Apple Storeの売上額がGoogle Playの約2倍に達したことが判明 - iPhone Mania
2017年第4四半期のAppleのApp StoreでのiOSアプリの売上額は、Androidアプリよりも95%多く、約2倍に上ったことがアプリ解析企業の調査でわかりました。 急成長するAndroidアプリのダウンロード数 Google Play ストアでのAndroidアプリのダウンロード数は、アクセスが禁止されている中国での影響力の少なさとは裏腹に、発展途上国での好調により145%の伸びがみられたとのことです。 アプリ解析企業のAppAnnieによれば、2017年第4四半期のApp Store、Google Play ストア両方を合わせたアプリのダウンロード数は270億に達したことが明らかになりました。 ダウンロードされたアプリのうち、190億個はGoogle Play ストアが占め、残りの約80億個はApp StoreのiOSアプリによるものだといわれています。アプリ全体のダウンロー
スマホのマイクから勝手に情報収集するゲームアプリ、多数発見 | ライフハッカー・ジャパン
ギズモード・ジャパンより転載：そのゲームアプリ、本当に大丈夫？ いまやゲームは、スマートフォンやタブレットでプレイするのが普通の時代となってきました。無料で楽しめる秀逸なアプリも数多くあるものの、あるゲームをプレイするようになってから、やたらと自分をターゲットにした広告ばかり表示されるようになったとしたら、どうでしょうか？ もしかして、だれかがゲームの向こうで自分を監視しているの…？ そんな不安が、いま北米では現実に。原因も判明して物議を醸しているようですよ。New York Timesの報じたところでは、スタートアップ企業のAlphonsoが提供する技術を採用するゲームアプリがインストールされたスマートフォンやタブレットから、ゲームとは無関係に収集された音声パターンを発見！ ゲームユーザーが、どのようなテレビ番組や映画を好んで見ているのかを分析し、それに応じたターゲット広告を配信するビジ
App StoreやGoogle Play Storeで偽アプリを見分ける方法 | ライフハッカー・ジャパン
必要なのはノート1冊。時間管理&マインドフルネスが同時にできる「インタースティシャル・ジャーナリング」
Google Playに22本の不正広告アプリ、電話のたびに迷惑な広告が出てくる
アドウェア「LightsOut」のコードは、22本のフラッシュライトアプリやユーティリティアプリに仕込まれて、計150万～750万回もダウンロードされていた。 セキュリティ企業のCheck Point Software Technologiesは1月5日、米Googleの公式アプリストアGoogle Playで提供されていた22本のアプリに、新手のアドウェアが仕込まれているのを発見したと伝えた。 Check Pointのブログによると、このアドウェア「LightsOut」のコードは、22本のフラッシュライトアプリやユーティリティアプリに仕込まれて、計150万～750万回もダウンロードされていた。 LightsOutの狙いは、ユーザーの端末に広告を表示させて不正な広告収入を得ることにあった。電話に出るなどの操作をするために、広告のクリックを強いられたユーザーや、広告なしの有料版アプリを購入し
Google、無断で個人情報集めるAndroidアプリに警告表示へ
米Googleは12月1日、望ましくないアプリや有害アプリに対する対策強化の一環として、ユーザーの個人情報を許可なく収集するAndroidアプリに対して警告を表示すると発表した。 Googleによると、ユーザーの電話番号や電子メールアドレスといった個人情報や、デバイスに関する情報を収集するアプリでは、ユーザーにそのことを開示して、アプリ内にプライバシーポリシーを表示するよう義務付ける。 そのアプリの機能とは無関係な個人情報の収集、転送を行う場合は、データの用途を事前に開示してユーザーの同意を得なければならない。例えば、分析やクラッシュレポートに関連して、そのアプリとは無関係にインストールされているパッケージの一覧を同意なくデバイスから転送させることも禁止する。
MSの「Office」アプリ、全「Chromebook」向けにGoogle Playで提供か
少なくとも現時点では、Microsoftからの正式な発表はないが、同社はすべての「Chromebook」ユーザーが「Microsoft Office」を利用できるようにしたようだ。 このことに気付いたのはChrome Unboxedだ。同ウェブサイトが米国時間11月22日に報じたところによると、さまざまなChromebookモデルのユーザーが、「Google Play」ストアからOfficeアプリをダウンロードしているという。 Microsoftは2014年に、Officeアプリ（「Word」「Excel」「PowerPoint」「OneNote」）のウェブ版を、Chromebookユーザーも利用できるようにした。その後、同社は「Office」を「Android」で使えるようにしており、これらのOfficeアプリが「Chrome OS」デバイス上でも動作するということだ。 筆者は、Chro
Google Playプロテクトでは検出されない――Google Playでアプリを配布し、マルウェアをタイマーで作動させる攻撃が発生
Google Playプロテクトでは検出されない――Google Playでアプリを配布し、マルウェアをタイマーで作動させる攻撃が発生：Google Playからは削除済み Google Playの自動検査をかいくぐるため、自身は不正コードを含まないアプリがマルウェアをダウンロードし、タイマーで作動させる攻撃手法が見つかった。 悪意あるアプリをGoogle Playで配布する攻撃は後を絶たない。その中、2017年秋には、Google Playの自動検査をかいくぐるため、「不正コードを含まないアプリがマルウェアをダウンロードし、そのマルウェアがタイマーに従って悪意ある挙動をする」攻撃手法が見つかった。スロバキアのセキュリティ企業ESETは同業のAvastおよびSfyLabsと共同でこの手口の攻撃を調査し、2017年11月21日（現地時間）、調査結果の概要を自社の公式ブログで報告した。 以下、
144個のGoogle Playアプリに新マルウェア「Grabos」を発見
マカフィーのモバイルリサーチチームは、Google Playの144個の「トロイの木馬」化されたアプリケーション内に潜んだ新種のAndroidマルウェアを発見しました。変数名やメソッド名を含むコードのいくつかの要素でGrabosという文字列が使用されていたため、私たちはこの脅威をGrabosと名付けました。 GrabosはGoogle Playの無料オーディオプレーヤーアプリ「Aristotle Music audio player 2017」で最初に発見されました。 図1. Google Playのトロイの木馬の音楽アプリ Aristotle Musicが発見された時点では、そのアプリケーションの評価は非常に良好でした。 Google Playによると、アプリケーションがインストールされた回数は100〜500万回で、ユーザーからの最新のコメントでは、そのアプリケーションはマルウェアとして
チャットアプリ「WhatsApp」の偽物、Google Playで100万回以上もダウンロード
ITセキュリティ企業のQuick Heal Technologiesは、Facebook傘下企業の提供する人気メッセージアプリ「WhatsApp」に複数の偽物が登場し、Google Play Storeで配信されていたと発表した。これらアプリはすでに削除されたものの、100万回以上もダウンロードされたという。 本物のWhatsAppアプリの開発元は「WhatsApp Inc.」だが、偽アプリの開発元もGoogle Play Storeの配信ページ上で「WhatsApp Inc.」となっており、区別できない。しかし、実は開発元を示す文字列の後ろに、16進コードで「C2」「A0」という画面上に表示されない文字が追加されている。そのため、Googleのシステムは別のアプリと認識し、配信用に登録を許してしまう。
「Android」で勝手に仮想通貨を採掘するアプリ、トレンドマイクロが警告
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ウェブサイトやアプリに仮想通貨のマイニング機能を組み込み、所有者の許可なしにデバイスのリソースを利用して仮想通貨をマイニングする動きが増えていることに対し、セキュリティベンダーのTrend Microが警笛を鳴らしている。 TrendMicroは「Google Play」に、2種類の「Android」向けマイニングアプリがあることを発見した。まず「Recitiamo Santo Rosario Free」と「SafetyNet Wireless App」という2つのアプリは、ブラウザ内で仮想通貨のMoneroをマイニングするJavaScriptプログラム「Coinhive」を利用するもの。一方、Car Wallpaper HD: mer
Google Play Protect、Androidのウィルス対策テストで悪い結果が出る | juggly.cn
ドイツの独立系セキュリティラボ AV-TEST が実施した、最新の Android アンチウィルステストで Google Play Protect があまり良くない結果を出し話題となっています。 AV-TEST によると、Google Play Protect はテストされた最近のマルウェアのうち 65.8%、また、4 週間前の少し古いマルウェアのうち 79.2% しか検出できなかったというのです。 テストでは他車のセキュリティ対策アプリもテストされましたが、上位 20 製品は両方のテスト項目で 99% 以上の検出率を達成していました。明らかに Google Play Protect の検出率は低いと言えます。 Google Play Protect は Android デバイスをウィルスから守るために導入されたデバイス組み込み型のアンチウィルス機能で、Google Play ストア内や
Google Playストアの一部アプリにインストールせずに試せるボタン追加へ
米Googleは10月19日（現地時間）、アプリ開発者向けイベント「Playtime 2017」で、幾つかの新機能を発表した。 その中の1つとして、アプリストア「Google Playストア」上の「Android Instant Apps（日本では「Androidプレビューアプリ」）」対応アプリのページには「Try it Now（すぐに試す）」ボタンを表示するようにした。本稿執筆現在、日本のGoogle Playストアにはまだ表示されないが、「すぐに試せるアプリ」のコーナーは開設された。 Androidプレビューアプリは、アプリをインストールしなくても一部の機能をお試しできるサービス。「Android 8.0 Oreo」以降で利用できる。対応アプリはGoogle Playストアのページの「インストール」ボタンの隣に「すぐに試す」ボタンが表示され、これをタップするとインストールせずにアプリの
Google Playで国内7銀行の偽アプリ配布、トレンドマイクロが注意喚起
トレンドマイクロは2017年9月22日、Android端末向けのオンライン銀行アプリを偽装する不正アプリ「BankBot」を「Google Play」上で確認したとして、注意を呼びかける文書を発表した。 誤って動作させると、ユーザーIDやパスワード、2要素認証用コードなどを窃取される可能性がある。世界中の銀行が攻撃対象になっており、日本国内銀行7行も含まれるという。7行の具体名は明らかにしていない。 トレンドマイクロの調べによると、BankBotは2017年1月ごろから現在まで、通常の銀行アプリや娯楽アプリを装って配布されている。「実行環境が実際のスマートフォン端末上である」「端末の位置情報がCIS（独立国家共同体、旧ソビエト連邦構成国の一部）以外である」「対象となる銀行の正規アプリが端末にインストールされている」という3つの条件を満たしたときのみ動作する。 アプリでは、正規の銀行アプリを
セキュリティ研究者ら、「GOキーボード」が数百万人のAndroidユーザーの個人情報を盗んでいると主張 | juggly.cn
Adguard のセキュリティ研究チームは、人気のキーボードアプリ「GO キーボード」が数百万人もの Android ユーザーから個人情報を不正に取得しており危険だと主張する報告を同社の公式ブログに掲載しました。 Go キーボードは、中国のアプリ開発集団 GOMO Dev Team によって開発されたキーボードアプリで、様々なテーマを提供しており、自分好みのデザインを楽しむことができます。 Adguard は Go キーボードについて、ユーザーの個人情報を外部サーバに送信しているだけではなく、Google Play ストアのポリシーによって禁止されている、アプリをインストールした直後に危険な実行コードを直接ダウンロードしているとして危険なアプリだと断定しています。 Adguard は Android のキーボードアプリによるネットワークトラフィックや望ましくない挙動を調査をしている中で G
Google Playにまたマルウェア感染アプリ、高度な技術でチェックかわす
ユーザーが知らないうちに有料番号にSMSを送信して課金してしまうAndroidマルウェアを仕込んだアプリが、米Googleの公式アプリストアGoogle Playで配信されているのが見つかった。セキュリティ企業Check Point Software Technologiesが9月14日のブログで伝えた。 Check Pointによると、このマルウェアは少なくとも50本のアプリに仕込まれていて、Google Playから削除されるまでの間に100万回～420万回もダウンロードされていた。 今回のマルウェアは、やはりGoogle Playで先に見つかったマルウェアの亜種だったが、悪質なコードを暗号化してGoogle Playのチェックをかわす高度な難読化の手口を実装している点が異なるという。 8月7日に連絡を受けたGoogleは、即座に問題のアプリをGoogle Playから削除した。ところ
Googleが「DDoS攻撃の踏み台にされていた」Androidアプリ300個を削除 「ユーザーが対策できること」とは【訂正あり】
Googleは先日、Google Playストアから300近いAndroidアプリを削除することを余儀なくされた。それらのアプリがDDoS（Distributed Denial of Service）攻撃の踏み台にされていたことが判明したためだ。この攻撃についてスロバキアのセキュリティ企業ESETが8月31日（現地時間）、公式ブログで詳細を解説した。以下、内容を抄訳する。 2017年8月初めにESETは、この攻撃についてソーシャルメディアなどで警告を発していた。 これらのアプリはウイルスを拡散する。これらをインストールして感染したデバイスは「WireX」と呼ばれるボットネットに組み込まれ、DDoS攻撃の踏み台にされる。Googleが問題のアプリを削除するまでに、感染デバイスは7万台近くに達していた可能性がある。 Googleはこの攻撃の発生を認識した後、直ちにこれらのアプリを削除した。Go
スマホ１４万台乗っ取りサイバー攻撃 新たな手口に警戒を | NHKニュース
日本を含む世界の１４万台のスマートフォンなどが乗っ取られ、企業などを狙った大規模なサイバー攻撃に悪用されていたことが、情報セキュリティー会社などの調査でわかりました。こうした攻撃が明らかになったのは世界で初めてで、専門家は新たなサイバー攻撃の手口に警戒するよう呼びかけています。 世界１００か国余りのおよそ１４万台、日本でも少なくとも２２６台が何者かに乗っ取られ、所有者が気ずかないうちに遠隔操作によって企業などを標的にしたサイバー攻撃に加担させられていました。 この攻撃は８月上旬に世界で初めて確認されたあと、１５日頃に大規模化し、欧米やアジアの少なくとも５０以上の企業でインターネットを通じた取引ができなくなったり支障が出たりしたということです。 しかもこうした乗っ取りは、グーグルの公式サイトを通じて配布された不正なプログラムを仕込んだアプリを通じて行われ、その多くは無料だったと見られています
Android端末を踏み台にしたDDoS攻撃発生 Google Playに300本の不正アプリ
Android端末を踏み台にして、分散型サービス妨害（DDoS）攻撃を仕掛ける悪質なアプリが、公式アプリストアのGoogle Playで配信され、世界100カ国以上のAndroid端末がかかわる大規模攻撃が発生した。対策に協力した各社が8月28日のブログで明らかにした。Googleは既に、不正なアプリ約300本を削除するなどの対策を講じているという。 AkamaiやCloudflareなどの各社が同時掲載したブログによると、大規模攻撃を発生させていたマルウェア「WireX」は、Android端末で悪質なアプリケーションを実行してボットネットを形成し、DDoSトラフィックを発生させる仕掛けになっていた。 WireXを仕込んだアプリは公式アプリストアのGoogle Playで配信されていたことが判明。連絡を受けたGoogleは、不正なアプリ約300本を洗い出し、Play Storeでブロックす
スパイウェアを仕込むSDK、Google公式ストアで配信のアプリ500本が利用
セキュリティ企業のLookoutは8月21日、Androidアプリの開発に使われている「Igexin」と呼ばれる広告用のSDKについて、一見無害なアプリに不正なプラグインをダウンロードさせる手口で、ユーザーを監視するスパイウェア機能を仕込んでいたことが分かったと発表した。 Lookoutのブログによると、公式アプリストアのGoogle Playで提供されているアプリのうち、Igexinの広告SDKを使ったアプリは500本を超え、合計で1億回以上もダウンロードされていた。その全てに不正なプラグインが仕込まれていたかどうかは確認できていないものの、その気になればIgexin経由でいつでも仕込むことが可能だったという。 IgexinのSDKはアプリで広告を配信するための開発ツールで、ゲームや天気予報、インターネットラジオ、写真編集などさまざまなアプリに使われていた。影響を受けるアプリはGoogl
「Android」の各種アプリストアに1000件超のスパイウェアアプリ
公式ストアである「Google Play」を含む「Android」の各種アプリストアに、1000件を超えるスパイウェアアプリがハッカーらによって配置されていた。感染した端末のほぼすべての動作を監視できるアプリだ。 SonicSpyと名付けられたマルウェアは、通話や音声の録音、写真の撮影、攻撃者が指定した番号への通話の発信やテキストメッセージの送信、通話ログ、連絡先、Wi-Fiアクセスポイントに関する情報の監視を、ひそかに行うことができる。 SonicSpyは、全部で73の異なるコマンドを実行するようにリモートから指示可能で、イラクのマルウェア開発者らが作成したものと思われる。 メッセージングアプリケーションとして提供されているこのマルウェアは、ユーザーがダウンロードを疑わないように、能書きどおりのメッセージング機能を実行するが、それと同時に、ユーザーのデータを盗み、C&Cサーバに転送する。
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