社内のPC700台からMS Officeを削除したアシスト「OpenOffice.org移行の障害はこう解決」：ITpro
「Microsoft OfficeからOpenOffice.orgへの移行にあたって問題になったのは，社外とのデータ交換，既存業務との連携，マクロ」---アシストは同社内の標準オフィス・ソフトをMicrosoft Officeから，オープンソースのOpenOffice.orgへ全面移行した（関連記事）。通常業務用パソコン約700台からは，Microsoft Officeをアンインストールし完全に削除したという。 アシスト サービス事業部 eラーニング担当課長 池田秀和氏は顧客へのプレゼンテーションをOpenOffice.orgのImpressで作成した。「慣れればOpenOffice.orgに使いにくさは感じない。社内のOpenOffice.org情報サイト『かもめ塾』にいい素材があるので，プレゼンテーション資料の制作はかえって楽なくらい」と話す。 だが，OpenOffice.orgへの移
OpenOffice.org日本ユーザー会 - oooug.jp
オーユージーは、オープンソースの統合オフィスソフトOpenOffice.orgの後継ソフトや派生ソフトユーザーに役立つ情報を集めて公開していく場です。 OpenOffice.orgとは OpenOffice.org（オープンオフィスドットオルグ）とは、どのベンダーにも縛られないフリーソフトウェアとして、オープンソースの方針のもと開発されていた統合オフィスソフトです。 OpenOffice.orgそのものの開発は終了しましたが、派生版であるLibreOfficeやApache OpenOfficeに引き継がれて今も改善が続いています。 ワープロや表計算・プレゼンツールなどを統合したオフィスソフトです。 無料で入手でき、商用・非商用を問わず誰でも自由に利用できます。 Microsoft Officeのファイルを読み書きでき、操作もMicrosoft Office 2003までの形式に似ています
OpenOffice.org - Wikipedia
OpenOffice.org（OOo）（オープンオフィス・オルグ）は、2011年に開発を終了したオープンソースオフィススイートとその制作プロジェクト名である。一般にはOpenOfficeという名前で知られていた。 OpenOffice.orgは、1999年、商用ソフトであったStarOffice（日本では商標上の理由からStarSuiteと変更）をサン・マイクロシステムズ社が社内で利用するためにStar Division社を買収し、オープンソース化したものである。 プロジェクト終了後、Apache OpenOfficeとLibreOfficeに分派した。 OpenOffice.orgは、ワープロ（Writer）、表計算（Calc）、プレゼンテーション（Impress）、ベクタードローツール（Impress)、数式エディタ（Math）、データベース（Base）[3]で構成されていた。 標準フ
OpenOffice.org ユーザーのための Microsoft Office 互換性研究室 - OpenOffice.org 2.0
2003年に開設した「OpenOffice.orgユーザーのためのMicrosoft Office互換性研究室」ですが、後継ソフトのLibreOfficeとなって互換性は大きく向上しました。開設から15年が経過し「互換性研究室」としての役割は終えたと判断して、2018年12月15日をもって閉鎖させていただきました。 長い間のご愛顧ありがとうございました。厚くお礼申し上げます。 2018年12月15日 サイト管理人 松井幹彦
無料総合オフィスソフトウェア - OpenOffice.org 日本語プロジェクト
Copyright & License | Privacy | Contact Us | Donate | Thanks Apache, OpenOffice, OpenOffice.org and the seagull logo are registered trademarks of The Apache Software Foundation. The Apache feather logo is a trademark of The Apache Software Foundation. Other names appearing on the site may be trademarks of their respective owners.
衆議院議員 かんけ一郎のブログ -
西会津町役場 簿友喜町長から積雪寒冷地における町道等の舗装損傷に対する緊急要望を受けましたので、財務省にご案内をして菅野裕人主計官（国土交通、公共事業総括係担当）と面談をして、現地の状況を具にお伝えをして、対応について国の緊急処置などを至急検討して頂くよう、要望しました。 凍上被害による道路の損傷は町民の皆様の日常生活、また、交流人口、関係人口の行き来にも影響を及ぼします。…
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
