医療従事者に新型コロナワクチンの接種が開始されました。 同時に副反応に関する報道も出てきています。 こうした副反応に関する報道を私たちはどう捉えればよいのでしょうか。 新型コロナワクチン副反応についての報道2月17日から医療従事者への新型コロナワクチン接種が始まりました。 それに伴い、厚生労働省から副反応が疑われる事例に関する報告も出ています。 テレビや新聞でもこの副反応に関するニュースが報道されています。 ワクチン接種後、副反応疑い2例 初報告、じんましんと悪寒 厚生労働省は20日、新型コロナウイルスのワクチン接種後に、副反応の疑いがある報告が2例あったと発表した。内訳はじんましん1件、悪寒1件。副反応疑いの報告は初めて。 とのことで、軽微な副反応であったようです。 また、このような報道も出ています。 ニュースの見出しに「ワクチン接種後死亡0.003% 米国内で1170件」とあります。
「今の国の危機管理ってこれでいいのか?」 西浦博さんが書籍に込めたプライドと怒り新型コロナのデータ分析でなくてはならない存在だった「8割おじさん」こと西浦博さんは、数多くの批判も受けてきました。第1波の経験を聞き書きの形で記録した著書に込めた思いを伺いました。 この第1波の経験を聞き書きの形で記録した著書『理論疫学者・西浦博の挑戦 新型コロナからいのちを守れ!』(聞き手・川端裕人、中央公論新社)を12月9日に出版するが、どんなことが書かれ、どんな思いを込めたのか。 出版社が主催したグループ取材の最終回は、この本について聞いてみよう。 ※取材前半は参加媒体の事前質問のうち共通する質問に答え、後半は各社1問ずつの個別質問に回答する形で行われた。追加取材し、読みやすいように構成を変えている。 ずっと悩んできたリスクコミュニケーション ――本の中でリスクコミュニケーションに悩まれていたことを改めて
メディアは連日、新規感染者の報告数の速報を打ち、政府の緊急事態宣言の発出についての動向を伝える。 しかし、こうした報道に果たしてどれほどの意味があるのだろうか。 自治体が公表した感染者の情報をそのまま、もしくはそれ以上に詳しい個人情報を特定し、掲載するメディアが存在するのも事実だ。 感染拡大を防ぐための行動歴という範囲を超えて、広く発信されるそうした情報が感染者への差別や偏見につながる。 こうした中で、新たに内閣官房新型コロナウイルス感染症対策分科会の中に組織されようとしているワーキングループが取り組むのは、差別や偏見といった感染者の人権に関する課題だ。 「陽性者や感染者に関する個人情報の公表とその報道は、新型コロナのまん延防止に役立つものだけで十分ですよねという合意を得たい。私はこのワーキンググループに望みをかけています」 新型コロナウイルス対策専門家分科会メンバーで、医療社会学や医療倫
タイトルは私の大好きなid:kukkyさんのコメントから抜粋したものです。 都立病院の看護師 帰省先の熊本市で新型コロナ感染確認 | NHKニュース 医療職は飲み会も観劇も帰省も禁止、そういうことやって感染した患者の世話だけしてろ、万が一感染したら晒しあげてぶっ叩くぞ、なおボーナス出ないからな!ってキレて当然だろ… 2020/07/24 10:59 b.hatena.ne.jp これ、本当にそうで、医療従事者に対する報道姿勢がどうにかならないかと私も思っています。 例えば、もはや今は昔となっていますが、今年4月に京大病院の医師・研修医が飲食と旅行をしていたとして自宅待機となった件。 京大病院95人一時自宅待機 旅行などの自粛要請守らず [新型コロナウイルス]:朝日新聞デジタル 報道ではこんな批判モードですが、実態は、 新規採用研修医の自宅待機に関する報道について 本院では、本年3月に各地の
https://twitter.com/yahoonewstopics/status/1253322297001127937?s=21 千葉から岩手に帰省した妊婦が破水したが受け入れ拒否に遭ったという報道。 はじめに 妊娠がわかって産婦人科に受診する際、産む施設をどこにするのかはたいてい初診時から予定日が決まるくらいまでに確認されます。 自宅近くの産科にするのかや里帰りなど。里帰りの場合、イレギュラーなことがなければ妊娠34週くらいには里帰りを完了して、それ以降通院してくださいねとしているところが大半。里帰りしてしまえばそれ以降は遠距離移動はしないでもらいます。陣痛きたり破水すっかもしれんしね。 分娩予約は、周産期医療が瀕死の状態であり、数の制限をしている施設も多いことから、予定日が決まったあたりで里帰り希望の妊婦さんには希望の施設を探し、連絡して予約を取るように促しています。 お産は前述
いい加減な薬物報道が誤解や偏見を助長している−−。 2016年、有名歌手や、元プロ野球選手など有名人の逮捕のたびに、薬物依存症に関する報道が多く出回った。 そのなかには明らかな間違いや、思い込みを前提にしたものがあった。依存症患者の回復に何が必要なのか。専門家と当事者が、正確な報道のためのガイドラインを作った。 ガイドラインに書かれていること「依存症については、逮捕される犯罪という印象だけでなく、医療機関や相談機関を利用することで回復可能な病気であるという事実を伝えること」 「『人間やめますか』のように、依存症患者の人格を否定するような表現は用いないこと」 ガイドラインは、望ましいこと編・避けるべきこと編あわせて17項目が並んでいる。2017年1月31日。東京・霞が関、厚生労働省の記者クラブであった記者会見で発表された。 参加したのは、国立精神・神経医療研究センターの精神科医・松本俊彦さん
はあちゅうさんのインタビュー記事を読んで血液クレンジングがここしばらくインターネットを騒がせています。 血液クレンジング(血液オゾン療法)とは ドロドロの血液を体外に取り出し、オゾンで洗浄することでサラサラの血液になります。 医療用のオゾンガスを使い血液に少量の酸化ストレスを与えることで、身体が本来持つ抗酸化力を高め、「老化防止(エイジングケア)」や「健康改善」に効果が期待できる酸化療法です。(赤坂AAクリニックのホームページより) しかしこの治療法は「科学的根拠がない」という指摘が相次いでいます。 当時、はあちゅうさんの発信に関して、なとろむ先生やSkyteam先生など多くの先生がトンデモ医療であると指摘をしていました。 もちろん私もトンデモであるとはあちゅうさんのSNSに指摘をしました。 あれから7年、こうした騒ぎになりやっと彼女はそれらの記事を削除しました。 この記事で問われたことは
その間、接種率は70%以上から1%未満に落ち込み、日本は先進国で唯一、若い女性を子宮頸がんから守れない国として、国内外からの批判を浴びています。 予防接種行政に長年携わり、HPVワクチンの政策決定にも関わってきた元厚生労働省健康課長で、現在環境省審議官の正林督章(とくあき)さんに、なぜ厚労省は積極的勧奨を再開しないのか伺いました。 マスコミの報道が世論を作ったーーHPVワクチンなのですが、なぜ積極的勧奨を中止したまま6年以上も引っ張っているんですか? 今となっては、マスコミの方からそのように言われてしまうのですね。 ーーそれはマスコミがHPVワクチンは危険だという印象をミスリードしてきたという意味ですか? 積極的勧奨を差し控えた当時の世論には、マスコミの影響が少なからずありました。 ーー予防接種行政を担う役所として、当時のメディアの報道に対して不満がおありですか? 科学的なことをよく把握し
前回は、ワクチンが効果的であっても、麻疹患者中のワクチン接種者の割合が多くなることがある、という話をしました。ワクチンの効果を評価するには、ワクチン接種者中の麻疹患者の割合と、ワクチン非接種者中の麻疹患者の割合を比較する必要があります。 比較は重要です。臨床医は日常診療でも常に比較を考えていなければなりません。たとえば、高血圧の患者さんに降圧剤を処方するなら、「この患者さんに、降圧剤を処方すると、処方しない場合と比較して、どのようなメリット(あるいはデメリット)があるのか」ということを考えます。「血圧が高いからとりあえず降圧剤を使おう」なんていうのは、ヤブ医者の思考です。 医療以外でも、比較することでより深い理解ができる例があります。最近、車のライトをより遠くまで照らせる「ハイビーム」を使いましょう、という趣旨のニュースがありました。 記事には「歩行者が夜間に道路を横断中、車にはねられた昨
日本小児歯科学会のサイトに掲載された「食後の歯みがきについて」を読みました。 www.jspd.or.jp 最近になって、食後すぐに歯をみがくと、あたかも歯が溶けてしまうというような報道が新聞やテレビで伝えられたため、現場がやや混乱しているようです。 という問題について 結論としては、通常の食事の時は早めに歯みがきをして歯垢とその中の細菌を取り除いて脱灰を防ぐことの方が重要です。 という日本小児歯科学会の提言が書かれています。 実際、この説を聞いたことがあるという方は多いんじゃないでしょうか。私も「食後30分は歯を磨かないほうがいいらしいよ」と友人から教えられて、えっ食べたらすぐに歯磨きという教育は間違いだったの?と思った記憶があります。 提言では「あたかも歯が溶けてしまうというような報道が新聞やテレビで伝えられたため」とぼかしてありますが、この説はどんな経緯で広まったんでしょうか?ちょっ
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