長年日本に住む社会学者で、日本社会に関する著作も多数あるミュリエル・ジョリヴェは、この国のシャーマンたちを取材してきた。死者の霊を降ろし、自らの口を通して語らせることができるという女性のシャーマンたちだ。 2021年に刊行されたジョリヴェの著作『日本最後のシャーマンたち──日出る国での霊界との出会い──』（未邦訳）には、彼女が出会ったシャーマンたちの人となり、面会の様子、場所などを含め、驚くべき資料にもとづいた膨大かつ情熱に満ちたルポルタージュが収められている。仏紙「ル・モンド」が彼女にインタビューを行った。 ──この調査にもう10年以上取り組まれていますね。シャーマンの世界に関心を持たれたきっかけは何だったのでしょうか。 私は日本社会についての社会学的研究を40年以上続けてきました。そのなかでしばしば、幽霊や死者との交流、シャーマンの元を訪れるといった話に出くわすことがありました。 当初

初代ロシア連邦大統領のボリス・エリツィン政権下で外務大臣を務めた民主派のアンドレイ・コズイレフは、なんとか大統領を親西側路線から逸らさないように努めた。だがその甲斐も虚しく自身は追いやられ、エリツィンの後見者にはウラジーミル・プーチンが選ばれることになる。当時を振り返りながら、現在の胸の内を英「フィナンシャル・タイムズ」紙に語る。 私が間違いを犯したとわかったのは、ランチを始めてから1分ほどが経ったときだった。 シックな地中海料理レストランで、1990年代にロシアの高級外交官だったアンドレイ・コズイレフとランチを取ることになり、個室を予約するよう提案した彼に、私はそれほど格式ばる必要はないと請け合ったのだ。しかし、私たちがウクライナとロシアの情勢を掘り下げはじめるやいなや、皿に銀食器が当たる音やビジネスの会話に紛れて、互いの声を聞き取るのはほぼ不可能だと判明した。 「ね、私の言ったとおりだ

核兵器を使う可能性はあるのか。米「CNN」によるこの質問に対して、22日、ロシアのドミトリー・ペスコフ大統領報道官は「我が国の存亡に関わる脅威があれば、あり得る」と答えた。 この時使われる可能性として高い兵器のひとつが、小規模な分ハードルが低く「使いやすい」とされる小型の核兵器だ。広島に落とされた原爆を基準に、威力がその半分のものから、2％ほどのものまで、世界にはさまざまな小型核がある。 もしロシアがこれを撃った場合、世界はどう反応するのだろうか。核戦争に発展するのだろうか？　米紙「ニューヨーク・タイムズ」が専門家に聞いた。 ロシアは核武装を実用的なものと考えている 冷戦時の核兵器はその破壊力において、広島を破壊した原爆を凌駕していた。実験爆発では、ワシントンの兵器が最大で広島の1000倍、モスクワの兵器には3000倍の威力があった。 これには「巨大な報復の可能性」という脅威を見せることに

プーチン大統領は正気を失ったのではないか──ウクライナ侵攻を受け、そのあまりに不合理な決断に困惑し、そう口にする専門家や政治家もいる。実際、彼はいま何を考えているのだろうか。ロシア思想を専門とするフランスの哲学者、ミシェル・エルチャニノフに、仏誌「ロプス」が見解を聞いた。 プーチンの思想は20年間アップデートされていない ミシェル・エルチャニノフは2015年の著書『ウラジーミル・プーチンの頭のなか』で、いま地球を最も不安にしている男の根底をなすイデオロギーと、その心の原動力を考察したことがある。 最新著の『レーニンは月を歩いた』（未邦訳）のテーマも、プーチンが影響を受けたとされるソ連時代の疑似科学的な思想潮流だ。いまプーチンの頭のなかは、どうなっているのか。 ──プーチンは正気を失っているのではないか。一部ではそんなことも言われていますが、『ウラジーミル・プーチンの頭のなか』という本の著者

著作が3500万部を売り上げ、地球で最も影響力のある知識人の一人となる以前に、ユヴァル・ノア・ハラリは、あまり研究されてこなかった軍事史に関する大著を発表していた。『騎士道時代の特殊作戦』（未邦訳）は、11〜16世紀に実行された暗殺、拉致、背信、サボタージュを総括した一冊だ。 それから15年、ロシアによるウクライナ侵攻がこの本の再読を促している（本書はイスラエル人とパレスチナ人の何度目かの対立の最中に書かれた）。その理由は明白だ。軍事史を理解することは、「ワグナー・グループ（ロシアの民間軍事会社）」の傭兵やラムザン・カディロフの「チェチェンの犬ども」（殺戮私兵団）の展開を、より良く理解するのに役立つかもしれないからだ。 そして今、ハラリは人類の歴史の行方がウクライナにかかっており、だからこそ決してプーチンに勝利を許してはならないと訴える。 プーチンは欧州を一つにした ──21世紀の戦争は、

2016年、会談するプーチン大統領とマドゥロ大統領 Photo by Mikhail Svetlov/Getty Images これは「必要な戦争」 ロシアによるウクライナ侵攻に世界中が震撼した。国際報道からも見て取れる通り、多くの国のリーダーがプーチン大統領を批判している。だが英紙「ガーディアン」によると、今回の出来事に別の見方をする国も少なくないようだ。 たとえばベネズエラの評論家、アルベルト・アランギベルは、プーチンによる侵攻を「必要な戦争だった」と語っている。また中国人学者の王朔（ワン・シュオ）は、今回の出来事は「アメリカが作り出した危機」だと指摘。「アメリカの戦略的利己主義が世界にさらなる災いをもたらした」と同氏は中国政府系の新聞「環球時報」に語り、ウクライナを戦争に巻き込んだワシントンの「利己的で短絡的な行動」を非難した。 さらに、メキシコ紙「ラ・ホルナダ」の論説委員は次のよう

理想的な能力主義が実現しても“ダークサイド”はある ──著書『実力も運のうち 能力主義は正義か？』では、私たちが暮らす民主的な社会に取り入れられてきた能力や功績（メリット）という概念が凝結し、それが社会的敬意を根っこから蝕んでいると論じています。 具体的には、能力主義によって「勝者は自分たちの成功をみずからの手柄と考え、敗者はエリートから見下されていると感じるようになった」と主張されています。能力主義社会ではどうすれば勝者になれるのでしょうか。逆に言えば、能力主義社会における敗者とはどういう状態、どういう人なのでしょうか。 重要なのは、有能という（望ましい）意味の「メリット」と、「メリトクラシー（能力主義）」を区別することです。能力主義とはルールからなるシステムであり、人が何に値するかに基づいて所得や資産、影響力を分配する手段です。 まずは、きわめて常識的で反論の余地がない有能さとしてのメ

「格差」を専門とするフランスの経済学者トマ・ピケティ。著書『21世紀の資本』でも知られる彼は、現在の社会とフランス革命時代を対比する。かつて貴族が税金を払いたがらなかったように、現代では巨大な多国籍企業、富裕層が自分たちの利益を守ろうと策を凝らしているからだ。 私たちに、この不平等な体制を変えることはできるのだろうか？──スペイン紙がインタビューした。 トマ・ピケティ（50）は、これまでほんの一握りの経済学者しか成し得なかったことを実現した。自身の学術研究テーマを、政治的な議論や国際的な課題の中心に据えたのだ。そんな彼の研究テーマとは「格差」である。別の表現を用いるなら、「平等への歩みの長い歴史」と言ってもいいだろう。 ピケティは終末論者ではない。失敗や災難はあっても世界は良くなっていると信じており、データもそれを裏付けている。さらに、彼はこうも言う。 彼の考えを支持する政党が少数派で、フ

「西側諸国を支援するために立ち上げた」 2019年秋のある晴れた火曜日の午後、パリのリュクサンブール公園でアレックス・カープ（53）が太極拳をしていた。青のナイキのスウェットパンツに、青のポロシャツ。靴下はオレンジで、スニーカーはチャコールグレー。赤のアクセントが入った白縁のサングラスが、彼の最大の特徴である天に向かって逆立つゴマ塩の髪を引き立てていた。 栗の木の木陰でカープは太極拳と気功の一連の優雅な動きをする。体をひねったり、向きを変えたりするたびに足元の小石や土がわずかに動いた。その姿を、近くにいた10代の若者たちが面白そうに眺める。 10分ほど、そうやって体を動かした後、カープは近くのベンチに行った。そのベンチにはボディーガードの一人が置いた楽器ケースのようなクーラーボックスがある。 ケースにはカープが愛飲するドイツのノンアルコールビールの瓶も数本入っているが、いま中から取り出した

近年、世界中でポピュリスト政治家が台頭し、社会の不安定化が目立つ。進化人類学者のピーター・ターチンは、その不安定さの原因は社会に高学歴者が増え過ぎたことにあるという。英誌「エコノミスト」が、ターチンの理論について解説する。 高学歴者が増えすぎると社会は不安定化する？ 11年前、ピーター・ターチンというコネチカット大学の研究者が英科学誌「ネイチャー」において、驚くべき予言をしていた。「アメリカと西ヨーロッパにおいて、今後の10年は不安定化の時代となる可能性が高い」 ターチンがその一因として着目したのが、「大学院の学位を持つ若者が過剰生産されていること」だった。 その後、予想が的中したかのように、ヨーロッパではポピュリズムが台頭し、2016年には国民投票でイギリスがEU離脱を選択するという予想外の展開が起き、アメリカではドナルド・トランプ大統領が誕生した。そしてフランスの「黄色いベスト運動」か

米国で話題を集めている小説がある。タイトルは『pachinko』、そう、日本でお馴染みのあのパチンコである。 著者は米国在住の韓国系アメリカ人、イ・ミンジン氏。第二次世界大戦の前から1980年代にかけての日本を舞台に四世代の韓国系の家族を描いている。なぜか日本では取り上げられないこの小説の著者イ氏に米国「ニューヨーク・タイムズ」紙が日本の新大久保でインタビューした。 日本のなかでも雑多な雰囲気で、多言語の飛び交う街として知られる東京・新大久保。 韓国系の人々が多く住むこの街には、近年さまざまな国から移住者がやってくる。韓国系の肉料理店だけでなく、ハラール・フード（イスラム法で許された食材）を扱う料理店など、アジア諸外国の店舗が軒を連ねる新大久保は、民族・文化的に均質とされる日本では異質の街なみを形成している。 そんな新大久保は、小説家Min Jin Lee（イ・ミンジン）氏と会うのにぴった

日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。 国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回は、6月13日に開催されたG7のニュースによって陰に隠れてしまっていたニュースを読み解く。フランスとドイツが怒りを隠せないと憤るほどの「スパイ工作」が行われていたらしいが、一体どこの国が、何をしていたのか。 憤りを隠せないマクロン大統領 アメリカのジョー・バイデン大統領が就任してから初めてのG7（主要7ヵ国首脳会議）が、イギリス南西部コーンウォールで6月13日に開催された。そして日米の強い働きかけにより、「台湾海峡の平和と安定の重要性」を明記した首脳宣言が採択された。 今回、欧米の主要国が、中国の台頭に対応していくと確認しあったことが大きく注目されたわけだが、実はG7開催前に準備が進められて

大西洋を挟んだスカイプでのインタビューは、彼女のメールボックスに押し寄せるメッセージの波によって、ときどき中断された。 「リサーチゲート、フェイスブック、リンクトインなどで毎日、数百件の質問が来るのです」。ハンガリーのソルノク出身、66歳のカタリン・カリコはこう説明する。 彼女は、mRNAワクチン開発の偉大なパイオニアの一人である。逆境にも負けず、この革新的な方法を信じ続け、ファイザー、ビオンテック、モデルナの超迅速なワクチン開発・実用化を可能にした。 まずは、ハンガリーの共産主義から逃げることが必要だった。「お金を持って出国すると思われないように、娘のクマのぬいぐるみに少しのお金を隠しました」。アメリカに着き、フィラデルフィアのテンプル大学を経て、5年後にペンシルバニア大学に辿り着いた。 当時、流行していたのはDNAの研究だった。だが彼女は、その操作はあまりに危険だと判断し、研究費を申請

アイスランドでは3月19日に、ファグラダルスフィヤル火山が噴火した。この火山が噴火したのは約6000年ぶりで、それ以降、現地には多くの研究者や見物客が殺到している。 地元メディア「アイスランド・モニター」は「噴火が小規模であることが、大きな魅力となっている。次々と流れ出る溶岩流が写真家やデザイナー、作家などにインスピレーションを与えている」と書く。 アメリカの映像作家ジョーイ・ヘルムズもその一人。彼は火山の噴火口に向かってドローンを飛ばし、これまでに見たことのない映像を作り上げた。 5月末に自身のユーチューブ・チャンネルに投稿された映像は、火山の麓から溶岩の流れに逆流するように噴火口へと近づいていく。ドローンはマグマの激流の上を飛行し、噴火口に近づくにつれて激流の色は鮮やかになっていく。 噴火口に到達してもドローンはスピードを緩めず、そのまま吹き出すマグマに向かって突進。マグマに呑み込まれ

テニスの大坂なおみ選手の会見ボイコットと全仏オープン棄権を受け、英紙「ガーディアン」のスポーツジャーナリストが自省も込めて綴る。低俗な質問で若い選手を餌食にする記者会見の問題点、それを直視せずに大坂を非難する旧態依然としたメディアは自滅へと突き進む──。 大坂の表明には共感しかなかった かつて、まだ世の中で物事がいろいろ起きていた頃のことだ。エミレーツ・スタジアムでのアーセナルの記者会見の常連なら誰でも知る「最初の質問をする男」という謎の人物がいた。略称は「さし男」。 さし男がどこのメディアの人間なのかはついに誰にもわからず、そもそも記者だったのかどうかもあやしかった。その男の唯一の才能は、才能と称していいのかどうかもわからないが、とにかく一番前の席に陣取り、最初の質問を放つことだった。ほかの人がまだ着席しないうちに、質問が大声で切り出されるのが通例だった。 さし男がなぜそんなことをするの

米韓首脳会談でワシントンを訪れた文在寅大統領は、ペロシ下院議長から慰安婦問題について話を振られたのに反応しなかった。ここぞとばかりに日本批判を展開する「好機」をスルーしたのだ。「対日」で沈黙の真意を、NHK「国際報道」前キャスターの池畑修平氏が読み解く。 あっさり聞き流した？ 時には、何も語らないことが結果的に何かを伝えることにもなる。 米韓首脳会談でワシントンを訪れた韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領が5月20日に、米議会下院のナンシー・ペロシ議長と会談した際のことだ。青瓦台（韓国大統領府）によれば、ペロシ議長は慰安婦問題について切り出し、こう述べた。 「正義が実現されるのを見たい」 また、ペロシ議長は、2007年に議会下院が慰安婦問題に関して日本政府に謝罪を求める決議を採択したこと、彼女自身、日本の安倍首相と面会した際に複数回にわたって慰安婦問題に言及したことも説明したという。 これ

国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり

左派政党を支持するのは庶民から高学歴者になった フランスで刊行された『政治の亀裂と社会の不平等』（未邦訳）は、非常に重要な研究をまとめたものだ。50人ほどの国際的な研究チームが、有権者の投票行動が、所得、資産、学歴、民族的出自、宗教に応じて、どう変化するのかを調査したのだ。本調査の対象期間は1948～2020年と非常に長く、調査対象の民主主義国も50程度と非常に規模が大きい。このテーマに関してこれほど体系的、包括的に行われた調査は過去にない。 かつて西側諸国では、有権者は所属する社会階級に応じて投票先を決めていたが、いまではその構造は消失し、その過程で、左派政党は高学歴者に支持される政党へと変貌を遂げた。このような左派政党を支持する人々のことを、経済学者トマ・ピケティは「バラモン左翼」と呼ぶ。本調査の共同監修者の一人でもあるピケティが、左派政党の変質とその帰結について語った。 ──庶民階級

日本人や中国人、韓国人を含むアジア人は肌の色が黄色い「黄色人種」と呼ばれる。だが、歴史をひもといてみると、アジア人の肌が「黄色」だという認識が広がったのは19世紀になってからだった。 国立台湾大学外国語学部のマイケル・キーバック教授が解説する。 16世紀にはアジア人は「白人」だった 東アジア人は、いかにして「黄色人種」と呼ばれるようになったのか──。実は「黄色人種」という分類は、世界の人種をマッピングした結果にすぎず、実際の肌色とは何の関係もない。 16世紀に東洋人と西洋人が交流し始めたころ、西洋からの旅行者や宣教師、大使らは、東洋人に言及する際、たいてい「白人」と言っている。19世紀まで肌色は人種の特徴としてそれほど認知されていなかったので言及自体がめったになかったが、東洋人については幾度となく、「私たち（西洋人）と同じくらい白い」と表現されていた。 「黄色」という言葉は18世紀末に使わ

まったく異なる検査態勢を取った”2つのライバル国” 米紙「日本と韓国、コロナ対策でアメリカはどちらを見習うべきか」 3月26日朝の東京の通勤風景。この前日、東京都知事が会見を開き、在宅勤務や週末の外出自粛を呼びかけた Photo by Tomohiro Ohsumi/Getty Images