鉄道の未成線から巨大ターミナル駅の歴史や国道の謎など、誰かに話したくなる雑学やうんちくを日経記者が「ふしぎ探検隊」として調べます。
鉄道の未成線から巨大ターミナル駅の歴史や国道の謎など、誰かに話したくなる雑学やうんちくを日経記者が「ふしぎ探検隊」として調べます。
メンタルヘルスの悪化や生活習慣病といった現代社会に生きる人々を苦しめる問題の多くは、急速な技術の進歩や近代化によって生じていると指摘されています。こうした問題の背景には、人類の進化と文化の変化が食い違う進化論的ミスマッチがあると、イギリスのノーサンブリア大学で心理学助教を務めるホセ・ヨン氏が解説しています。 Human culture is changing too fast for evolution to catch up – here’s how it may affect you https://theconversation.com/human-culture-is-changing-too-fast-for-evolution-to-catch-up-heres-how-it-may-affect-you-227711 進化論的ミスマッチは、進化して身につけた形質や性質が身体的
捏造を疑われる記事内容朝日新聞の4月21日付記事、アナザーノート『「総代で卒業の被災者」その注目がつらい 茶番に苦しんだ子どもたち』において、捏造を疑われるなど多数の問題が指摘される報道があった(記事は現在、公開当初の内容から一部が修正されている)。 ・論点の大前提・根幹となる情報が事実に反する嘘だった(誤報の原因追及と再発防止に対する説明責任) ・「」付で書かれた発言の裏取りが不明(取材の欠如と手法の正当性に対する疑念) ・実態と乖離した、不自然な当事者の論調(取材対象の偏向や恣意的な結論への誘導や印象操作に対する疑念) ・「注目がつらい」と訴える当事者を矢面に立たせ注目させたことの是非(報道被害への無配慮) ・問題解決に向けた、社会における理解と合意形成に逆行する(マッチポンプ・クレイム、利益相反行為に対する疑念) 以下、具体的に指摘していこう。 当該記事は大熊町出身の若者の視点と共に
6月21日、カウンターポイント・リサーチはリポートで、東南アジアでは中国のBYDとベトナムのビンファストが主導する形で電気自動車(EV)販売が急増しており、日本や韓国企業が支配する内燃エンジン(ICE)車市場に食い込んでいると指摘した。写真はバンコクの自動車ショー。3月25日撮影(2024年 ロイター/Chalinee Thirasupa) [バンコク 21日 ロイター] - カウンターポイント・リサーチは21日発表したリポートで、東南アジアでは中国のBYD(002594.SZ), opens new tabとベトナムのビンファストが主導する形で電気自動車(EV)販売が急増しており、日本や韓国企業が支配する内燃エンジン(ICE)車市場に食い込んでいると指摘した。
結婚とかするつもりないって言ってるのに諦めない 正直結婚とか考えるだけでゾッとするレベルでしたくない する奴の神経がまじで分からない まず、金銭的負担が自分に偏ることが想像できる 共働きにすればいいって言うけど共働きにしたとこで女って大して稼がないじゃん 多分趣味でやってる投資より稼がないと思う(センス無いから年1000万くらいしか増えてないが) それならまだ家のことを完璧にやってくれればいいんだけど、今の女ってそういうわけでもないしほんとメリットを感じない 周りの結婚してる人みてても奴隷かと思うくらい、家計のほとんどを稼いでるのに小遣い制で家事育児もやっててゲッソリしてる しかも、結婚するとなると女を接待して結婚まで持ってかないといけないんでしょ もう完全にマゾだろ… 早く諦めてくれないかな親も こんな時代に結婚するのはまともじゃないんだよ 追記 親と縁切れば?→家業継いでるし相続予定資
マジでアカデミアの奴らの頭の中どーなってんの フツーの会社や役所勤めなら、表立ってこんなの擁護したらヤバいって直感的に理解できるもんだが。ヨシヨシするなら裏でやるよね (筑波大学人文社会系助教らしい) https://x.com/korpendine/status/1804453867536650345?s=19 お茶大の件、この時点で嬉々として炎上に参加している大学教員が誰か、みんなよく見ておくといい。もちろん潔白だった場合このネットリンチは正当化され得ないわけだが、もっと重要なのは、かりにクロだった場合でも現時点でのリンチが遡及的に正当化されるわけではないということ。 (2024/6/22) ↓ https://x.com/korpendine/status/1183356617372454912 「おまえ自身が損をするから、あまり変なことは言うな」といった気遣いで不正の告発を「たしな
さて、ここのところ連続でDoubleLine Capitalのジェフリー・ガンドラック氏の自社配信動画でのインタビューを紹介してきたが、このシリーズはこれで最後である。 今回はFox Businessでのインタビューの内容も追加しながら、今年11月のアメリカ大統領選挙の話題を紹介していきたい。 大統領選挙と財政政策 今年の大統領選挙はどうなるのか。アメリカの政治に関してガンドラック氏が一番懸念しているのは国債の利払いの問題である。 利上げによってこれまでゼロ金利だった国債に5%もの金利が付き始めており、突然付き始めた巨額の利払いが米国政府の財政を急激に圧迫している。 ガンドラック氏: 米国の年金はインフレ高金利であと4年で破綻する この状況を引き起こしたのがコロナ後の莫大な財政支出である。では今年の大統領選でトランプ氏が帰ってこればその問題は解決するのか? ガンドラック氏は次のように述べて
今年11月のアメリカ大統領選挙が着実に近づいている。金融市場はまだ大統領選挙を織り込んでいるとは思えないが、あと半年を切った今、相場は徐々に選挙を織り込んでゆくと思われる。 大統領選挙を織り込んでいない金融市場 現在、金融市場が気にしているのはインフレ率や経済成長率であり、緩やかな減速が続いている実体経済に合わせて市場の期待インフレ率は下がっている。 だが筆者が気になっているのは、こうした今の相場の動きは11月に新たな大統領が選出されればすべて吹っ飛ぶのではないかということである。 仮にここから数ヶ月インフレ率の低下が続き、それにともなってFed(連邦準備制度)の利下げが織り込まれていったとしても、新たな大統領はトランプ氏かバイデン氏であり、2人とも現金給付によってインフレを引き起こした政治家である。 世界最高の経済学者サマーズ氏が説明するインフレの本当の理由 選挙戦に勝つためにどちらの候
世界最大のヘッジファンドBridgewater創業者のレイ・ダリオ氏がThe Prof G Showのインタビューでアメリカの債務問題について語っている。 アメリカの債務問題 今年に入って多くの著名投資家が米国の政府債務を懸念している。 ガンドラック氏: 米国債が債務減免される可能性 米国の政府債務はGDPの122%であり、コロナ後の金利上昇によってその莫大な借金に巨額の利払いが発生しているからである。 米国政府の利払い費用(GDP比)は以下のように推移している。 だが米国政府にはお金がない。だから米国政府は国債の利払いのために国債を発行している。 国債の需給問題 アメリカの財政赤字はコロナ禍を過ぎても高い水準で推移しており、新たに発行される国債の量の増加は、国債市場において需給を圧迫し、国債にとって価格下落圧力として働く。 多くの機関投資家はそれを懸念しているのである。だがダリオ氏は問題
引き続き、世界最大のヘッジファンドBridgewater創業者のレイ・ダリオ氏の、The Prof G Showによるインタビューである。 日本の債務問題 前回の記事でダリオ氏は先進国の債務問題に警鐘を鳴らしていた。コロナ後の金利上昇で莫大な政府債務に巨額の利払いが生じ始めているからである。 レイ・ダリオ氏: 米国債が投げ売りされて次の経済危機が始まる ダリオ氏はその結果起こることは国債の下落と通貨安だと予想していた。 今回はその続きだが、こうした問題でいつも話題に登るのは読者もご存知のあの国である。ダリオ氏は次のように述べている。 日本は最悪だ。日本では大量の紙幣印刷が行われ、結果として日本円は下落した。 日本国債の保有者は自分の資産の購買力を8割方失ったことになる。 これはアベノミクス以来の円安に金利上昇による長期国債の価格下落を足した計算なのだと思う。日本円で物事を考えない海外の投資
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