ポーランドは長年悩まされてきた。埋まらない男女格差、間違った性教育の拡散、そして日常的に起こる性差別に。この国では伝統的な男尊女卑の価値観が、長い間女性を苦しめてきた。男女格差を数値化したジェンダーギャップ指数はEU諸国の平均を10ポイント下回り、男性たちはポルノから女性について学んでいると言われている。 「The Last Ever Issue(これっきりの最終号)」 こんな問題に「もう終わりを告げよう」と立ち上がった3社がある。ポーランドのリベラル系メディアのGAZETA.PL、欧州メガバンクのBNP PARIBAS、そしてクレジットカード会社のMASTER CARDだ。 3社はまず、ポーランドで最も人気なポルノ雑誌である「Twój Weekend(あなたの週末)」を買収した。そして2019年3月8日の国際女性デーに、自分たちが新たに編集し直した「The Last Ever Issue
2019年1月、巻誠一郎が引退を発表した。 波瀾に満ちた現役生活だったはずだ。 どのチーム、どのプレーが一番印象に残ったか。 その思いを聞こうとインタビューを申し込んだ。 ところが巻が話したかったのはその話題ではなかった。 彼が言葉にしたい、文字に残したいと思っていたのは、 今もまだ傷跡が残る熊本地震のこと。 あのとき人見知りの巻はみんなの前に立った。 自分の不得意なことをやらなければいけない その必要性で巻は変わったように見える だが自分の大きな転機にあたっても 他人のためになろうとする姿だけは変わっていなかった 「これは普通の地震じゃない」という感覚 2016年4月14日の21時26分に最大震度7の地震があった際は、サッカースクールで子供たちにサッカーを教えてたんです。あまりにも揺れてグラウンドが波打って。子供たちっていつもは元気があってやんちゃなんですけど、そのときはビビっちゃってコ
3位 JKの笑顔 4位 人妻っぽい人の笑顔 5位 JKの私語 . わかりますよね?
筋トレ始めてから2年、見た目にも強そうになったしベンチプレスもMAX100kg越えたんだけど 自覚出来るくらい性格が悪くなった 電車の中でイキってるオッサンに怒鳴りつけたり騒いでる大学生っぽい集団にオラついたり 道でぶつかった奴を追いかけ回して土下座させたり 住んでる部屋の隣の奴がうるさいから怒鳴り散らしながらドアを蹴りまくったこともある このままだと前科者になりかねないと頭ではわかってるんだけど自分に向けられたストレスを一切我慢できなくて、自分でも些細と思うようなことでめちゃくちゃにキレるようになってしまった どうしたらいいんだろう anond:20190626175620 結論から申し上げて、 これは筋トレなんかしてない人による筋トレ逆ステマだと思います。 これから根拠を述べていきます。 1.ベンチ100kgという数字の意味筋トレ始めてから2年、見た目にも強そうになったしベンチプレスも
廣野哲朗 / Tetsuro Hirono @TetsuroHirono チバニアンの登録に向けて、何とか好転することを祈ります。それにしても、1970年代に、共産主義に影響されすぎた一部の地質学者が欧米発信のプレートテクトニクスを拒絶していたことは有名ですが、今になっても尾を引いていることに怖さを感じます... twitter.com/nhk_news/statu… 2019-06-25 11:47:01 廣野哲朗 / Tetsuro Hirono @TetsuroHirono もう40-50年も前になる話なので、私を含む中堅から若手の地球科学研究者は知らない話かもしれません。日本の地球科学の負の歴史ではありますが、このチバニアン登録の妨害に根本的に関わっていることなので、広く知っていただきたいと思います。 *画像は以下からの抜粋です www2.jpgu.org/publication/
次世代の半導体の材料などとして期待され、合成するのが難しいことから夢の物質とも呼ばれる炭素素材の「グラフェンナノリボン」を自在に製造する技術を開発したと名古屋大学のグループが発表し、コンピューターの小型化などに応用できる可能性があるとして注目を集めています。 「グラフェンナノリボン」という物質は、六角形の環状の炭素分子がつながった「ナノメートル」サイズの炭素素材で、大きさなどによって電気の通しやすさなどの性質が変化するため、次世代の半導体などへの応用が期待されていますが、効率よく合成する方法はなく、夢の物質とも呼ばれています。 名古屋大学の伊丹健一郎教授のグループは、環状構造を持つ特定の炭素分子を独自の触媒で反応させたところ「グラフェンナノリボン」を効率的に合成でき、材料の量などを調整することで、形や大きさを制御することもできたということです。 「グラフェンナノリボン」を使った半導体は、こ
越後最古の名刹(めいさつ)をうたう新潟県燕市国上の国上山山中に建つ国上寺(山田光哲住職)が今春、本堂に「イケメン官能絵巻」を設置、公開した。燕市教育委員会では本堂は燕市の文化財に指定されていることから速やかな原状回復を求めているが、国上寺では本尊の開帳が終わる来年5月までは撤去しないと断言し、平行線だ。 国上寺は和銅2年(709)の創建。国上山は越後の禅僧、良寛が五合庵で晩年を過ごした良寛ゆかりの地としても知られる。本堂は昭和53年(1978)に「国上寺本堂 附境内地」として分水町文化財に指定され、分水町が燕市に合併すると燕市の文化財に移行した。 上杉謙信、源義経、弁慶、良寛、酒呑童子が露天風呂に 本堂にイケメン官能絵巻を設置し、ことし4月19日から無料公開している。制作したのはイケメンをモチーフに日本画を描く木村了子(きむら りょうこ)氏。国上寺所にゆかりのある上杉謙信、源義経、弁慶、良
韓国のムン・ジェイン(文在寅)大統領は、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題を含め、安倍総理大臣との対話の扉は開いているとしたうえで、「G20大阪サミットの機会を活用できるかどうかは日本にかかっている」と強調しました。ムン大統領が意欲を示していた日韓首脳会談は今回行われない見通しで、日本側に責任を転嫁することで韓国国内の批判をかわすねらいがあるとみられます。 この中でムン大統領は、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題で、韓国政府がこのほど日本政府に提案した、日韓両国の企業が自主的に財源を作って慰謝料の支払いに充てるとする解決策について「当事者間の和解とともに、日韓関係も一歩進むようにする措置だ」として、これを受け入れない日本側を暗に批判しました。 そして、この問題を含め、安倍総理大臣との対話の扉は開いているとしたうえで「G20大阪サミットの機会を活用できるかどうかは日本にかかっている」と強調し
先月、営業時間の短縮を希望する「セブン‐イレブン」の加盟店120余りの実名などが書かれた内部文書がNHKに届きました。文書には「店長が週7回深夜勤務で従業員の採用が全く進まない」などと、深刻な人手不足の実態が記され、取材を進めると「本部の社員から『売り上げが減る』などと言われ24時間営業を続けるよう説得された」と回答した加盟店もありました。 先月下旬、営業時間の短縮実験への参加を希望する「セブン‐イレブン」の123の加盟店の実名などが書かれた内部文書がNHKに届きました。 文書には営業時間の短縮を希望する理由も書かれ、 ▽「店長が週7回深夜勤務で労基署から指導を受けている状況だが、従業員の採用が全く進まない」、 ▽「慢性的な人手不足で体力の限界、命に関わる」、 ▽「利益優先ではなく人としての生活、人権が優先のはず」、などと深刻な人手不足の実態が記されています。 NHKが先月から今月にかけて
世界の表現の自由の状況を監視する国連の特別報告者が、スイスで開かれている国連人権理事会で、日本のメディアの独立性に懸念を示す報告書を提出しました。これに対して日本政府は「表現の自由は憲法で最大限に保障されている」と反論しました。 国連の特別報告者でアメリカ・カリフォルニア大学教授のデービッド・ケイ氏は26日、スイスのジュネーブで開かれている国連人権理事会に出席し、日本のメディアの独立性に懸念を示す報告書を提出しました。 報告書の中でケイ氏は、日本では政府当局者が記者に直接・間接的な圧力をかけたという報告があったとしたうえで、特定秘密保護法などの影響で、政府を批判する報道や調査報道が萎縮してしまっていると指摘しています。 ケイ氏は2年前にも日本政府に対し、法律を改正するなどしてメディアの独立性を強化するよう勧告する報告書を国連人権理事会に提出していますが、「改善に向けた進展は見られない」と指
by patricia serna アメリカ製の家電を購入したりアメリカに旅行したりした時にたびたびぶつかるのが、「長さがセンチやメートルで表示されていない」という問題。なぜアメリカだけでメートル法ではなく「インチ」「フット」「ヤード」といった単位が使われ続けているのか?という疑問に答えるムービーがYouTubeで公開中です。 The real reasons the US refuses to go metric - YouTube ムービーを作成した技術系ニュースサイトのThe Vergeはアメリカに拠点を置いていますが、視聴者は全世界に存在するため、記事やムービーの反応として「メートル法を使ってくれ」というコメントをよく受け取るそうです。 このため、アメリカに住むユーザーとアメリカ以外に住むユーザー双方のために、2つの単位をムービー中に挿入することもあるとのこと。 「なぜアメリカがメ
アメリカのトランプ大統領は、G20大阪サミットを前にアメリカのメディアのインタビューに応じ、日米安全保障条約について「もしアメリカが攻撃されても日本はわれわれを助ける必要は全くない」と述べて、不公平だと不満を示しました。 この中で「日本やインド、それに東南アジア諸国との2国間の協定で何を実現したいか」と問われたのに対し、トランプ大統領は「ほとんどの世界の国はアメリカから極めて大きな利益を得ている。これは信じられないことだ」と指摘しました。 そのうえで日米安全保障条約について「もし日本が攻撃されれば、われわれは第3次世界大戦を戦うことになり、あらゆる犠牲を払って日本を守る。しかし、もしアメリカが攻撃されても日本はわれわれを助ける必要は全くない。彼らはソニー製のテレビでそれを見ていられる」と述べ、不公平だと不満を示しました。 日米安全保障条約を巡ってはアメリカのメディアブルームバーグが24日、
はじめに 本記事の狙いは、①女性の上昇婚・上昇婚志向が存在すること、②日本では女性の上昇婚・上昇婚志向の傾向が強いことを明らかにすることである。 社会学者・赤川学の定義によると上昇婚とは、「女性が自分よりも経済的・社会的に有利な立場をもつと期待される男性との結婚を求める傾向」のことである。また本記事では「上昇婚志向が非合理的に高まっている状態」を「高望み」と表現する。 統計を確認した結果、①女性の上昇婚・上昇婚志向が存在すること、②日本では女性の上昇婚・上昇婚志向の傾向が強いこと は事実であることが確認できた。上昇婚・上昇婚志向の強さは未婚化と関連している可能性があり、女性の意識改革が求められる。 1. 上昇婚は存在する (1)学歴上昇婚 ①学歴別未婚率 まずは学歴について確認していきたい。低学歴の男性ほど未婚になりやすい。総務省「就業構造基本調査」(2017年)で学歴別に35~39歳の未
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