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東京オリンピック・パラリンピックの開会式と閉会式のショーディレクターを務める小林賢太郎氏について、大会組織委員会は過去にナチス・ドイツによるユダヤ人の大量虐殺をやゆするセリフを使用していたとして22日、解任しました。オリンピックとパラリンピックの開会式では学生時代のいじめの告白をめぐって批判が相次いだ作曲担当者の1人でミュージシャンの小山田圭吾氏が辞任したばかりで、開会式直前に担当者が相次いで辞める事態となっています。 23日に開催される東京オリンピックと来月のパラリンピックの開会式と閉会式でショーディレクターを務める小林賢太郎氏は、過去のコントでナチス・ドイツによるユダヤ人の大量虐殺をやゆするセリフを使用していたとして、アメリカに拠点を置くユダヤ系の人権団体が非難する声明を発表していました。 これを受けて組織委員会は22日、小林氏をオリンピックとパラリンピックの開閉会式のショーディレクタ
感情を逆なでするIOC発言の土壌は? シャプレ教授に聞く 2021年06月02日15時00分 オンラインでインタビューに応じるローザンヌ大のジャン・ルー・シャプレ名誉教授=5月 7月に迫る東京五輪は新型コロナウイルス感染拡大の局面にあっても開催ありきの空気が漂っている。よりどころは根拠のない「安心、安全」。国内世論が冷え込む中、国際オリンピック委員会(IOC)から日本国民の感情を逆なでする発言が相次いだ。IOCの幹部らをかつて教え、その内情にも詳しいローザンヌ大のジャン・ルー・シャプレ名誉教授は「文化の違いがある」と言う。 コロナ感染「全員が負うリスク」 東京五輪参加者へIOC幹部 東京五輪の準備状況を監督する調整委員長で副会長のジョン・コーツ氏(オーストラリア)は、緊急事態宣言下でも開催できるかと問われ「絶対にイエス」と答えた。元副会長で最古参委員のディック・パウンド氏(カナダ)は「アル
侮辱演出案は組織委員会の抱える問題の一端に過ぎない。渡辺直美も絶賛する女性演出家MIKIKO氏を排除し、入社同期を責任者に据えた電通ナンバー2。会長だった森氏すらバカにする男が仕切る「電通五輪」の闇とは――。 ここに、ある女性が悲痛な訴えを記した、1通のメールがある。 〈去年の6月に執行責任を任命され、全ての責任を負う覚悟でやってきました。どんな理不尽なことがあっても、言い訳をしないでやってきました。/それを一番近くで見てきたみなさんはどのような気持ちでこの進め方をされているのでしょうか?/コロナで世界がこの様な状況になって、やっぱり一番大切にしないといけないのは信頼関係だと信じて止みません。 本当は、このままフェードアウトするのが平和なやり方なのかな?とも悩みました。/でも、またこのやり方を繰り返していることの怖さを私は訴えていかないと本当に日本は終わってしまうと思い、書きました〉 昨年
国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(2021年3月10日撮影)。(c)AFP PHOTO / IOC / GREG MARTIN 【3月13日 AFP】国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ(Thomas Bach)会長は12日、中国におけるイスラム系少数民族ウイグル人の扱いをめぐり2022年北京冬季五輪のボイコット論が出ていることについて、アスリートが犠牲になるだけだと訴えた。 【関連記事】元国連大使も米の北京五輪ボイコット主張 共和党の要求高まる 中国政府は現在、同国北西部にある新疆ウイグル自治区(Xinjiang Uighur Autonomous Region)でウイグル人などの少数民族に対してジェノサイド(大量虐殺)が行われているとして、人権団体や一部の国の政府から高まる批判の声にさらされている。 人権団体は、同自治区ではウイグル人をはじめとするイ
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長が、JOC=日本オリンピック委員会の評議員会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言し、国内外から批判の声が上がったことを受け「オリンピック・パラリンピックの精神に反する不適切な表現だった」として発言を撤回し謝罪しました。 東京大会の組織委員会の森会長は3日、JOCの評議員会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言し、国内外から批判の声が上がっていました。 これを受けて森会長は4日午後、都内の組織委員会のオフィスで報道陣の取材に応じ「きのうの発言については、オリンピックパラリンピックの精神に反する不適切な表現だった」として発言を撤回し謝罪しました。 JOCは、規定で女性の理事の割合を40%以上とすることを目標としていて、森会長は「ガバナンスに対しては数字にこだわると運営が難しくなることもある。私が知っ
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東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長(83)が延期に伴い2度目の五輪イヤーとなる新春インタビューに応じた。新型コロナウイルスは感染が再拡大し一寸先は闇だが大会開催について「中止にはできない」と断言した。今春、政府から無観客の指示が下ったとしても「工夫してやるべきだ」と語った。【取材・構成=三須一紀、木下淳】 -感染が再拡大している。政府は来春に観客入場制限の有無を決めるとしているが具体的にはいつか 「3~5月。最終的には5月でしょうが、それより前かもしれない」 -感染状況次第では最悪、無観客でも開催すべきか 「もう中止はできないから、たとえ無観客という指示が出たとしても工夫してやるべきだ。昨年1年間、無観客のイベントや無出社でテレワークするなど日本は工夫してやってきた。どんな苦難があっても乗り越えられる。明日の箱根駅伝に注目している。無観客で開催するというが、沿道の観
国際オリンピック委員会のジョン・コーツ副会長(2019年7月24日撮影、資料写真)。(c)Toshifumi KITAMURA / AFP 【9月7日 AFP】国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ(John Coates)副会長は7日、AFPの電話インタビューに応じ、来年に延期された東京五輪は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的な大流行)に関係なく開催され、同感染症を「克服した大会」になるだろうと述べた。 【関連記事】東京五輪1年前セレモニー開催、池江璃花子がメッセージ発信 五輪の中止は戦争以外に一度もないという状況の中、コーツ氏は東京五輪は新しい日程で行われると断固主張した。 東京五輪に向けた調整委員長も務めるコーツ氏は、「大会は新型ウイルスに関係なく行われ、来年の7月23日に開幕する」とコメントした。 コーツ氏は、2011年の東日本大震災に触れ
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