医療費の上昇は、現在の先進国に共通する悩みである。国内総生産(GDP)に対する医療費の割合が先進国でもっとも高い米国では、オバマ大統領が就任1年目の最大の課題として、政権の命運をかけて医療保険改革に取り組んでいる。わが国では経済が低迷した1990年代に医療費の対GDP比率が上昇した。政府はその後、一連の医療費抑制策を打ち出したが、これが医療崩壊を招いたという批判を浴びている。 先進国が経験している医療費の伸びは、経済学的に見て是か非か。最近の研究では「大筋では是」という回答が出ている。医療費が増加しても、医療による健康寿命(介護の必要なく元気に日常生活ができる期間)の伸びの経済的な価値が医療費増を上回るならば、われわれの生活水準は改善していると考えられる。 ◆◆◆ ハーバード大学のカットラー教授とデューク大学のリチャードソン氏の1999年の研究によると、70年から90年にかけて米国民1人が