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2009年1月13日のブックマーク (4件)

  • 今のところ考えているラボの2009年 (ラボブログ)

    スパイスラボ神部です。 年もどうぞよろしくお願いいたします。 新年初エントリということで、まずは今年の見通し的なものを立ててみたいと思います。 2009年が好きだ! - Favorites! 2009年のウェブを個人的な視点から 今のところ考えているラボの2009年を漠然と図にまとめてみました。 認識系 去年は顔認識に明け暮れてしまった一年でした。今年はその領域をもっと広げ、画像認識・物体認識・角度認識・音声認識などに領域を広げていきたいと思います。 ソーシャルアプリ 今年前半は mixi アプリでひとしきり盛り上がる気がしているので、それには載っていきたいと思います。Facebook や OpenSocial の標準的なアプリもやっていきたいところです。 ガジェット 実はソーシャルアプリとかなりかぶっているのですが、240x300くらいのパネルアプリの世界観は、ブログ上のブログパーツ、

    stpl
    stpl 2009/01/13
    インターネットの今年の争点?(A)
  • メディアの将来が知りたければ金の動きを追え:NBonline(日経ビジネス オンライン)

    メディアの将来はやはりデジタル化だという新たな証拠が(そんな証拠がまだ必要だとして)現れた。今朝(米国時間1/8)、ブティック投資銀行のJordan, Edmiston Groupが発表したレポートによると、向こう数年における出版および広告業界の売り上げの増加の88%は4つの分野に集中しているという。その4分野とは、データベースと情報処理、B2Bオンライン・メディア、消費者向けオンライン・メディア、双方向マーケティング・サービスだ。つまり、成長の大分部はウェブから来るということだ。これに対して2001年から2007年にかけては、これらの分野の成長の寄与率は33%に過ぎなかった。残りの67%は雑誌や新聞といった伝統的な出版ビジネス(すなわち、印刷メディアだ。このレポートはテレビ、ラジオ、屋外広告は対象としていない)。 出版ビジネスにおいてどこに成長の余地があるか予測するには、それぞれの分野に

    stpl
    stpl 2009/01/13
    「データベースと情報処理、B2Bオンライン・メディア、消費者向けオンライン・メディア、双方向マーケティング・サービス」がGrowth Sector. (A)
  • セイコーエプソン、社内SNSで一体感を醸成:日経ビジネスオンライン

    セイコーエプソンの社内SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)「Palette(パレット)」が開設から1年強を経て定着し、活況を呈している。2007年10月に利用者数20人ほどで全社掲示板に告知しスタートしたところ、招待メールを受け取って利用開始した社員数が2009年1月現在で1800人を超えた。 潜在的な参加可能社員数は一部のグループ会社も含めて3万人いる中で、まずは1000人の利用を当初の目標に掲げていたが、既に大きく上回った。2009年3月には2000人に達する見込みだ。 Paletteを立ち上げたブランド・コミュニケーション推進部の中村剣主事は「濃いコミュニケーションの空間が生まれている。SNSで得た気づきや出会いを業務に生かしてもらえれば」と語る。長年、イントラネットやナレッジマネジメントシステムの企画・構築を手掛けて、社内人材の交流や情報共有を促す仕組みを作ってきたが、

    セイコーエプソン、社内SNSで一体感を醸成:日経ビジネスオンライン
  • 業界人間ベムRELOAD

    ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは?と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ

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    stpl
    stpl 2009/01/13
    至極まっとう。「「パーチェスファネルの下流にコストをシフトさせて、そのROIをしっかり測定管理する。」これを実行するためには、経営トップの理解と経営判断が必要だ。」(A)