お部屋1866/部数と印税 3・下がる印税率 | ポット出版
「日本トンデモ本大賞」、矢野穂積のパシリと化した人々、傍聴人の写真を撮って議会で注意される恥ずかしい市議、「貝になりたい」とわめき続ける饒舌な盗作者など気がかりなことがたくさんあるのですが、「1864/部数と印税 2」の続きです。 出版業界紙「新文化」をチェックしていると、出版界が終焉に向かっていることをヒシヒシと感じます。年にいくつも出版社が潰れているのはいつものこととも言えますが、書店のチェーンまでが次々と潰れています。そりゃ、本の売り上げが増えないのに、雑誌はコンビニにもっていかれ、本はアマゾンにもっていかれれば、書店は潰れるしかない。 かといって、コンビニとネット書店が既存のマーケットのすべてを支えられるかと言えば無理でしょう。町の書店が消滅しつつある中で、18禁のエロ本が危機に瀕しているように、書店があるから売れていた商品が存在しています。 「エロ本なんてなくなってもいい」と考え
改名も「経営成り立たず」聖トマス大が募集停止 - MSN産経ニュース
記者会見で来年度以降の学生募集を停止すると発表した聖トマス大の小田武彦学長（中央）＝６日午後、兵庫県尼崎市 兵庫県尼崎市の聖トマス大学は６日、入学志願者の減少を受け、来年度以降の学生募集を停止すると発表した。経済不況や外部環境の変化によって「健全な学校運営を維持することが困難な状況となった」としている。聖トマス大学は家族などを亡くした「グリーフ（悲嘆）」を学ぶ公開講座を開設していることで知られ、尼崎ＪＲ脱線事故の遺族やＪＲ西日本の社員らが受講している。 大学は同日午後、学生と保護者向けに説明会を開き、在校生が卒業するまでは運営する一方、合併や譲渡についても「検討中」と説明した。出席者によると、大学側は「学生が減っていく中で対応できなかった。経営が成り立たなくなった」と謝罪したという。 大学のホームページなどによると、平成２０年度入試では、定員２５０人に対し合格者は９５人にとどまっている。カ
「おいしすぎる」と噂の鶏もものマヨポン酢炒めと、豆腐のネバネバサラダランチ - まかない日記
「おいしすぎる」「奇跡の食品」と絶賛された、間違いなしの一品です！ 鶏もも肉のマヨポン酢炒め（4人分） 材料 鶏もも肉 500g 白ネギ 1本 エリンギ 1パック 塩コショウ 適宜 酒 大さじ１ 醤油 大さじ１ 片栗粉 大さじ３ マヨネーズ（炒め用) 大さじ２ マヨネーズ（味付け用） 大さじ１ ポン酢 大さじ２ 炒りごま 適量 1.鶏肉を食べやすい大きさにきり、塩こしょう、酒、醤油をもみこみ少し漬け置いて、片栗粉を全体にまぶす。 2.エリンギ、白ネギも食べやすい大きさに切っておく。 3.あとは炒めて、味をつけるだけなんですが、油代わりにマヨネーズをフライパンで熱し、溶けてきたら鶏肉をいれる。 4.最初は中火で、表面を焼く。表面にいい焦げ目がついてきたら、ネギ、エリンギもいれて炒め、蓋をしめて火を少し弱め、中まで火をしっかり通す。 5.最後にポン酢と、マヨネーズをまわし入れ、軽くいため、炒り
asahi.com（朝日新聞社）：大麻は伊勢神宮のお札…宮司ら「取締法の名前変えて」 - 社会
「神宮大麻」は毎年暮れに頒布される 広がり続ける大麻汚染に、全国の神職らが心を痛めている。若者らの健康被害はもちろん、「大麻は麻薬」というイメージが定着してしまったからだ。神社界にとっての大麻は、神棚にまつる伊勢神宮のお札で、麻薬とは無縁の神聖なもの。伊勢神宮の式年遷宮を４年後に控え、宮司らが「大麻取締法の名前を変えてほしい」と声を上げ始めた。 全国の神社の多くが加盟する神社本庁。５月に開かれた定例評議員会で、七久里（ななくり）神社（長野県飯田市）の宮司近藤政彰さん（６６）が「『大麻取締法』を『マリフアナ等の取り締まりに関する法律』に変えてほしい」と訴えた。ある評議員は「ずっとわだかまりがあった。よく言い出してくれた」と提言を喜ぶ。 「大麻」といえば麻薬を連想しがちだが、本来は神社と深いかかわりがある。広辞苑（第６版）で「大麻」をひくと、まず「伊勢神宮および諸社から授与するお札」の意
「ツイッター」投稿の9割、1割のユーザーが発信＝調査 | 世界のこぼれ話 | Reuters
６月４日、「ツイッター」投稿の９割は１割のユーザーが発信していることが調査で明らかに。写真はＸｂｏｘでツイッターを利用する様子。ロサンゼルスで開かれたゲーム見本市「Ｅ３」で３日撮影（２００９年 ロイター/Danny Moloshok） ［ボストン ４日 ロイター］ 急速に利用が拡大しているミニブログサービス「ツイッター」で、投稿されているメッセージの大部分が、ごく一部の利用者によって発信されたものであることが、ハーバード大学の調査で明らかになった。 ５月に行われたこの調査は、無作為に選ばれた３０万人の「ツイッター」利用者による、登録後のすべての投稿を調べたもの。 それによると、メッセージの９０％以上は、利用者の１０％が投稿したもので、半分以上の利用者が７４日に１回以下の頻度でしか投稿していなかった。また、登録後の投稿の平均回数は１回だった。 調査を行ったミコワイ・ヤン・ピスコルスキ助教授は
「足利事件」捜査の元県警幹部ブログが炎上 「謝罪しろ」コメント殺到
「足利事件」で無罪が確定的となった菅家利和さんが釈放された6月4日、事件当時に捜査を陣頭指揮した元栃木県警幹部（75）のブログに批判コメントが殺到し、「炎上」状態になった。元幹部は昨年、菅家さんの再審請求が棄却された際、「最善の捜査を尽くしたもので、誤りでないことを再確認していただいた」などとブログで感想を述べ、これに対し批判コメントが集まっていた。現在、ブログは削除されている。 炎上したブログは、元幹部が退職後の日々をつづる内容。昨年2月13日付けの記事で、足利事件の再審請求を宇都宮地裁が棄却したことに触れ、「捜査に携わった者として、感慨無量であります。当時として、最高、最善の捜査を尽くしたものであり、誤りでないことを再確認していただいたものと思っております」などと棄却を歓迎する感想を記し、新聞記事を複製した画像も掲載した。 このブログ記事に対し、「謝罪すべきだ」「自白強要が最高最善の捜
近聞遠見：政界「ブログ王」は山本一太＝岩見隆夫 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
「多い時は１日に５回ぐらいブログを書き換える。パソコンを持ち歩いて、地元を往復する新幹線のなか、会合の合間、食事をしながらとか」 と自民党の山本一太参院議員は言った。５回の更新とは相当の発信量だ。 政界でインターネットのブログやメールマガジンがはやりだしてから１０年近くなるが、政治活動を支える武器として次第に重要度を増してきた。＜ザ・選挙＞などのサイトで政治家のデータを提供している日本インターネット新聞社（東京・麹町）の竹内謙社長（前神奈川県鎌倉市長）は、 「国会議員の約４割がブログやメルマガを開設して、さまざまな政治情報を社会に送り届けている」 というのだ。 同社のサイト＜国会議員ブログポータル＞では、日替わりでブログの更新・アクセスのランキングが判明するが、最新の５日付でみると、更新のベスト５は、次の議員である（数字は過去１週間の更新数）。 （１）木俣佳丈（民・参）２１回 （１）北沢俊
お部屋1865/部数と印税 2・刷部数と実売 | ポット出版
「1864/部数と印税 1」の続きです。 前回、「ネットでは印税について細かく、かつ正確に書かれたものが少ない」と書きました。 以下は、「印税とは」で検索すると上位にくる印税の説明です。 ———————————————————————————————————— 印税とは、著作権使用料です。本を出版するために、出版社が著作者に支払います。 単行本の定価の１０パーセントが、印税分に割り当てられる場合が多いです。出版部数に応じて、印税は支払われます。 出版物が売れようが売れまいが、著者が受け取る印税は変わりません。 本が始めて出版されることを初版といい、次に出版されることを２版といいます。版が増えるその度に、印税は支払われるのです。 ———————————————————————————————————— 「1864/部数と印税 1」を読んだ方にはおわかりのように、「明らかに間違っている」とまで
お部屋1864/部数と印税 1・印税さまざま【追記あり】 | ポット出版
岩崎定夢の話はまだ続きますが、ここでちょっと休憩。休み休みやらないと、疲れますので。 間もなく新刊『エロスの原風景』が出ます。その宣伝をかねて、今回と次回は橋本玉泉さんが書いていた印税についての補足をしておきます。試しにネットで検索してみたのですが、印税について細かく、かつ正確に書かれたものが意外に少なかったものですから。 橋本さんが書いているように、本のギャラには「買い取り(買い切り)」と「印税」があります。 「買い取り」というのは、最初に一定額の金をもらって、あとはいくら売れても金は支払われない方式で、多数の権利者が関わる本では、支払いの煩雑さを避けるため、「買い取り」になることがよくあります。しかし、通常、この「買い取り」は著作権を買い取ることではないので誤解なきよう。 ゴーストライターを起用する場合は、表に名前を出す人やその所属事務所と、書き手の力関係によって条件はさまざまで、印税
新聞業界最大のタブー？ 週刊新潮が「押し紙」特集記事
実際には配られない新聞が大量に販売店に押しつけられているとされる、いわゆる「押し紙問題」をめぐり、新たな波紋が広がっている。週刊新潮が、この問題を4ページにわたって特集したところ、新聞3社が、広告の表現などについて抗議文を送付したのだ。一方、記事を執筆したジャーナリストは、「問題が表沙汰になったことに意味がある。新聞社は紙面で反論なり裁判を起こすなりすればいい」と一歩も引かない構えだ。 新聞側は記事の訂正・謝罪などを要求 波紋を広げているのは、「週刊新潮」6月11日号(首都圏では2009年6月5日発売)に掲載された「『新聞業界』最大のタブー『押し紙』を斬る／ひた隠しにされた部数水増し」と題した記事。この問題を長く取材しているフリージャーナリストの黒薮哲哉さんが執筆している。記事では、滋賀県の読売新聞販売店の店主をしていた男性が、新聞紙の配達状況についての実態調査を行ったことを紹介。その結果
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新型インフルエンザで浮かび上がった課題 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
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時事ドットコム：結婚パーティー、９人が２次感染＝狭い部屋での会話が原因？−新型インフル