「IIJmio」も申し込み殺到、本人確認や商品発送に遅れ 原因は「お察しいただければ」
インターネットイニシアティブ（IIJ）は5月17日、個人向けMVNOサービス「IIJmio」に申し込みが集中し、本人確認手続きと商品発送に遅れが生じていると発表した。ここ数日で申し込みが増えているという。原因については「こちらでは把握しかねていて、具体的にこれといえない。お察しいただければ」（同社） 申し込みが集中しているプランは、音声SIMを月額850円から利用できる通信プラン「IIJmioモバイルサービス ギガプラン」と、音声SIMを月額1760円から利用できる「IIJmioモバイルサービス」。スマートフォンの販売サービス「IIJmioサプライサービス」でも遅れが生じている。特にギガプランの月額は1000円を切ることから、楽天モバイルからの乗り換え需要が想定される。 解消見込みについては「現在、社内で体制強化に向けての協議を進めており、いつから解消するのか話せる状態ではない。改善に向け
TP-Link製Bluetooth機器でMACアドレスが重複 「他社も同様」と説明 BUFFALO、IODATAは否定
MACアドレスが重複しているBluetoothレシーバーがあった――そんな投稿がTwitterで話題になった。投稿によると、中国ネットワーク機器メーカーのTP-Linkが販売するBluetoothレシーバーにおいて、原則同じものは存在しないはずのMACアドレスが重複しており、2台同時に使用できないという。事実関係をTP-Link日本法人に尋ねた。 話題になったのは同社のBluetoothアダプター「UB500」。PCのUSBポートに挿入することで、Bluetooth通信機能を付加する製品だ。TP-Linkによると、同製品でMACアドレスが共有されているのはミスではなく仕様という。MACアドレスはネットワーク機器に振り分けられる識別番号。原則として全ての機器に異なる番号が割り振られる。 複数の個体でMACアドレスが重複している理由についてTP-Linkは「ほとんどのユーザー環境でユーザー1人
総務省の施策で本当に“乗り換え”は進むのか？ MVNO復活に必要なこと（前編）
総務省の施策で本当に“乗り換え”は進むのか？ MVNO復活に必要なこと（前編）：モバイルフォーラム2022（1/3 ページ） テレコムサービス協会 MVNO委員会は3月18日、「モバイルフォーラム2022」をオンラインで開催した。MNO各社において新たな料金プランの導入が発表された中、MVNOの果たすべき役割とあるべき競争環境の姿などについて、「リベンジ・今こそMVNOに乗り換える～GoTo MVNO2.0～」をテーマに基調講演やパネルディスカッションで議論が行われた。ここではパネルディスカッションの前半をレポートする。 パネルディスカッションは、「激動が続くモバイル市場 MVNOが復活を果たすために必要なことは？」と題し議論を進めた。パネリストは、野村総合研究所パートナーの北俊一氏、スマートフォン／ケータイジャーナリストの石川温氏、スマートフォン／ケータイジャーナリストの石野純也氏、テレ
電力ひっ迫、停電前に「緊急速報メール」配信の可能性──経済産業省
経済産業省は3月22日、東京電力管内の電力需給ひっ迫を受け、停電の可能性が高まった際にスマートフォンの「緊急速報メール」を使って警告する考えを明らかにした。 資源エネルギー庁が報道関係者向けのブリーフィングの中で明かした。担当者は「必ずやると決まっているわけではない」と前置きしながらも「そのためのシステムはある」と話した。また停電はどこで発生するか事前に分からないため、実行する場合は東電管内（群馬、栃木、茨城、埼玉、千葉、東京、神奈川、山梨、静岡の富士川より東）にあるスマートフォン全てが対象になるという。 緊急速報メールは災害発生時などにキャリアが対象地域にいるスマートフォンユーザーに対し、警報などをブロードキャスト（同報）配信する仕組み。「エリアメール」（NTTドコモ）などのサービス名でも知られている。 緊急速報メールには「緊急地震速報」や「津波警報」のように気象庁が発信するものに加え、
NTT西がEmotet感染 受託業務で使用したPCから従業員・取引先メールアドレス流出
NTT西日本は3月7日、愛知県公立大学法人から受託した業務に使っていたPCがEmotetに感染し、従業員や取引先のメールアドレスが流出。不審なメールの送信に使われていると発表した。 1日に、同社従業員がメールに添付されたファイルのマクロを実行したのが感染の原因とみられる。NTT西の従業員を装った不審メールが関係者に送信されたため、感染したPCをネットワークから切断。関係者に謝罪と注意喚起のメールを送った。 流出した情報は確認中。NTT西は今後、基本動作の徹底、情報セキュリティ教育の再実施など再発防止策を実行するとしている。 関連記事 Emotet感染爆発で謝罪企業相次ぐ 沖縄県、気象協会、いすゞなど【訂正あり】 マルウェア「Emotet」の再拡大が進み、各地で感染報告が相次いでいる。2月以降、沖縄県やリコー系列会社、NPO法人、食品会社などさまざまな業界の企業が、おわびと注意喚起を発してい
猫の横で毎晩一緒に寝たらどのような影響が出る？ 法政大学が検証
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 法政大学の研究チームが発表した「猫と共に探求する新たな睡眠価値の創出」は、寝床がいつも変わる猫の横で寝る睡眠手法を検証した論文だ。猫の横に寝袋を敷き24日間一緒に寝た際に、身体的・心理的にどう影響するかを従来のベッドや布団で寝る睡眠スタイルと比較し考察した。 猫の睡眠場所は、お気に入りの場所がある程度決まっているが、複数の要因（触感、温度、灯、賑わい、狭さ、気分など）でさまざまな場所を都度選択する。この予想できない多様性を利用して、被験者の飼い猫5匹と24日間一緒に寝る実験を行った。5匹のうち、毎晩1匹を任意に選択し、その猫のすぐ隣に寝袋を敷いて寝床とする。 睡眠中はFitbitを装着し、
東京ドームの「現金お断り」に賛否両論 キャッシュレス決済手段を持たない人は？
過去最大のリニューアル工事を済ませ、3月2日にオープンした「東京ドーム」。巨大なLEDビジョンや“顔パス”を実現する顔認証システムも話題だが、場内で現金が使えない完全キャッシュレス化には異論も多い。東京ドームを運営する東京ドーム社に話を聞いた。 東京ドームは場内チケットカウンターの他、グッズを販売する売店や客席販売に至るまでキャッシュレス化した（場外チケット売り場は現金可）。決済はクレジットカードか「Suica」などの電子マネー、「PayPay」などのコード決済となる。コインロッカーは交通系ICカードに対応している。 これに対しSNSでは「時代の流れとはいえ……」「野球ファンには年配の方も多いから時期尚早」といった慎重論も目立つ。東京ドーム社は「そうした意見があるのは把握している」と話す。 「キャッシュレスというとPayPayなど最近登場したコード決済を思い浮かべる方も多いと思いますが、東
シャープのテレビ、アプデ後に再起動を繰り返す不具合 出張修理に
シャープは2月1日、薄型テレビ「AQUOS」のAndroid TV搭載モデルでソフトウェアアップデートを実施した際、一部で再起動を繰り返す不具合が発生していると発表した。アップデートは中止。個別に訪問修理を行う。 対象機種は2019年7月以降に発売した4K液晶テレビと4K有機ELテレビの6シリーズ20機種。シャープはAndroid 10へのメジャーアップデートを1月31日に公開したが、一部で再起動を繰り返す不具合が発生した。Twitterでは利用者から「ピカピカして寝られない」といった声が上がっていた。 原因は分かっていない。シャープはソフトウェアアップデートを中止。再起動を繰り返す症状が発生しているテレビに対しては、保証期間にかかわらず出張修理で対応する。 テレビのソフトウェアアップデートは通常、放送波やネットワーク経由でデータをダウンロードして実施する。しかし今回のようにテレビが起動し
ニール・ヤング、Spotifyから全曲引き上げへ 反ワクチンのPodcastへの抗議で
同氏は前日、Spotifyと独占契約している人気ポッドキャスターのジョー・ローガン氏が自身の番組で新型コロナのワクチンについて誤った情報を流していると批判していた（その公開書簡は削除されている）。 「Spotifyは最近、新型コロナに関する嘘によって大きな損害を与える力になっている」「誤った新型コロナ情報を聞いているリスナーのほとんどは24歳くらいだ」とヤング氏。「私は、音楽を愛する人々に命を脅かす誤情報を流すSpotifyをサポートし続けることができない」。 ローガン氏のPodcastについては、昨年12月31日、科学者、医療専門家、教授などのグループが「新型コロナのパンデミックを通じて、誤解を招くような誤った主張を繰り返し広め、科学と医学への不信感を引き起こした」として、Spotifyに対し、プラットフォーム上の誤情報を管理する明確なポリシーを至急作成するよう求める公開書簡を送った。本
脱東芝の「レグザ」、国内トップシェア争いまでの復活劇
2006年に国内大手家電メーカー・東芝の薄型テレビブランドとして誕生した「REGZA（レグザ）」。11年の地上アナログ放送の停波によるテレビの買い替え期には、高画質や多機能を求めるマニア層から高い支持を集めた大人気ブランドだ。 しかし、15年に発覚した同社の不正会計疑惑のあおりを受け、テレビ事業を手掛ける東芝映像ソリューションは、18年に中国のハイセンスグループに売却された。 大手国内メーカーの事業が分割され、海外メーカーに買収されていくその姿は、台湾・鴻海科技集団によるシャープの買収と並んで、家電メーカーの落日の象徴として語られることもあった。 しかし、レグザブランドはハイセンス傘下となった後、販売網の混乱などで一時的にシェアが落ちたもの、結果的に大きく飛躍。トップシェアに届くところまで業績を回復しているのだ。 そして21年3月、社名を東芝映像ソリューションからTVS REGZAへ変更。
Android TV搭載ディスプレイ、ドンキが発売 「あえてテレビチューナー外した」
ドン・キホーテは12月6日、Android TV搭載のディスプレイ「AndroidTV機能搭載チューナーレス スマートテレビ」を12月10日から全国の系列店で販売すると発表した。価格は24型が2万1780円、42型は3万2780円（税込）。 解像度はどちらも1920×1080ピクセルのフルHD。無線LAN（2.4GHz帯）や有線LAN、3つのHDMI端子などを備え、ネット動画の他、ゲームやPCモニターなど幅広い用途に使えるとしている。 OSはAndroid 9 Pie。スマートテレビなどに使われる台湾MediaTekのクアッドコアCPU「MSD6683」と1GBメモリ、8GBのストレージ（eMMC）を搭載した。 ドン・キホーテは「YouTubeやNetflix、Amazonプライムビデオなど動画配信サービスの充実で日常的に動画を視聴する人が増えた」と指摘。動画視聴に特化し「あえてテレビチュ
IIJ、PPAP廃止へ 社外から届くパスワード付きZIPファイルは削除
IIJは、パスワード付きZIPファイルを添付したメールとパスワード記載メールを個別に送信する「PPAP」を廃止すると発表した。2022年1月26日から添付ファイルは削除し、メール本文のみを受信する。 インターネットイニシアティブ（IIJ）は11月15日、パスワード付きZIPファイルをメールに添付して送信し、パスワードを記載したメールを別送する、いわゆる「PPAP」を廃止すると発表した。2022年1月26日以降はパスワード付きZIPファイルをフィルターによって削除し、メール本文のみを受信する。 同社は「PPAPは、日本で多く見られる情報セキュリティ対策の一つだが、（情報漏えいを防ぐ）効果が薄いだけでなく、ウイルススキャンをすり抜けてしまう」と説明。この仕組みを悪用したマルウェアが、今後も発生すると予想し、同社とその顧客、取引先の情報を守るためにも対応が必要と判断したという。 今後、IIJは別
Kindleストアで紙書籍を個人出版できるサービス、日本でもスタート 初期費用、在庫リスクなし
アマゾンジャパンは10月20日、個人がKindleストアに本を出版できるサービス「Kindle ダイレクト・パブリッシング」（KDP）が、電子書籍に加えて紙書籍の出版にも対応したと発表した。欧米などでは2016年から提供してきたが、日本での対応は初。 ユーザーは、KDPアカウントを取得し、出版したい本の情報を登録して原稿（PDF形式）をアップロード。販売価格を決めるだけで紙の書籍を個人出版できる。初期費用は不要で、注文を受けてから印刷するため在庫を抱えるリスクもない。 出版した書籍は日本の他、米国やヨーロッパなどからも購入可能。紙書籍の場合、出版者へのロイヤリティーは最大で販売価格の60％分だが、印刷費を差し引いて入金する。 関連記事 盛り上がる「テーブルトークRPG」に二次創作ガイドライン、KADOKAWAなど6社が策定 KADOKAWAなど6社は、合同でTRPGライツ事務局を設立し、T
楽天モバイルがKDDIローミングの7割を終了 コスト圧縮で契約者獲得へ本腰か
楽天モバイルがKDDIローミングの7割を終了 コスト圧縮で契約者獲得へ本腰か：石野純也のMobile Eye（1/3 ページ） 第4のキャリアとして、2020年4月に本格参入を果たした楽天モバイルだが、新規参入であるがゆえに、既存のキャリアと比べるとエリアには“穴”が目立った。一方で、サービスは全国区で展開している。このギャップを埋めているのが、KDDIローミングだ。同社はKDDIから800MHz帯のLTEをローミングで借り、エリアを補完。サービス開始当初から全国区のネットワークを提供することができた。 ただし、このローミングは時限的なもの。期間が2026年3月末までに定められている他、楽天モバイル自身のエリアが十分拡大した際には、両社が協議の上で打ち切ることもできる契約になっている。ローミングはコストもかさむため、楽天モバイルは2026年を待たず、エリア拡大に伴い、前倒しでローミングエリ
iPhone機種変時のiCloudバックアップ、容量無制限で無料に iOS 15の新機能、その手順を解説
iPhone機種変時のiCloudバックアップ、容量無制限で無料に iOS 15の新機能、その手順を解説（1/2 ページ） 「iPhone 13を買ったのだけど、iCloudのストレージが足りないのでバックアップできない」とお悩みの人に朗報だ。お金は一切かからない。iCloudストレージの増量も不要。その仕組みを説明しよう。 iOS 15／iPadOS 15から、新しいデバイスへの移行時に、iCloudストレージにバックアップを作成するための十分な空き容量がなくても、一時的なiCloudストレージを使い、新しいiPhoneやiPadにデータ移行するためのバックアップ作成が可能になった。 設定＞一般＞の下の方に「転送またはiPhoneをリセット／転送またはiPadをリセット」項目が用意されている。 この一時的なバックアップは最大3週間（バックアップを作成してから21日後）、無料で提供される。
結局、「漫画村」は死んでないのではないか
2018年ごろ、世間を大いに騒がし、その後の法改正に大きな影響を与えた「漫画村」事件。まだ3年前の話なので記憶も新しいところだが、21年6月2日、福岡地裁にて元運営者に対する判決が出た。著作権法違反と組織犯罪処罰法違反の罪で、執行猶予なしの懲役3年、罰金1000万円、追徴金約6257万円だという。 被告が逮捕・起訴されたのが19年だったので、地裁の判決まで2年間かかったことになる。被告らが期日までに抗告しなかったため、刑が確定した。 ただしこれは刑事訴訟である。損害賠償などに関しては、これからまた別に民事で争っていくことになる。当時の試算では被害総額が3000億円相当とされていたので、損害賠償額も到底個人では払えない額に膨れ上がるかもしれない。懲役こそ3年に過ぎないが、塀から出た後に本当の地獄が待っている。 これだけ重い刑罰が課せられれば、模倣犯に対する抑止効果もあるように思える。しかし今
愛知県常滑市、屋外音楽イベントの主催者に抗議 「二度とりんくうビーチ使わせない」
愛知県常滑市の伊藤たつや市長は8月30日、屋外音楽イベント「namimonogatari2021」の主催者に対して抗議文を送付したと自身のTwitterアカウントで明らかにした。「市民の努力を愚弄する悪質なイベントを開催した」としている。 抗議文によると、8月28日と29日愛知県常滑市の「AICHI SKY EXPO」（愛知県国際展示場）で行われたnamimonogatari2021は「上限人数である5000人をはるかに超え密集しており、酒類の提供も行われ、多くの人がマスクをつけない状態で行われていた」という。伊藤氏は「国や県の要請、ガイドラインも全く守られていない、極めて悪質なイベント」と断じ、「強い憤りを覚えます」とした。 namimonogatari2021の会期中には参加者が会場で撮影した動画や写真がSNSに多く投稿され、観客の密集ぶりなどが話題に。「今の日本の写真とは思えない」「
止まらないウナギロンダリング 漁業者搾取の謎ルールに支えられる「黒いウナギ」に未来はあるか
止まらないウナギロンダリング 漁業者搾取の謎ルールに支えられる「黒いウナギ」に未来はあるか： 「土用の丑の日」に憂う（1/6 ページ） 今年もウナギ業界最大のイベント「土用の丑の日」がやってきた――。新型コロナ禍の影響で専門店主体の需要は減退している一方、巣ごもり需要の拡大で、量販店でのウナギの売れ行きは好調のようだ。 7月20日付の読売新聞によれば、流通大手イオンは定番商品の「国産うなぎ蒲焼」（約160グラム）を2020年より1割安い1880円（税別）に引き下げた。ウナギ関連商品の売り上げは前年比で2割増加とのことだ 。東京都中央卸売市場の6月の生鮮ウナギの卸売価格は前年同月の5396円と比べて2割以上安い4071円となっている（東京都中央卸売市場・市場統計）。 消費の99%を占める養殖ウナギを育てるには、天然の稚ウナギ（ウナギの稚魚、シラスウナギ）が不可欠だ。19年にはその採捕量が史上
5年保存できるポテチ、湖池屋が開発した理由
スナックメーカーの湖池屋（東京都板橋区）は7月26日、5年保存できるポテトチップスを発表した。災害備蓄用として8月2日から一部店舗で限定販売する。参考価格は400円（税込）。 容器を缶にして保存性を高めた。「缶は密封性、防湿、遮光に優れる。通常のポテトチップスに使用しているアルミ蒸着プラスチックフィルムに比べ密閉性が飛躍的に高まり、保存期間5年を実現した」としている。 缶に入れるため「カラムーチョ」以外の2商品もスティック形状としたが、味付けや商品名は既存商品と同じ。「被災して不安な状況で食べるものだからこそ、普段食べ慣れている味わいでホッと安心してほしい」。備蓄用ポテトチップスを開発したのもそうした「情緒面の価値」を重視したからだという。 湖池屋は今年3月、地元板橋区が実施した防災プロジェクトに賛同し、区内一斉防災訓練「いたばしシェイクアウト」参加者に「防災ポテトチップス」をプレゼントす
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
映像制作ニーズに応えた「iPhone 13 Pro／Pro Max」 最大容量1TB、後からピント変更やボケ味追加も
