先日サンフランシスコ市内にある丸亀製麺 (アメリカだとMarugame Udon) に行った。コロナの期間は閉店していたが、今年に入ってからは営業を再開している。地元の人たちにも大人気の繁盛店。 入口でトレイを取り、列に並んで、カウンター越しにオーダーを行う仕組み。 そこであることに気づいた。 「めっちゃ人多くない?」と。それも、お客さんだけではなくて、従業員の数が。 従業員がめっちゃいる。列に並んでいる客と同じぐらいに。そして、それぞれのスタッフが “一つ” の作業しかしていない。
先日サンフランシスコ市内にある丸亀製麺 (アメリカだとMarugame Udon) に行った。コロナの期間は閉店していたが、今年に入ってからは営業を再開している。地元の人たちにも大人気の繁盛店。 入口でトレイを取り、列に並んで、カウンター越しにオーダーを行う仕組み。 そこであることに気づいた。 「めっちゃ人多くない?」と。それも、お客さんだけではなくて、従業員の数が。 従業員がめっちゃいる。列に並んでいる客と同じぐらいに。そして、それぞれのスタッフが “一つ” の作業しかしていない。
日本の終戦記念日は8月15日だが、アメリカでは日本が降伏文書に署名した9月2日を「戦勝記念日」としている。そのアメリカに住んでいると、日米開戦の引き金となった真珠湾攻撃について尋ねられることがある。ニューヨーク在住で日米中の歴史に詳しい作家の譚璐美氏は、つい先日もそんな質問を受けて……。 留学前に日本の歴史を学ぼう コロナ下の東京オリンピックが終わり、間もなく終戦記念日がやってくる。日本では8月15日、ラジオで昭和天皇が玉音放送を行い、「ポツダム宣言」を受諾したことを国民に告げた日を終戦記念日としている。これに対してアメリカでは、9月2日、東京湾に停泊した米戦艦ミズーリ号の甲板で、日本が連合国軍に対して降伏文書に署名した日を「戦勝記念日」としている。 私が長年アメリカに住んでいるせいか、日本の大学生からしばしば、「アメリカへ留学したいのですが、どんな準備をしたらよいですか?」と聞かれること
ナイキが制作し公開したCM は、予想されたとおりに一定の反発と、称賛と、様々な議論を読んでいます。 私はもちろんこのCMについて肯定的な立場に立つものですが、中には不買運動などを主張したり、Twitterで怒りの感情を吐露するユーザーも居るようです。 このような怒りが適切なものであるかどうかは別にして、そもそもなぜこのような「社会的な」CMが作られたのかを解説しましょう。 話は2年前にさかのぼります。ナイキが「Just do it」キャンペーンの30周年の記念キャンペーンとして広告塔に起用したのは、コリン・キャパニックというNFLの選手です(動画のアフロの人)。 彼は優れたQBではありますが、ペイトン・マニングやトム・ブレイディのような「殿堂入り」級の選手ではありません。おそらく、ほとんどの日本人はコリン・キャパニックのことを知らないでしょう。 あなたが知っていたとすれば、NFLに詳しいか
米中の技術競争に日本はおいていかれているように、いち技術者からは見える。 どうして今のような状況になったのか、考えてみたい。 原因は1つではなく、複合的だろう。 設計ソフトが持てなかった日本日本で半導体を開発しようとすると設計ソフト(Cadence, Synopsysなど)が必要だが、国産はもうないに等しい。 Webで働いている人からするとオープンソースで開発すれば、と思われるかもしれないが、あるにはあるが、実際の製造には使えない。 機能が全然足りていないのもそうだが、全部の設計工程用のソフトはない。 設計ソフトのライセンス料金が億単位でかかる。 製造原価やウェーハ代や人件費がかかるでしょと言われるが、ライセンス料金も開発費の中でかなりの割合を占めている。 Web業界だとOracleの値上げに苦しんでいたと思うが、あれと同じような状況だ。 中国はどうかというと、日本と同様に設計ソフトは作れ
チベットや新疆ウイグル自治区の問題は、あまりにも酷すぎて憤りを感じるけれども、香港や台湾の問題は「いよいよこれは大変なことになったぞ」と思うわけです。 天安門事件のような武力侵攻が起きるようなリスクはいまのところ香港にはない、と信じたいけれども、さほど親しくは無かった香港人から悲鳴のような近況連絡を聞き、また、デモに参加した帰りに地下鉄(?)で見知らぬ人から殴られて怪我をしたけど、怪我で黙ったり我慢したりすることなく別の日も包帯巻いてデモに参加をしているのを見ると、本当の意味での「抑圧」とは何なのか、また、経済力が武器であった香港がその経済的安定をなかば捨ててまで守らなければならないものがあると立ち上がっているのを見るに、想像以上に大変なことになったぞと思うわけであります。 在韓米軍の撤退について、特に巷で言われているトランプ政権の同盟軽視の姿勢が東アジアの安全保障を流動化させている、とい
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の50%は自分の会社を持っていてほぼ100%が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー2社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授4人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約10人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約1億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間4億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国1、2位の規模になる」 ー2000年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
【はじめに】 僕らアメリカ人が日本の安全保障問題について、しつこく意見を述べたりすると、日本の皆さんはむかつくかもしれない。 「そもそもいまの憲法を押し付けたのはアメリカだろ!」と反発する人もいれば、「集団的自衛権を求めているのはお前たちだろ!」と反発する人もいるでしょう。 どちらも否定しづらいし反論しづらい。 だから、今回は安保法案に関して自分の立場をわきまえた上で、個人的な意見は控えさせていただきます。反対だけどね。でも「反対だ」とは言わない。 「敵国の少ない日本が集団的自衛権を実行し、敵国の多いアメリカとつながれば、日本がより危険な状態になると思う」という自分の考え方も説明しない。 「武装して勢力の均衡を保とうとする場合、相手が核保有国だったら、こちらも核保有国になる必要さえあるのでは?」という疑問もぶつけない。そんな個人の見解をここでは一切書かないことにしよう(では、本題へ)。 先
多くのハイテク技術を生みだしてきた日本が、いまだにファックスという時代遅れのコミュニケーションツールを使っている。海外メディアはその理由を論じた。 【高齢者が好む時代遅れのツール】 ロボットや新幹線、高速ブロードバンド・ネットワークなどのハイテク技術で知られる日本は、先進国のほとんどで時代遅れとなったファックスをいまだに愛用している、とニューヨーク・タイムズ紙は報じた。アメリカでは骨董品として、スミソニアン博物館の展示に加わるほどだが、日本の家庭は昨年だけで170万台のファックスを購入しているという。日本の内閣府によると、2011年には会社オフィスのほぼ100%、個人家庭の45%がファックスを所有していた。 日本においてファックスは必要不可欠なビジネスツールだ。専門家は、官僚が承認の判子を押すという事務処理を生みだすファックスを、行政が好んでいると指摘する。企業は受注や出荷の記録を残すため
他の先進国ではとっくに廃れたファックスが、日本でなぜか使い続けられている事情を探った記事を『ニューヨーク・タイムズ』紙より。オリジナルは二ページに分かれているので、2回に分けて紹介する。 そういえば、私の70をすぎた義理の母もよくファックスを家に送ってくるなあと思い当った。そういう人はきっと多いことだろう。 In High-Tech Japan, the Fax Machines Roll On By MARTIN FACKLER Published: February 13, 2013 http://www.nytimes.com/2013/02/14/world/asia/in-japan-the-fax-machine-is-anything-but-a-relic.html?partner=rssnyt&emc=rss 「 ファックス機が回りつづけるハイテク日本(1) スガワラ・ユ
おはようございます、 Chromecast 微妙ですね。「Chromecast 買って AppleTV の良さ分かった」とか言ってる人が結構多くて AppleTV にしてもみんな割と買ったけど使ってなかったみたいのじゃないかと想像しています。 今日はよく言われる「欧米のテレビは多チャンネル」という話の実態について書きます。 要旨 欧米それぞれ具体的な事情は違うが電波が使い物にならないのでケーブルテレビが流行った 多チャンネルって言ってもそんな面白いの無い 視聴者は別に多チャンネルそこまで求めてないので動画配信サービスなどに客が流れる ケーブルテレビの普及 欧米のテレビが何故多チャンネル化したかというと、ケーブルテレビの放送事業者同士の競争が極めて激しいからです。これは単純な話で、うちのケーブルテレビを契約したら他所より見られるチャンネルが多いよ〜みたいな感じで競争を繰り広げた結果です(過去
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