５３００キロ。 これは私がこの１年間にランニングで走った距離です。 調べてみると、日本列島のおよそ１.５倍でした。 趣味としておよそ１０年にわたって続けているランニング。 年々走る距離が増え、毎日走らならいと気が済まないようになっていました。 「これはちょっと異常なのではないか？」 そう思って調べてみたところ、あることばに行き着きました。 「ランニング依存」。 走ることを愛してやまないランナーのみなさん、心当たりはありませんか？ 午前４時４０分。 私は毎朝この時間に目覚めます。 起きてまず水を飲み、準備運動で体を無理やり目覚めさせ、血糖値を上げるためにチョコレートを２粒食べる。 そして、眠い目をこすりながら５時すぎに外に出て、自分で決めたおよそ１５キロのコースを走る。 これが私のモーニングルーティーンです。 この習慣は、雨が降ろうが、強い風が吹こうが、眠り足りなくてもどんなに疲れていても、

東京都内で31日、新型コロナウイルスの感染が確認された人は初めて4000人を超えて、過去最多の4058人になりました。自宅で療養する人は初めて1万人を超えたほか、7日間平均は前の週の2倍以上となる217％となり、拡大のスピードがさらにあがっています。都の担当者は「連日、1日の感染者の数が過去最多を更新し、極めて切迫した状態だ。人出を減らさないと感染の拡大は止められない」としています。 東京都は31日、都内で新たに10歳未満から100歳以上までの男女合わせて4058人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。これまでで最も多かった29日の3865人を上回って初めて4000人を超え、過去最多となりました。 1週間前の土曜日と比べ2930人増えています。31日までの7日間平均は2920人です。 増加比がさらに上昇して、前の週の2倍以上となる217％となり、拡大のスピードがさ

人事院が国家公務員の一般職を対象に行った意識調査で、業務の過重な負荷が依然、問題となっていることに加え、多くの職員が自身の成長を実感することが難しいと感じている実態が明らかになりました。 国家公務員の人材確保や働き方改革が課題となるなか、人事院は、ことし2月、全国すべての国家公務員の一般職およそ28万人を対象に、ウェブ上で意識調査をおこない、全体のおよそ2割にあたる6万人余りから回答を得ました。 調査は、職場環境や報酬などの現状を5段階で評価する形式で行われ、このなかでは、「業務量に応じた人員配置」について、4割以上の人が否定的な評価を行うなど、業務の過重な負荷が依然、問題となっている実態が明らかになりました。 このほか、多くの職員が業務を通じて自身の成長を実感したり、将来のイメージを描いたりすることが難しいと感じていることもうかがえるとしています。 人事院は、職場環境などの改善に向けて各

奈良県生駒市は、新型コロナウイルスのワクチン接種の予約の電話がつながりにくい状況が続いたことなどから、希望の日時を聞き取る方法をやめ市側が指定した日時で接種を進めることになりました。 生駒市では、先月7日から85歳以上の高齢者を対象にワクチン接種の予約を電話とインターネットで受け付けていましたが、コールセンターでは、希望の日時の聞き取りなどで時間がかかり、つながりにくい状況が続いたということです。 このため市は75歳以上85歳未満のおよそ1万3000人を対象にした接種は電話とインターネットでの受け付けを見合わせていました。 そして予約方法を見直し、対象者全員に接種を希望するかどうか意向を確認するはがきを送ったうえで希望した人には市が日時を指定し、改めて文書で通知することに決めました。 意向確認のはがきは来週以降、送付するということでその後、指定された日時で接種できない人にかぎり、コールセン

新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の発表が19日、1日の発表としては初めて100人を超えて104人となり、過去最多となりました。 死亡の発表があったのは、東京都で16人、大阪府で13人、埼玉県で10人、神奈川県で8人、福岡県で8人、千葉県で7人、愛知県で7人、北海道で6人、兵庫県で4人、岐阜県で4人、栃木県で4人、京都府で2人、宮崎県で2人、新潟県で2人、長野県で2人、三重県で1人、奈良県で1人、岡山県で1人、愛媛県で1人、熊本県で1人、石川県で1人、福島県で1人、長崎県で1人、香川県で1人の合わせて104人で、1日の発表としては初めて100人を超えました。

東京都内では7日、これまでで最も多い2447人が新型コロナウイルスに感染していることが確認され、重症の患者も過去最多の121人となりました。 都の担当者は「想定を超える急激な増加だ」と話しています。 また都は、感染が確認された11人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は7日、都内で新たに10歳未満から100歳以上までの男女合わせて2447人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1日の人数としては初めて2000人を超え、これまでで最も多かった6日の1591人から850人余り増えました。 また、2日連続で最多を更新することになり、感染の急速な拡大が止まらない状況です。 さらに、1日に1000人を超えるのは3日連続で、7日までの7日間平均は1230.4人で最多を更新しました。 都の担当者は「われわれの想定を超える急激な増加だ。年末年始の連休明けで医療機関を受診し

東京都内で31日、新型コロナウイルスの感染が確認されたのは初めて1000人を超えてこれまでで最も多い1337人となり、感染の急速な拡大に歯止めがかからない状況です。 また、入院患者も過去最多、重症の患者も緊急事態宣言が解除されたあとでは最も多くなるなど、医療提供体制のひっ迫の度合いが増すことも懸念されます。 都の担当者は「市中感染がどんどん広がっている。初詣に行こうかなという人も外出を控えて、人との接触をできるだけなくすことを心がけてほしい」と呼びかけています。 東京都は、大みそかの31日、都内で新たに10歳未満から100歳以上までの1337人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 都内で1日に1000人を超えるのは初めてです。 これまでで最も多かった今月26日の949人を一気に388人上回り、感染の急速な拡大に歯止めがかかっていません。 また、曜日ごとに見ても過

大阪市を廃止して4つの特別区に再編するいわゆる「大阪都構想」は、1日の住民投票で、5年前に続いて再び否決されました。日本維新の会と大阪維新の会の代表を務める松井市長は、「けじめをつけなければならない」と述べ、2年半残る任期を全うして、政界を引退する意向を表明しました。 ▽「反対」69万2996票。 ▽「賛成」67万5829票。 反対多数で「都構想」は否決されました。 今回の住民投票では、大阪市の有権者、220万人余りを対象に、5年後、令和7年の1月1日に政令指定都市の大阪市を廃止して4つの特別区に再編することの賛否が問われました。 賛成派の大阪維新の会と公明党は、「大阪市を廃止して、府と市の二重行政を解消し、大阪全体の成長につなげるべきだ」と訴えました。 一方、反対派の自民党や共産党などは、「大阪市をなくせば、大阪の都市力や、住民サービスの低下につながる」と主張し、激しい論戦が繰り広げられ

東京・千代田区の区長が、町会長など100人以上を招待して毎年開いている区の懇談会で、1人1万5000円前後のコース料理や酒が無料で提供されていたことが関係者への取材で分かりました。全額公費でまかなわれていますが町会長の妻も招かれており、専門家は「懇談会の域を超えていて、区の主催とはいえ、法律で禁止されている有権者への寄付と疑われる可能性がある」と指摘しています。

東京都内で新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、東京都の小池知事は３０日午後５時すぎから臨時の記者会見を開き、現在の感染状況について、「『感染拡大特別警報』の状況だ」と述べ、強い危機感を示しました。 そのうえで、会食を通じた感染が相次いでいるとして、酒を提供する都内の飲食店やカラオケ店に営業時間の短縮を要請し、応じた中小の事業者に協力金を支給することを表明しました。 このなかで小池知事は、３０日開かれた都のモニタリング会議で、都内の現在の感染状況が４段階ある警戒のレベルのうち引き続き、最も深刻な表現となったことを説明しました。 そのうえで、「先生方からの意見をふまえると現状はこれまでの『感染拡大警報』と申し上げていたところに２文字を加えて、『感染拡大特別警報』の状況だと認識している。一刻の猶予も許されない」と述べ、強い危機感を示しました。 また、小池知事は、最近、会食を通じた感染が相次いで

スーパーコンピューターの性能を競う最新の世界ランキングが発表され、理化学研究所の最新のスーパーコンピューター「富岳」が計算速度など4つの部門で世界一となりました。 その結果、主に6つある部門のうち、「富岳」は最も基本的な計算速度を競う部門など4つで1位となりました。 計算速度は、1秒間に1兆の40万倍以上の回数で、前回、1位だったアメリカのスーパーコンピュターのおよそ3倍でした。 日本のスーパーコンピューターが計算速度を競う部門で1位になるのは、理化学研究所にあった前のスーパーコンピューター、「京」以来、9年ぶりです。 このほか、シミュレーションに使うことが多い計算方法や、人工知能の学習性能、それに、ビッグデータの処理性能を示す部門でも1位となりました。 理化学研究所では「主要な項目で突出して世界最高性能を示すことができた。『富岳』やそのテクノロジーでさまざまな社会問題を解決できるだろう」

余った園芸用の肥料をフリマアプリで販売したことが違法な無届け販売にあたるなどとして、全国各地の男女7人が書類送検されました。いずれも「違法とは思わなかった」と話しているということで、警視庁は出品にあたっては法律やルールを確認するよう呼びかけています。 書類送検されたのは秋田県や群馬県、福岡県などに住む30代から50代の男女合わせて7人です。 警視庁によりますと、7人は去年5月から9月にかけてフリマアプリ「メルカリ」などを通じて、余った園芸用の市販の肥料や、自宅の薪ストーブで出た肥料として使われる灰「草木灰」を無届けで販売したなどとして、肥料取締法違反の疑いが持たれています。 肥料の品質や農作物などの安全性を確保するため、肥料の販売には都道府県への届け出が必要とされています。 調べに対し、書類送検された7人はいずれも「法律違反になるとは思わなかった」と話しているということです。 フリマアプリ

神奈川県厚木市の70代の女性が、スマートフォンに突然届いたメッセージをきっかけに「個人情報が漏れている」などといった、うその電話を次々と受け、合わせて1億1800万円余りをだまし取られました。警察は、電話で現金を要求されたら、必ず詐欺を疑うよう注意を呼びかけています。 女性が記載された番号に電話をしたところ、男からコンビニで電子マネーを買うよう指示され、女性は指示に従って30万円分の電子マネーをだまし取られました。 それ以降、セキュリティー関連の団体の職員や、警察官などを名乗る男から「スマートフォンがウイルスに感染して、個人情報が漏れている。現金を安全な口座に移す必要がある」などと次々と電話がかかってきて、話を信じた女性は、4月中旬までの1か月余りの間に73回にわたって、合わせて1億1800万円余りを指定された口座に振り込み、だまし取られたということです。 その後、連絡がとれなくなったため

菅官房長官は午前の記者会見で、マスクの供給について、「これまでの対応によって、国内の供給力が向上し、今月には8億枚近くのマスクが国内に供給される。布マスクの配布などにより需要が抑制された結果、店頭の品薄状況が徐々に改善され、上昇していたマスク価格にも反転の兆しが見られる」と述べました。 また、記者団から、マスクの品薄状況の改善に布マスクの配布による効果があったのかと問われたの対し、「そのように考えている」と述べ、効果はあったという認識を示しました。

東京都は、13日都内で新たに10人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。また、12日の都内の「陽性率」は暫定値で5.0％でした。 都内で、１日に確認された人数としては、先月７日に緊急事態宣言が出されて以降で最も少なく、10人台となるのは11日に続いて２回目です。また、13日までの11日連続で100人を下回りました。 感染が確認された10人のうち、４人は今のところ感染経路がわかっていないということです。このほかの６人は、これまでに感染が確認されている人の濃厚接触者だということです。 これで都内で感染が確認された人は、合わせて4997人になりました。 また都が独自の方法で算出した12日の「陽性率」は暫定値で5.0％でした。 一方、都は、これまでに新型コロナウイルスへの感染が確認された７人が死亡したことを明らかにしました。 都によりますと、このうち３人は80代と90代の

新型コロナウイルスの感染拡大で、外出の自粛が呼びかけられ、各地の繁華街では人出が大幅に減少しています。その一方で、東京都内の住宅街にあるスーパーや公園の周辺10か所について、ビッグデータを利用して分析したところ、先月７日に緊急事態宣言が出されたあとも、いずれの場所でも人出が大きく減っていないことがわかりました。 ＮＨＫは、練馬区や八王子市など都内の６つの区と市の住宅街にある合わせて10のスーパーや公園の周辺について、ＩＴ関連企業の「Agoop」が携帯電話の利用者の許可を得て集めた位置情報のデータを基に、先月30日までの２か月半の人出を個人が特定されない形で推計し、分析しました。 その結果、先月７日に緊急事態宣言が出されたあとの23日間では、スーパーの周辺ではいずれも人出が大きく減っていないことがわかりました。 特に八王子市のスーパーでは、およそ４割の日で人出が増えていて、このうち先月18日

６日期限を迎える緊急事態宣言について、今月31日まで延長とする政府の方針は妥当だとする見解が諮問委員会から示されたことについて、東京都の小池知事は「５月６日まで頑張っていただいた皆さんには、改めて、また31日までという道のりがしかれた」と述べました。

家庭でパンや菓子を作るため、ホットケーキミックスや小麦粉などの需要が増え、インターネット上で高値で転売される事例も見られることについて、江藤農林水産大臣は「極めてけしからん話だ」と述べ、必要があれば対応を検討する考えを示しました。 これについて、江藤農林水産大臣は、１日の閣議のあとの会見で、「インターネットで利益をのせた転売が行われていることは把握している。極めてけしからん話だ」と述べました。 さらに、原材料の輸入には問題がなく、国内の製粉メーカーはフル生産して安定的に供給しているとしたうえで、「不足していない物をネット上で転売されると、きっと足りないと思う人もいる。転売がまん延すれば農水省としてもしっかり対応する必要がある」と述べました。 農林水産省は、消費者に対して転売目的の購入は控えるよう求めるとともに、店頭で一時的に品切れとなっても供給量は十分にあるとして、冷静に買い物をするよう呼

大手スーパーの西友は、新型コロナウイルスの感染が広がる中で、売り場での商品の陳列や接客などの負担が増しているとして負担軽減のため緊急におよそ3000人の採用に乗り出していることを明らかにしました。 このため会社は、負担を軽減するため緊急で正社員やアルバイトなどおよそ3000人の採用に乗り出していることを明らかにしました。勤務先の休業などで仕事がなくなったり内定が取り消されたりした人たちを積極的に採用し、スーパーの売り場や物流施設などで働いてもらうということです。 一方、すでに働いている社員やアルバイトなど３万3500人に対しては、働きに報いるとして総額３億5000万円の一時金を来月、支給することにしました。１人当たりの支給額は最大１万5000円になるということです。 業界団体によりますと、外出自粛の要請が長期化する中でスーパーの店頭では通常の業務に加えて感染を防ぐ対策や買い物客のクレームへ

政府の専門家会議で、「人との接触を８割減らす、10のポイント」と題した資料が示され、接触機会のさらなる削減に向けて、今後、国民に対して日常生活を見直すよう呼びかける方針が説明されました。 具体的には、 【１】実家などへの帰省を避け、ビデオ通話によるオンライン帰省をすること、 【２】スーパーでの買い物は、１人または少人数で、空いている時間に行うこと、 【３】ジョギングは少人数で行い、公園はすいた時間・場所を選ぶこと、 【４】急ぎではない買い物は通信販売で行うこと、 【５】飲み会はオンラインで行うこと、 【６】診療はオンラインなどによる遠隔診療で受けること、 【７】筋トレやヨガは自宅で動画を活用して行うこと、 【８】飲食は持ち帰りや宅配を利用すること、 【９】仕事は在宅勤務で行い、通勤は医療・インフラ・物流など社会機能維持のための業種に限ること、 【10】会話はマスクをつけて行うこと、を呼びか