でも各地の温泉施設で人気だが、英国健康保護局（ＨＰＡ）は１８日、このセラピーでエイズを発症するＨＩＶウイルスやＣ型肝炎ウイルスに感染する恐れがあるとのショッキングな報告を行った。 　英国のタブロイド紙が報じ、米国のＦＯＸニュースなども続報を流した。 　それによると、このセラピーでは皮膚の傷から入ったウイルスで感染症が広がる恐れがあり、糖尿病や乾癬、免疫不全の人は特に要注意だという。「感染の確率は非常に低いものの決してゼロではない」としている。 　ＨＰＡは、「フィッシュセラピー」を実施している英国内のサロンや美容院には浴槽を常に清潔に保ち、１人の治療が終わったら必ず水を取り替えるよう指導している。 　アメリカやカナダの一部ではすでに「フィッシュセラ

医療日本語の報道：未熟児の自閉症リスク、正常な新生児の5倍　国際ニュース : AFPBB News論文：Prevalence of Autism Spectrum Disorder in Adolescents Born Weighing NHS：Very low birthweights linked to autism - Health News - NHS Choices 「一般的な新生児では1%なんだけど未熟児では5%だった」と言いたい論文。AFP記事では「出生時の低体重と自閉症の関連性を明らかにした研究は今回が初めて」とある。でもコントロール群がない。さらにスタンダードな診断方法を用いていないので、「一般的な新生児」と比べるわけにはいかない。 論文の内容、体重2000グラム以下で生まれた子ども1105人を追跡調査。うち623人が16歳のときに診断を受けた。AFPニュースに862人

さきの東日本大震災により、日本経緯度原点と日本水準原点が移動していた模様（TBSニュース）。21日に測量法施行令の改正という形で告示される（測量法施行令の一部を改正する政令について）。 日本経緯度原点が真東に276.7mm移動し、日本水準原点が24mm沈下した。水準原点の移動は関東大震災以来、経緯度原点の移動ははじめてのことになる（測地系の変更は除く）。

1969年外務省入省。オックスフォード大学修士課程修了。北米局審議官、在サンフランシスコ日本国総領事、経済局長、アジア大洋州局長を経て、2002年より政務担当外務審議官を務め、2005年8月退官。小泉政権では2002年に首相訪朝を実現させる。05年9月より日本国際交流センターシニア・フェロー、2010年10月に（株）日本総合研究所 国際戦略研究所理事長に就任。22年12月から現職。著書に『見えない戦争』（中公新書ラクレ、2019年11月刊行）、『日本外交の挑戦』（角川新書）、『プロフェショナルの交渉力』（講談社）など。2021年3月よりTwitter開始（@TanakaDiplomat）、毎日リアルタイムで発信中。 田中均の「世界を見る眼」 西側先進国の衰退や新興国の台頭など、従来とは異なるフェーズに入った世界情勢。とりわけ中国が発言力を増すアジアにおいて、日本は新たな外交・安全保障の枠組

【2011年10月19日 カリフォルニア工科大学】 火星隕石に含まれる鉱物の分析により、この鉱物が形成されたのは約40億年前の18℃前後の水の中であるらしいことがわかった。火星の過去の表面近くの温度環境が復元できたのはこれが初めてのことだ。 ALH84001。ALH84001全体では1.9kgの隕石として見つかっている。クリックで拡大（提供：NASA） ALH84001に含まれる炭酸塩（中央付近にあるオレンジ色の鉱物）。クリックで拡大（提供：NASA） 探査機が撮影した火星の地形の画像を見ると、デルタ地帯や川の跡のような、かつて水が流れたように見える場所が多く見つかっている。また隕石の分析によって、水が存在することで形成されたと思われる鉱物も複数見つかっており、火星には過去に大量の水が存在していたと思われている。 しかし現在の火星には大気がほとんどなく、気温も摂氏マイナス63度と非常に低い

海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)を徹底的に研究した上で、おすすめ比較ランキングにまとめてみました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX業者で口座

「北朝鮮人民に大人気の資本主義的お菓子」をご存知ですか？私は全然知りませんでした。 それがなんとチョコパイなんだそうです。 チョコパイ・北朝鮮での人気（Wikipedia） ・ 韓国が北朝鮮支配地域内に設けた開城工業団地で北朝鮮労働者の間食として配給され人気があるという。 ・韓国映画『JSA』で、北朝鮮軍兵士がチョコパイを欲しがるので韓国軍兵士が与えたり、韓国軍兵士が北朝鮮軍兵士へ南への逃亡を誘う理由にチョコパイを腹いっぱい食べられると言う場面が描かれている。 朝鮮人たちの「チョコパイ」（ブログ「北朝鮮問題」） 『朝鮮日報』の記事は、韓国の企業が開城工業団地に勤務する北朝鮮労働者のおやつに“チョコパイ”を出したところ爆発的な人気で、こっそり家に持ち帰る者がいたり、開城工業団地から持ち出された“チョコパイ”が北朝鮮全域でひそかに取引されているといった内容であった。「チョコパイ1個が労働生産性

ソーシャルゲーム躍進の秘密 [日経ビジネス] どうして、こんなに急成長したのでしょう？　それは、ひとことでいえば「ライバルが少ない」からだ、と考えるといいでしょう 何か全編に渡り、誰も居ないところで誰も真似出来ない事をしたから成功したのだという内容に感じる。それはその通りなのかもしれないが… 何百万人が楽しんでいるゲームともなると、ときには一日に数度というハイペースで、ゲームの細部は変更されています。その圧倒的なデータ解析能力を武器に、24時間体制で、ユーザーの不満を解消するよう対応しているのですね 最後の行は違うと思う。自分が今までセミナーで聞いてきた話では彼らに不満を解消するなどというマインドはない。あるのは、どうやったら１円でも稼げるか、金を払わせるための道筋を立てる一点しか感じなかった。その結果、もしかしたら不満が解消されているかもしれない。 何か遊んでいて不愉快なものが心に残る。

神奈川県の黒岩祐治知事は10月18日の定例記者会見で、ポリオ（小児まひ）の不活化ワクチンを希望者に有料で接種するとの同県の方針に対し、小宮山洋子厚生労働相が同日の閣議後会見で「望ましいことだとは思っていない」などと述べたことについて、「国が何と言おうと、神奈川は断固実行する」と強く反発した。 現在、定期接種されている生ワクチンは、接種後にまれにポリオと同じ症状（ワクチン関連まひ）が出ることがある。会見で、黒岩知事は「危険だと分かっている生ワクチンを打てと言えるか。国がやるべきことは、直ちに不活化ワクチンを認める、それだけでいい」と強調。その上で、小宮山厚労相が同県の方針を批判したことに触れ、「皆さん、どちらが正しいか判断してほしい」と訴えた。 　同県は県内5か所程度の保健所で、希望者に不活化ワクチンを有料で接種する方針。黒岩知事は「早急に準備を進めており、準備が整い次第、大至急やっていきた

葬式しか仏教と接する機会がないほど寺離れが進んだ状況を変えようと、近畿や関東の１０宗派２４カ寺が集まり、「お寺さんの会」を発足した。中心になった泰心山西栄寺（さいえいじ）＝大阪市西淀川区、浄土真宗＝の山田博泰（ひろやす）住職（７０）はこれまで、婚活イベントやカラオケ同好会などユニークな活動で親しみやすい寺の在り方を探ってきた。「伝統にあぐらをかく寺であってはいけない」。宗派を超えた「現代の駆け込み寺」を合言葉に活動を広げようとしている。　山田住職はかねてから葬儀社に紹介されるまま故人と生前縁のなかった寺で葬儀を行う人が多い実態を疑問視。葬儀の際、「相場」とされる高額なお布施を支払った人らが寺全般に不信感を強めていることも寺離れの一因になっていると感じていた。　「寺が葬儀をするためだけの“パーツ”になるのはおかしい」。付き合いのある他宗派の寺にも同じ危機感を抱く住職らが多いことが分かり、山田

米大手と天然ガス採掘実験へ 10月19日 6時4分 政府は、日本の近海にも豊富に存在し、新たなエネルギー源として期待される、天然ガス、「メタンハイドレート」の実用化を目指して、来年からアメリカの大手エネルギー会社と共同で採掘実験を行うことで合意しました。 天然ガスの一種であるメタンハイドレートは、メタンガスと水が結びついて氷状になったものです。政府はこのメタンハイドレートの実用化を目指し、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構がアメリカの大手エネルギー会社、コノコフィリップスと共同で、来年１月からアラスカ州北部で採掘実験を行うことで合意しました。実験では、地下１０００メートルまで井戸を掘り、どの程度の量のメタンガスを採掘できるのかを検証します。メタンハイドレートは、日本近海の海底にも豊富な埋蔵量が確認されており、石油などに代わる新たなエネルギーとして期待されています。日本としては、今

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川崎重工業は１９日、潮の満ち引きを発電に使うシステムの開発に乗り出すと発表した。数十億円を投じて沖縄県とスコットランドで実証実験を進める。福島第１原子力発電所の事故で、自然エネルギーに対する関心が強まるなか、早期に技術を確立し、新たな収益源に育成したい考えだ。　潮流を使う発電システムは、海の中に風車のような機器を設置し、潮の満ち引きのエネルギーを発電に使う仕組み。　川崎重工は、国内の実証実験では沖縄に出力数百キロワット規模の装置を設置する。同事業は新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の公募事業として採択されており、費用の３分の２は補助金を受ける。　一方、スコットランドの実証では、出力１メガワットの発電設備を設けて、２０１４年度末まで実験を続ける。

男性のみなさん、「1日に13回」と聞いてあなたは何を想像するだろうか。 最新のオンライン調査で明らかになったこの数字は、実は「男性が1日のあいだにセックスについて考える回数」なのだという。 これは、OnePoll.comというインターネット調査会社が3000人を対象に行ったアンケートで明らかになったものだ。性的なことについて考えている回数が、男性は平均13回なのに対し、女性は5回だったという。 また、定期的に性行為をする相手がいるかどうかなどの環境面の問題にかかわらず、男性はセックスについて考えるということも明らかになった。 さらに、頭の中ではなく、実際に普段の生活でどのくらいセックスをしているのか男性回答者に聞いたところ、週に2回、年間104回という結果になったそうだ。そして4分の3もの男性が普段のセックスの回数に満足しているとのこと。 「1日13回」。この数字を多いと捉えるか少ないと捉

東京大学大学院理学系研究科の茅根創教授は10月13日、東京・日比谷の世界銀行情報センターで開かれたトークイベント「沈む島ツバルを星砂で救う」（主催：世界銀行）で、ツバルが水没する危機を星砂（ホシズナ）を増殖させることで回避するプロジェクトの意義と展望について講演した。 水没の原因は温暖化ではなかった！ 「ツバルが水没の危機に瀕しているのは、地球温暖化による海面上昇のせいではない」。茅根教授は講演の冒頭、こう断言した。 トークイベント「沈む島ツバルを星砂で救う」で講演する茅根創・東京大学大学院教授。「温暖化による水没の危機にあるツバル」ではなく、「ホシズナを増殖させることで、環境破壊・人口増加による水没の危機からの回避を目指すツバル」という視点でメディアに発信していきたいと語る 同教授によると、ツバルを沈めているのは地球温暖化のような「グローバル」な問題ではなく、むしろ人口増加や環境破壊など