米Googleのビデオ共有サービス「YouTube」は米国時間2009年12月18日、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）サイト「Facebook」との新たな連携機能を発表した。友人や知人がFacebookサイトでYouTubeビデオを公開した場合、自分のYouTubeのホームページで更新を確認し視聴できるようにするものだ。 この機能は正式提供前のテスト用として提供する。同機能を利用したいユーザーは、YouTubeのアカウント設定ページでFacebookアカウントに接続し「アクティビティの共有先」に指定する。この機能を使っている間はFacebookにアクセスしている必要がある。同機能を使いたくない場合は、YouTubeのアカウント設定ページで、Facebookとのアカウント接続を切断すればよい。 YouTubeは従来から、Facebookアカウントを登録しているYouTubeユ

ミニブログ・サービス「Twitter」を運営する米Twitterは米Googleおよび米Microsoftとの提携によって2500万ドルを獲得すると、米BloombergのBusinessWeekオンライン版が米国時間2009年12月21日に報じた。 Twitterは、GoogleおよびMicrosoftの検索サービスにおけるTwitter対応に関して、今年10月に両社と提携を結んだ。両社はそれぞれの検索サービスで、Twitterのつぶやき（ユーザーの投稿メッセージ）を検索する機能を提供する（関連記事：Microsoftが「Bing」でTwitter検索サービスを開始、Googleも対応計画を発表）。 BusinessWeekの報道によると、この提携によってTwitterはGoogleから約1500万ドル、Microsoftから約1000万ドルを受け取る。これに加え、通信費などのコスト削減

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今年6月に起きた、イランの大統領選挙の結果をめぐる混乱と、ソーシャルメディアTwitterが果たした役割について、このコラムで書きました（「ソーシャルメディアとマスメディアと読み手の『限界』 イランの騒乱報道を通じて感じたこと」）。 それから約半年。日本においても、Twitterやブログを使って情報発信する国会議員が増えてきたり、行政刷新会議の事業仕分けがインターネットでライブ中継されたりと、政治の電脳化の勢いが加速しています。 そこで今週は、政治とインターネットの接近について考えてみたいと思います。 「Twitterをやるつもりはない」発言が話題に 民主党所属の国会議員である逢坂誠二氏や藤末健三氏は「Twitter議員」、鹿児島県阿久根市の

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

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RSS広告社（東京都渋谷区）は2010年1月、Twitterへの投稿機能を備えたバナー広告「Tweetbanner Post」の提供を開始する。Twitterを活用した投稿キャンペーンなどに利用可能で、バナー広告内に投稿したユーザー名などを表示することで盛り上がり感を高め、広告効果を向上させるという。 Tweetbanner Postではバナー広告内に、Twitterユーザーにつぶやきを促すメッセージを出し、クリックすると広告内にTwitterのユーザー名とパスワード、つぶやきを入力する欄を表示する。ユーザーが投稿すると、広告キャンペーン共通のハッシュタグ（コメントをグループ分けする文字列）と広告主サイトへのリンクが付いたつぶやきが、ユーザーのアカウントに投稿される。 投稿後の画面から、投稿したユーザーを広告主サイトへ誘導するほか、キャンペーン関連のつぶやきが増えることで、ほかのユーザーを

●日本、米国のFacebook、およびmixi の利用状況（2009年11月、家庭と職場からのアクセス） ネットレイティングスによると、2009年11月は米SNS大手「Facebook」の日本における訪問者数が139万人に達し、前年同月の36万人に比べ約3.9倍に拡大した。これは米国での訪問者数の1％程度、mixiの15％程度にあたる。 Facebookは2008年5月に日本語版を開始。米国で高い人気を誇る同サービスが日本でどの程度の訪問者を集められるかに注目が集まっていたが、2009年に入ってから着実な伸びがみられた。訪問者が新たな訪問者を呼び寄せるクチコミ効果による自然増と、ネットレイティングスは分析している。 Facebookの1人あたりの平均利用時間（2009年11月）は、日本で36分7秒と、米国での利用時間の10分の1程度、mixiの13％程度。また1人あたりの平均訪問頻度（同）

gooリサーチ結果 (No.187) 小学校１～6年生まで約1200名に調査 「子どもの携帯電話利用」に関する調査結果発表 ～小学生の約4割が自分専用の携帯電話を保持。9割近くが携帯電話メールを利用～ NTTレゾナント(本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋　孝夫)が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」(*1) は、子ども向けポータルサイト「キッズgoo」(*2)上において、小学生を対象に、携帯電話に関する調査を実施しました。有効回答者数は1206名でした。

このレポートはインターネットコムとgooリサーチによる、「携帯電話ユーザーのパソコン利用に関する定期調査」の第12回である。こ携帯電話ユーザーのネット利用をパソコンとの比較をメインに調査していくものである。 今回は第9回に引き続き、「メールマガジン」をテーマとした。