これはこの研究の著者が、さまざまな高齢国をシミュレーションしてくれたグラフです。灰色のラインが免疫持続期間が3ヶ月の場合です。 赤で囲ってあるのが日本ですが、ここで分析している国々の中で最も多い死亡者数になっています。 日本は超高齢国として知られていますが、極めて厳しい状態です。しかもこの状況がずっと持続する。 エンデミック化した時の介護の現場がどうなるだろうと想像してみて下さい。コンスタントにクラスターが発生するでしょうし、その機会に利用者の人たちにお迎えが来てしまうでしょう。そういうことを繰り返さざるを得ない社会が来ます。 ハイリスクの場とは言え、面会の制限など極端に厳しい感染予防もどこかで諦められると思います。社会としてコロナを皆さんで受け入れることになるので、感染頻度もこれまでよりも高くなります。 命を守りながら進むこともできる——しかし日本では高齢者は予防接種率が非常に高いです。
温泉の免疫効果を大分県別府市などと実証研究している九州大は15日、治験者40人のデータを基に「温泉には特定の病気のリスクを下げる効果がある」とする中間報告を発表した。来春までに計100例を集め、国際的な学術誌へ論文を発表するという。 【温泉、効いてる?】恍惚の表情のサルたち 九州大都市研究センターや九大別府病院の医師らの研究グループは人の腸内に住む膨大な種類の細菌に着目。日本人1万8000人の腸内の細菌環境のデータベースを活用した検査キットで、かかりやすい病気のリスクの数値化ができるという。 実証研究では、入浴の前後で、どの細菌がどう増減するかを調べるため、治験者40人には初日に採便、採血、採尿した後、指定の温泉に毎日入浴してもらい、1週間後に再び数値を計った。 その結果、別府温泉のうち単純温泉に入った男性グループは痛風と過敏性腸症候群のリスクが、硫黄泉だと肝臓病のリスクがそれぞれ1割以上
ワクチン接種が加速化し、治療薬もあれば五輪の「安全、安心」も現実味を帯びる。そこに米国の一流救急救命医から提言があった。「日本発のイベルメクチンを配布すれば、感染者数も死亡者数も劇的に減らせる」。国内でも使用を求める動きは活発化している。 【写真5枚】治療薬として期待される「イベルメクチン」 *** 10都道府県に出されていた緊急事態宣言が、沖縄を除いて解除される直前の6月18日。政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長ら有志は、東京五輪は「無観客開催が最も感染拡大リスクが少なく望ましい」と提言した。 だが、尾身会長が「プロフェッショナルとしての責務」をことさらに強調したにしては、提言内容は「家から出ないほうがリスクは低い」のと同レベルで、当たり前の話である。 尾身会長はこれまでも、国民を怖がらせて自粛させるために、科学を無視した感覚的な発言を重ねてきた。しかし、「プロフェッショナル」を自任
長崎大学はサプリメントとして市販されている「ある物質」が、新型コロナウイルスの増殖を100%阻害するとの研究結果を発表しました。 8日夜、国際誌に掲載された論文です。タイトルは「5-アミノレブリン酸が新型コロナウイルス感染を阻害」。 「5-アミノレブリン酸」とは、通称「5-ALA」と呼ばれている天然のアミノ酸です。長崎大学の北潔教授のチームが試験管内で一定量以上の「5-ALA」を投与すると、ウイルスの増殖が抑制されることを確認しました。 「おそらく効くだろうとは思ってましたけど、ある一定の濃度以上だと本当に100%、増殖を阻害する」(長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科 北潔教授) 「5-ALA」は、赤ワインや納豆などの発酵食品に多く含まれているほか、サプリメントとしても市販されるなど、安全性が確認されています。研究では、「5-ALA」が新型コロナウイルスの増殖を抑制することが確認さ
アリスムカイデ @arismukaide モデル / @arislepus ディレクター / デザイナー / MC / MV女優 / IdentityV @arismukayay / セルフプロデュースで「好き」を仕事にする、推しに生きる推せる女です。 https://t.co/Nq4Ml1R9tx アリスムカイデ @arismukaide 新年早々事故に遭ってしまい必要最低限の内容と趣味のアカウントしか発信できていませんでしたが、そろそろ少しずつ進んでまいります。今後のお仕事にも関わるのでまとまり次第改めてお伝えするつもりです。はじまりの困難を圧砕する一年にできますように。 2021-01-15 00:43:01
新型コロナウイルスへの感染が確認された神奈川県大和市の70代の男性について、医療機関から報告を受けた神奈川県の保健所の出先機関が連絡をとることができないまま、自宅で死亡しているのが見つかったことがわかりました。県は業務がひっ迫し、連絡ができなかったとしています。 神奈川県によりますと、死亡したのは大和市の1人暮らしの70代の男性で、けがで医療機関に搬送された際に抗原検査を受けて今月10日に感染が確認され、翌11日に県の保健所の出先機関である「厚木保健福祉事務所大和センター」に医療機関から感染の届け出があったということです。 神奈川県では感染した人に健康状態などについて電話で確認を行っていますが、このセンターが男性に初めて電話をかけたのは医療機関から連絡を受けた2日後の今月13日だったということです。 しかし、男性が電話に出ず、その後も連絡が取れない状態が続いたため、15日、警察などとともに
新型コロナウイルス感染者の増加が止まらない。 「このままでは、重症者に取り付ける人工呼吸器やエクモ(人工心肺装置)が足りなくなる」と医療現場から悲鳴が上がり始めている。手慣れた人材の不足も目立つ。そうなれば、助かる人も助けられなくなるだろう。もしくは、生還の見込みがなさそうな人から装置を外して、少しでも見込みのある人に装着しなければならなくなる。 だが、そうした「命の選別」については、危機が目前に迫っているにもかかわらず、政府や東京都は指針やガイドラインを示していない。病院や医師がなし崩し的に、それぞれの現場で「決断」を迫られる事態になりかねないのだ。 これでいいのか。 「生還できた人と、できなかった人の差は何なのか。国や都は早急に情報を公開して国民的・都民的な議論を行い、トリアージ(治療優先度の順位付け)のガイドラインをつくるべきだ。命の選別という重責を医療現場だけに押しつけられない」。
木村医師はまず、「私が最も言いたいこと」として「感染者数が増えたことで皆さんも非常に不安になっておられると思うが、国民ひとりひとりが本当に頑張って感染防止に努めてきたおかげで、日本はG7の中の優等生だ。第1波、第2波、第3波と言っているが、これらも欧米に比べれば“さざ波”みたいなものだ。ただし、さざ波であっても重症者数は増える。昨年の春以降、国や医師会は国民の頑張りに応えて、医療を総力戦の体制にしておくべきだった。私は厚生労働省にいたし、医師でもあるので、非常に憤りを感じている」と指摘する。 「そもそも日本には世界で最も多い160万の病床がある。しかし、新型コロナウイルスに対応できる病床数はわずか3万、つまり2%に過ぎなかった。他の国々は日本の100倍の感染者数を抱えながらも医療崩壊を起こしていない。10兆円程度の真水のお金もあるわけだから、医師が足りないのであれば、監督官庁である厚労省は
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大久保容疑者が経営するクリニックを家宅捜索し、押収品を運ぶ捜査員=23日午前11時25分、宮城県名取市) 全身の筋肉が動かなくなっていく神経難病の筋萎縮性側索硬化症(ALS)を発症した京都市中京区の女性に薬物を投与して殺害したとして、京都府警が、嘱託殺人の疑いで、呼吸器内科医の大久保愉一容疑者(42)=仙台市=と、医師の山本直樹容疑者(43)=東京都=を逮捕した事件で、大久保容疑者は、厚生労働省の医系技官として約7年半働いていたことが、関係者らへの取材で23日分かった。 また、医師2人のうち大久保容疑者は「高齢者は見るからにゾンビ」などとネットに仮名で投稿し、高齢者への医療は社会資源の無駄、寝たきり高齢者はどこかに棄てるべきと優生思想的な主張を繰り返し、安楽死法制化にたびたび言及していた。 大久保容疑者が記したとみられるブログ「高齢者を『枯らす』技術」やツイッターには、安楽死に賛同する投稿
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