電源なしで電子機器の消費電力を計測できる小型センサを開発(2011年2月22日): プレスリリース | NEC
NECはこのたび、電子機器の消費電力の測定と、電力管理システムへの情報送信を、外部電源や電池などからの電力供給なしで実現する小型センサを開発しました。 外部などからの供給なしで電力を得るには、周囲の環境に存在するエネルギーを電気に変換するエネルギーハーベスト(注)という手法が有効です。電子機器では、電力線の周囲に発生する磁場を電力に変換し動作電源として利用する方法がありますが、回収できる電力が1mW程度と限られており、消費電力を計測するセンサの動作は困難でした。 このたび開発したセンサは、独自の回路設計により、機器の消費電力の計測とデータ送信を、1mW以下の動作電力で実現します。本センサを電子機器に搭載することで、外部電源や電池などを利用することなく、電子機器の消費電力を可視化できます。また、データ送信用の無線装置などが不要なため、小型で管理が容易なセンサを実現します。 本センサの特長は以
3D対応「VALUESTAR」とノートPC「LaVie L」の新TV-CMが完成(2010年9月16日): プレスリリース | NEC
3D対応デスクトップPC「VALUESTAR」と スタイリッシュノートPC「LaVie L」の新TV-CMが完成 ～10月5日（火）より全国でオンエア開始～ 2010年9月16日 日本電気株式会社 NECパーソナルプロダクツ株式会社 NECならびにNECパーソナルプロダクツはこのたび、NECパソコンのCMキャラクターの玉木宏さんが出演する新TV-CMを10月5日（火）より全国でオンエアいたします。 新TV-CMは、本日発売を開始する個人向けパソコン秋冬モデルを対象にした、「VALUESTAR」“選べる3Dラインアップ”篇と「LaVie L」“家中どこでも地デジ”篇の2作品となります。 「VALUESTAR」“選べる3Dラインアップ”篇では、このたびラインナップを拡充した3D対応モデル「VALUESTAR W（VW970/CS）」、「VALUESTAR L（VL750/CS）」、「VALUE
RFIDと携帯電話を活用した先進的な営業支援システムの共同実験を開始(2010年9月6日): プレスリリース | NEC
エプソン販売株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：平野精一、以下 エプソン販売）と日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長：遠藤信博、以下 NEC）は共同で、RFID（無線ICタグ）と携帯電話を活用した先進的な営業支援システムの実証実験を、本年9月中旬まで行います。 本実験は、NECのクラウドRFIDサービス構築基盤である「BitGate」(注1)のモバイル版を活用して実施するものです。 本共同実験では、量販店10～15店舗に設置したプリンターなどのエプソン展示機にRFIDを装着します。あらかじめ各RFIDに紐付いた詳細情報（製品型番、量販店情報、担当者名など）をエプソン販売のサーバに登録しておき、エプソン販売の営業担当者が、小型のRFIDリーダライターをかざして読み取った情報を携帯電話からサーバに送信し、情報を一元管理・分析活用するものです。営業担当者は簡単なオ
非食用の植物資源を用いて高植物成分率と高機能を世界で初めて両立したバイオプラスチックを開発(2010年8月25日): プレスリリース | NEC
安定した供給性のある非食用の植物資源を利用 草や穀物の茎などの主成分であり、石油代替が可能なほど豊富に生産されているセルロース(注1)を主原料に利用。これにカシューナッツ生産時に大量に副生する殻から抽出される油状物質（カルダノール、注2）を化学結合してバイオプラスチックを開発。共に多くが廃棄されているため、これらを資源として利用することで安定した供給性を確保可能。 高度な植物成分率を実現 植物資源であるセルロースとカルダノールを主原料に用いることで、高い植物成分率（70％以上）を達成。これにより、従来のセルロース系バイオプラスチックの特性確保に必要だった、石油系添加剤の大量混合による植物成分率の低下を防止。 電子機器向け用の高い耐久性を実現 水をはじき、柔軟な部分と、変形しにくい部分からなる分子構造をもつカルダノールを、化学反応しやすいように改質し、セルロースと化学結合。これにより、加熱し
瞬時に違法コピー動画を発見できる映像識別技術を開発(2010年5月7日): プレスリリース | NEC
NECはこのたび、インターネット上で違法にアップロードされたコピー動画を、瞬時に自動検出可能な映像識別技術を開発しました。 本技術は、オリジナルの動画から映像を識別するための指紋情報（ビデオシグネチャ）を生成し、他の動画と照合するものです。これにより、単にコピーした動画だけでなく、テロップ挿入やカメラ撮影、アナログコピーなどデータ改変を伴っている動画でも、高速、高精度に検出可能です。 現在、違法なコピー動画の流出防止には、目視による確認、予めコンテンツに埋め込んだ特殊コードをもとにした自動識別（電子透かし）、色配置状況等を勘案した類似検索などの方法が利用されています。しかしこれらの方法では、膨大な量のコンテンツの確認及び、短く切り出した動画や改変された動画の発見は困難でした。 本技術を用いることでコンテンツ権利者や配信サービス事業者は、オリジナルの映像を予め登録しておけば、違法コピー動画の
RFIDタグを活用した物流品質トレーサビリティサービスの開始(2010年3月9日): プレスリリース | NEC
NECは、温度・湿度・衝撃センサ付きRFIDタグを活用した物流品質トレーサビリティソリューションについて、SaaS型サービスの提供を4月より開始します。 物流品質トレーサビリティソリューションは、センサ付きRFIDタグ(注1)を流通する商材にとりつけ、生産拠点／倉庫から物流拠点、最終的に顧客へ納入するまでの流通過程を管理します。一定間隔での温度・湿度情報と、衝撃発生時の情報を収集することにより輸送過程の「見える化」を実現し、安心安全な物流に貢献するRFID活用ソリューションです。本ソリューション事業でNECが長年にわたり蓄積したノウハウをもとに、株式会社ITAGE(注2)と共同で商品開発を行い、今回新たにSaaS型サービス「物流品質トレーサビリティ for SaaS」を商品化しました。 新サービスの概要は以下のとおりです。 インターネットに接続できる環境からアクセスするだけで、流通過程での
「NECワーキングマザーサミット」初開催について(2010年2月5日): プレスリリース | NEC
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英国の大手放送事業者「アキーバ社」へ地上デジタル放送用送信機を納入(2009年12月10日): プレスリリース | NEC
NECはこのたび、英国の大手放送事業者であるArqiva Ltd.（アキーバ社、代表：Tom Bennie 氏、本社：ウィンチェスター、以下 アキーバ社）に最新のデジタル放送規格であるDVB-T2(注1)方式のデジタルTV放送用送信機を納入しました。本送信機を活用し、アキーバ社と英国の公共放送局 BBC(注2)は、本年12月より世界で初めてのDVB-T2方式による地上デジタル放送サービスを開始しました。 アキーバ社は、英国内において放送・通信インフラ事業を展開しており、TV放送局・ラジオ局は同社の放送網を利用して、放送事業を行っています。このほど、アキーバ社とBBCとの間で、BBCが利用する放送網の一部を現行の地上デジタルTV放送方式であるDVB－Tから、最新規格であるDVB－T2への更新が合意され、当社はDVB-T2対応のデジタルTV放送用送信機を納入しました。 DVB-T2は、DVB-
オフィスや家庭の電力を節約する電力制御システム「グリーンタップ」を開発(2009年11月4日): プレスリリース | NEC
NECシステムテクノロジー株式会社（本社：大阪市、執行役社長：鴨井功、以下 NECシステムテクノロジー）はこのたび、電力制御・監視技術、センサ技術・ネットワーク技術を用いて、オフィスや家庭の無駄な電力を発見し、自動的に節約することができる電力制御システム「グリーンタップ」を開発しました。 本研究は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から受託した「エネルギー使用合理化技術戦略的開発事業」プロジェクトの一環として実現したものです。 「グリーンタップ」は、オフィスや家庭において、エコ機能を内蔵していたり、情報家電のようにネットワーク機能を持つような電気製品だけでなく、既存の電気製品も対象とした電力監視・制御プラットフォームであり、利用者の代わりに無駄な電力（メタボ電力※1）を細やかに発見し、利用者の生活快適性を考慮・維持したままでの電力制御が可能です。 グリーンタップは、インテリジェ
デジタルサイネージの活用に関する共同実験について(2009年11月2日): プレスリリース | NEC
KDDI株式会社（代表取締役社長兼会長：小野寺 正、所在地：東京都千代田区、以下「KDDI」）と日本電気株式会社（代表取締役執行役員社長：矢野薫、所在地：東京都港区、以下「NEC」）は、東京都内のauショップ2店舗（auショップ池袋東口、auショップ光が丘IMA）において、デジタルサイネージの活用に関する共同実験を、2009年11月2日（月）から2010年1月中旬まで実施します。 本共同実験は、NECのコンサルティングのもと、同社のデジタルサイネージソリューションサービス「PanelDirector」（パネルディレクター）を利用して実施するものです。 本共同実験は、auショップ店内に情報配信用ディスプレイ2台を設置し、それぞれの設置状況に応じた情報およびコンテンツを配信します。 店内に設置したディスプレイでは、auショップにご来店いただいたお客さま向けに、au携帯電話のサービスやコンテンツ
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