「インフルエンサー」なら採用優遇 ファッション各社 - 日本経済新聞ファッション各社が販売員などとして、SNS（交流サイト）で発信力のある個人「インフルエンサー」の採用を増やしている。眼鏡大手オンデーズ（東京・品川）は画像共有アプリ「インスタグラム」などのフォロワー数が1500人以上なら採用を優遇し、月5万円の手当を支給する。アパレル販売のTOKYO BASEもフォロワー数を採用基準にした。社員個人の発信力を生かし、ファッションに関心を持つ若者に情報を流していく
賞賛と炎上を分けるもの
透明力――ソーシャルメディアの登場などでやってきた「うそをつけない時代」。ループス・コミュニケーションズの代表、斉藤徹氏が、先日お届けしたZDNetの記事「統制から開放へ--情報システムの役割が変わる」とまたがる形で、ソーシャルを利用するマーケティング担当者に向けてメッセージを送る。 今どき、ウェブの最前線にいるマーケティング関係者で、生活者をコントロールできると考えている人はいないだろう。特に日頃からソーシャルメディアで生活者の声と日常的に触れている担当者は「クチコミ」の威力を痛感しているはずだ。直近の事例を追って、その威力を体感してみたい。 今年の6月11日午後1時頃、チロルチョコの中に芋虫がいたという写真つきの苦情ツイートが投稿された。インパクトのある写真が拡散の連鎖を刺激し、瞬く間にリツイートは1万回を超える。ツイッター注目のキーワードにまで「芋虫」が登場する有様だ。チロルチョコは
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