究極のスキルアップ！プログラマーのあこがれ言語「Lisp」を始めよう
新型コロナウイルスの感染がまたも拡大し、外出を控える人が増えてきた。自宅で何かできることを探している人は多いはずだ。中にはプログラミングを始めてみたい人もいるだろう。あるいは、プログラミングに関する新しい技術を身に付けたいソフトウエアエンジニアもいるかもしれない。 プログラミングを学ぶ際には、プログラミング言語の選択が重要になってくる。言語が異なると、プログラムの書き方が変わってくるからだ。 では、どの言語を学べばよいだろうか。最近はPython（パイソン）が人気で、Go（ゴー）やRust（ラスト）といった低レイヤーに強い言語も注目を集めている。ただ、「人と同じような言語を学ぶのはつまらない」と考える人もいるかもしれない。 そうした人にぜひお勧めしたいのが「Lisp（リスプ）」だ。数ある言語の中でも独自の存在感を放つ。現役バリバリでソフトウエアを開発しているプログラマーでも「いつかはLis
日本は学歴社会ではなくただの大学ブランド信仰、技術衰退の元凶か
先日、尊敬するコラムニストの1人である小田嶋隆氏が亡くなった。同氏が日経ビジネス電子版に連載していた「小田嶋隆の『ア・ピース・オブ・警句』 ～世間に転がる意味不明」は、個人的に毎週楽しみに読んでいた。 リアルでは対談イベントで遠くから拝見したことがあるだけで面識はない。一方的にファンだっただけだ。小田嶋氏はたまに不用意な表現で炎上することはあったが、「どうしてこんなに切れ味の鋭いコラムを書けるのだろう」といつも不思議に思っていた。私も隔週でコラムを書いているが、「足元にも及ばない」とはまさにこのことだ。 小田嶋氏の訃報に接し、同氏の昔の文章も読んでみたくなった。そこで、「人はなぜ学歴にこだわるのか。」という文庫本をネットで購入してみた。ぼろぼろの古本で、本の値段よりも送料のほうが高かった。文章はとても読みやすく、半日ほどで読んでしまった。 同氏は「学歴は、怪物だ」と本書のあと書きで語ってい
アバターが着用するスニーカーが140万円で即完売、Web 3.0を支える「NFT」とは
[注目キーワード2]NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン） 分散型インターネットのWeb 3.0を支える柱の一つが「NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）」だ。NFTとは、所有者や本物であることを保証したデジタルデータまたは資産のこと。 メタバースでは、アバター間でゲームのアイテムやメタバース内の不動産といったデジタルデータのやり取りが増えると見込まれている。ただ、デジタルデータは複製が容易であり、絵画や貴金属にある鑑定書のような制度もない。そうしたデジタルデータの資産価値を保証するのがNFTの仕組みだ。従来ある特定の発行元によるデジタル署名ではなく、仮想通貨で利用されるブロックチェーンの技術を使い、所有者や本物を証明する書類を分散記録して資産価値を担保する（図3）。NFTに対応したマーケットプレイスサイトを利用すると、出品時にNFTが生
コピペしかできないプログラマーの末路、あなたは先端IT人材になれるか
プログラミングでときどき話題になるのが、コードをコピー・アンド・ペーストすることの是非だ。コピー・アンド・ペーストを「コピペ」とカジュアルな感じに略すことも多い。 コードのコピペは、一般にはあまりいいイメージを持たれていない。能力が低いプログラマーを「コピペプログラマー」と呼ぶこともある。自分でコードを書けず、ネット検索で見つけてきたコードをコピペでつなぎ合わせてプログラムを作るようなプログラマーという意味だ。 ただ、コードをコピペすることがすべて悪いわけではない。例えば、プログラミング言語の公式マニュアルからサンプルコードをコピペし、自分の用途に合わせて書き換えるといったことはよく行われている。こうしたコピペには特に問題はない。 要するに、コードのコピペには「問題ないコピペ」と「悪いコピペ」の2種類があるのだ。これらを分ける要素は、個人的には2つあると考えている。 1つめの要素は「コピペ
データセンターを切り替えずとも復旧できた、みずほ銀行が「5度目」障害で見解
みずほフィナンシャルグループ（FG）は2021年10月8日、傘下のみずほ銀行で2021年8月以降に起こったシステム障害の詳細と、再発防止策の見直しに向けた課題認識を明らかにした。8月19～20日の「5度目」のシステム障害を巡っては、データセンター（DC）の切り替えという「奥の手」を使わなくても復旧させられたという見解を示した。 みずほ銀行に関しては、2021年に入ってから既に8件のシステム障害が表面化している。みずほFGが10月8日夕に開いた記者会見では、8月以降に発生したシステム障害の詳細を説明し、特に「5度目」の障害について時間を割いた。8月20日午前9時から午前9時45分まで、全463店舗で店頭取引ができなくなったという障害だ。午前11時58分まで融資や外国為替の一部取引も不能になった。 関連記事： みずほ銀行窓口業務ストップの真相、DC切り替えをためらい障害が長期化 「4000年に
日立がPPAP全面禁止へ、「秘文」の添付ファイル自動暗号化ツールも既に販売終了
日立製作所が2021年度から電子メールへの暗号化ファイルの添付を社内で禁止することが明らかになった。子会社の日立ソリューションズが「秘文」ブランドで販売していたメールの添付ファイルを自動で暗号化するツールも、2017年に販売を終了していた。同様の動きは他の大手ITベンダーでも進んでいる。 暗号化ファイルをメールに添付して送付した後に、別のメールでパスワードを送付する手順、いわゆる「PPAP」については、平井卓也デジタル改革担当大臣が2020年11月に、内閣府と内閣官房でこれを廃止すると発表したことから、脱PPAPがここに来て盛り上がっている。 社内ルールを改定しPPAPを禁止 日本のITベンダーは自らが社内でPPAPを行うだけでなく、PPAPの手順を自動化するツールを顧客に販売するなど、これまでは強力な「PPAP推進派」だった。しかしPPAPがメール誤送信対策として不十分であるだけでなく、
売上高2倍・利益6倍の超ヒット任天堂あつ森「非常識すぎる」設計
任天堂が2020年8月6日に公表した2021年3月期第1四半期の決算でとてつもない数字をたたき出しました。売上高は前年同期の2倍以上にあたる3581億円（108.1%増）、営業利益に至っては前年同期の6倍に近い1447億円（472.7%増）という驚異的な数字です。まさに圧倒的といってよい好業績です。
富士通が事業再編で「富士通Japan」設立へ、利益率10％必達の重責担う
富士通は国内の自治体や医療・教育機関、中堅・中小企業向けの事業を再編・統合した新会社を設立する。社名は「富士通Japan」で、2020年10月1日に発足する。 富士通本体のSE部隊や関連するグループ会社を段階的に統合し、営業からシステム構築、パッケージの開発、運用まで一貫した事業体制を新たにつくる。これにより、2022年度（2023年3月期）に主力のITサービス事業などの営業利益率を10％にするという「必達目標」の達成に道筋を付ける。 5社の社員が2段階で集まる 富士通は2段階で再編・統合を進める。1段階目として2020年10月に準大手・中堅・中小向け企業事業を手掛ける富士通マーケティングと、流通やヘルスケア、自治体向け事業を担う富士通エフ・アイ・ピーを統合し、富士通Japanとしてスタートさせる。このタイミングで富士通本体のSE部隊400人も合流させる。 2段階目は2021年4月だ。自治
緊急事態宣言が出ても「3密」開発を続けるIT業界、もはや反社会的な行動だぞ
新型コロナウイルスの感染拡大は未曽有の大災害となり、ついに2020年4月7日に東京や大阪など7都府県に緊急事態宣言が発令された。そんな状況下ではビジネス活動は大きな制約を受ける。小売業や飲食業のようにビジネス活動が停止に追い込まれた産業はもちろん、あらゆる産業で営業や資材調達などが滞り、働く人の多くは自宅待機か在宅勤務を余儀なくされている。 にもかかわらず、である。緊急事態宣言が出されても、他と違ってビジネス活動にあまり制約を受けないように思われる産業がある。いや、本来は制約を受けるはずだが、あえてスルーしている産業と表現したほうがよい。言うまでもなく、それは我らがIT産業、人月商売のIT業界である。 前回の「極言暴論」の記事は大きな反響があった。緊急事態宣言が発令される直前の話だが、システム開発や保守運用を担う多くの技術者が毎日出勤して、集団で作業を進めている実態を暴いたからだ。「暴いた
米グーグルはテレワークでVPNを使わない、なぜなら「あれ」が危険だから
新型コロナウイルス対策として様々な企業で在宅勤務が推奨される中、VPNに関する発言を耳にする機会が増えた。「大勢が使い始めたので速度が落ちた」「社内からの利用申請が急増した」といった恨み言が中心だが、興味深いものもあった。なんでも「グーグルはテレワークにVPNを使っていない」のだという。 米グーグルは従業員が在宅勤務をする際にVPNを一切使っていない。インターネット経由で利用できるSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の「G Suite」などで業務が完結するから、といった単純な話ではない。開発システムや経理システムといったあらゆる種類の社内アプリケーションが全てインターネット経由で利用できるようになっているため、従業員はそもそもVPNを利用する必要がないのだという。 同社はこうした社内事情を「BeyondCorp」という取り組みとしてWebサイトや論文で公開している。さらに2017年
「昭和な会社」はビジネスチャットに手を出すな、地獄絵図しか生まないぞ
いやぁ、この話があんなに盛り上がるとは思わなかった。何の話かと言うと、最近トラディショナルな日本企業でも急速に普及し始めたビジネスチャットを巡る現場の地獄絵図だ。「昭和な会社」とSlackやTeamsなどのビジネスチャットツールが組み合わさると、なぜこのような惨劇が起こるのか。当事者には申し訳ないが、とても興味深い現象である。 具体的にはこうだ。某企業がビジネスチャットツールを導入した。しばらくして、この話をしてくれた人の上司がビジネスチャットを「使いこなす」ようになったことから、惨劇が始まったという。思いつきレベルの話やしょうもない心配事などをチャットで部下に問い合わせるようになったためだ。部下は自分の仕事を中断し、時間をかけて調べて答えなければならなくなったという。 例えば上司からこんなチャットが届く。「○○さんとの接待の件だが、本当に和食でいいかもう一度確認してくれ」「××が面白いと
ネットワンシステムズ一時ストップ安、循環取引問題で時価総額1200億円減
ネットワンシステムズの株価が下げ止まらない。一時は制限値幅の下限（ストップ安水準）となる前週末比500円（23.0%）安の1672円まで下落し、1年9カ月ぶりの安値をつけた。東芝の子会社である東芝ITサービスにおいて200億円の循環取引が判明した問題で、ネットワンが主導的立場にあったとの報道がなされ同社に対する批判が広がった。問題が発覚して以降、同社の時価総額は半減し、約1200億円が吹き飛んだ計算になる。 ネットワンが東京国税局から「納品の事実が確認できない取引の疑義がある」との指摘を受けて特別調査委員会を立ち上げたのが2019年12月13日。それ以降の下落率は46％に達し、時価総額は半値近くになった。 「いまだに十分な説明がないまま報道が相次いでいるのが要因」（外資系証券アナリスト）だ。ネットワンは2019年4～12月期決算（第3四半期決算）の発表を当初予定の2020年1月30日から2
東芝子会社の200億円循環取引、ネットワンシステムズと日鉄子会社が関与か
東芝の子会社である東芝ITサービスにおいて200億円の循環取引が判明した問題で、大手ITサービスのネットワンシステムズ、および日鉄ソリューションズが関与している可能性があることが2020年1月22日までに分かった。ネットワンシステムズと日鉄ソリューションズの両社は日経 xTECHの問い合わせに対し、「循環取引に関係しているかは調査中」と回答した。両社ともに東京国税局から納品の事実が確認できない取引の疑義があるとの指摘を受け、2019年12月13日に特別調査委員会を立ち上げている。 ネットワンシステムズは当初、2020年1月30日に予定していた2019年4～12月期の決算発表で調査結果を公表するとしていたが、2020年1月21日に決算発表を2月13日に延期するとした。そこで売上高を修正する可能性が高い。一方の日鉄ソリューションズは2月6日の決算発表で調査結果を公表する考えだ。ネットワンシステ
41歳で「魔法学校」に入学してみた、大人になってからの勉強は楽しい
今月からオンラインでプログラミングを習い始めた。Webデザインやゲーム制作、メディアアートを初歩から学ぶ。HTML/CSSやJavaScript、Processingなどを使って実際のデジタル作品を制作しながら、100時間程度の学習を経てプログラミング全般に通じる基礎力を身に付けられるというものだ。受講料は13万円弱となかなか勇気の要る金額だったが、10月1日の消費増税を前に「体験レッスンを受講して9月29日までに申し込めば受講料を1万円割引」というキャンペーンに背中ならぬ右手の人さし指を押され、29日の夜11時半に申し込みボタンをクリックした。 私が申し込んだのは「テクノロジア魔法学校」という「ディズニー」のキャラクターを利用したプログラミング教材だ。中高生向けのプログラミング教室などを運営するライフイズテック（東京都港区）が2018年に開発した。受講対象は12歳以上。中高生だけではなく
スシローで「消費税0％」のシステム障害、増税どころか「免税」に
回転ずしチェーン「スシロー」の一部店舗で2019年10月1日、消費税が「0％」になるシステムトラブルが発生している。トラブルが生じている店舗ではそのまま消費税を取らずに会計し、増税どころか減税を通り越して「免税」となってしまった。
「あなたの恥ずかしいビデオをばらまく」よりも怖い脅迫メールとは
セキュリティー組織の日本サイバー犯罪センター（JC3）は2019年8月、新たな脅迫メールを確認したとして注意を呼びかけた。脅迫メールには受信者を脅かす内容が書かれていて、その内容を実行されたくなければ金銭を支払うよう要求する。 JC3が注意を呼びかけたのは、探偵社の調査員をかたる脅迫メール。指定の金銭（ビットコイン）を支払わないと、調査で入手した秘密をばらすと書かれている。メールの件名は「仕事のご健闘を祈り致します」。 私は某探偵社の調査員と申します。お客様に頼まれ、貴方のことが全面追跡調査を行います。仕事中で貴方が身分があるであることを見つけました。それで貴方が人知れずの一面を了解しました。私にとっていい見つけると思います！ もし私はこの材料を公開したら、絶対貴方にとって悪い影響があります。もしこの資料を貴方に渡したら、私達にとっていいじゃないの。 お客様と社長さんは私に「貴方が貴方の家
IT業界の多重下請け構造は超快適、変革の志が霧散する理由
この「極言暴論」を書き始めてから既に7年目に突入した。ほぼ毎週書いてきたので記事の本数は300本近くに達する。「我ながらよく書いてきたものだ」と半ばあきれ、半ば感心してしまう。それだけ日本企業のIT利活用や日本のIT業界に問題がてんこ盛りであるということだろう。ある意味、IT部門やITベンダーに感謝せねばならない。 さて、300本近い記事の中で最も多く取り上げたテーマは何かというと、おそらくIT業界の多重下請け構造の問題であるはずだ。「おそらく」としたのは、厳密に何本あるか数えられないからだ。極言暴論では複合的なテーマを扱っている。例えば「劣化したIT部門とご用聞きに明け暮れるSIerの惨状」といった具合だ。だから個別テーマごとに本数を数えるのは難しい。 とはいえ感覚的には、やはり多重下請け構造の問題を最も取り上げてきたように思う。何せ人売り、ピンハネ、偽装請負、ブラック企業など何でもござ
記者が26歳の「ニート」を父親から託され、ソフト会社に就職させるまで
「運気が下がるから会うのはやめたほうがいいぞ」。2018年の年末、いわゆる「ニート」の若者A君に会うことになり、そのことをある先輩に話すとこう押しとどめられた。ニートのA君は大手IT企業に勤める幹部の長男だ。当時26歳。この幹部の方とはプライベートを含めて親交があり、「息子を何とかしてくれないでしょうか」と託されたのである。 先輩の指摘はもっともだった。A君は仕事もせず、長く自宅に引きこもっている状態だった。言うまでもなく引きこもりは、大きな社会問題になっている。いわゆる8050問題や最近の犯罪などは、日本全体の脅威とさえいえる。引きこもる理由は様々だが、負のオーラに包まれている場合が多い。自己憐憫（れんびん）や責任転嫁といったネガティブな言動を聞くうちに、こちらがめいってしまうかもしれない。それでも頼られると何とかしたいと思う性分なので、ひとまずA君に会うことにした。 想定外だったのは、
「サポート詐欺」急増、偽の警告で金銭をだまし取る驚愕の手口とは
「サポート詐欺」の被害が、2015年以降、国内で相次いでいる。サポート詐欺とは、特定のWebサイトにアクセスしたWebブラウザーに偽の警告画面と電話番号を表示して、偽のサポートセンターに電話をかけさせるネット詐欺。電話してきたユーザーに対し、有料のサポート契約などを勧めて金銭をだまし取る。 従来は、JavaScriptを使って偽警告のポップアップを繰り返し表示しユーザーを焦らせるのが常とう手段だった。だが2019年4月下旬に新しい手口が確認された。ユーザーをより一層焦らせる手口だという。一体、どのような手口なのだろうか。 2015年には日本上陸 サポート詐欺は、テクサポ（テクニカルサポート）詐欺などとも呼ばれる。サポート詐欺の歴史は古く、米国などでは2012年には確認されている。 国内で話題になり始めたのは2015年ごろ。以降、被害が増えている。情報処理推進機構（IPA）には、サポート詐欺
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