東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が“女性蔑視”発言により、本日2月12日に行われる緊急会合で辞意を表明すると目されている。さらに報道各社による世論調査でも、「2021年夏開催」には否定的な意見が大勢を占めるようになってきた。 『メディアの牢獄』(1982年)や『もしインターネットが世界を変えるとしたら』(1996年)などの著書を持つメディア批評家の粉川哲夫は、オリンピックのリモート開催について「推進派は考えないようにしている」という。 「コロナ禍で経済構造から社会生活の根本にまで反省を迫っている時代」における、オリンピックの存在意義とは──。