酒飲んで赤くなる人はコロナ感染に防御的か 佐賀大研究成果｜NHK 佐賀県のニュース
佐賀大学は、酒を飲むと顔などの皮膚が赤くなる体質の人は、新型コロナウイルスの感染に対して防御的である可能性があることがわかったとする研究成果をまとめました。 佐賀大学医学部の松本明子准教授らの研究グループは、飲酒後に顔などの皮膚が赤くなるかや、新型コロナにいつ感染したかなどについてインターネット上でアンケート調査を行い、およそ８００人から得た回答を分析してきました。 その結果、新型コロナの感染拡大が始まった２０１９年１２月から２０２３年５月までの間、飲酒後に顔が赤くなる人は発症が遅い傾向にあり、感染に対して防御的である可能性があることがわかったということです。 特に、ワクチンを２回接種した人が国内で人口の半数ほどにとどまっていた２０２１年８月までの期間に絞り込むと、飲酒後に顔が赤くなる人が新型コロナに感染した割合はそうでない人に比べて、およそ５分の１にとどまったということです。 飲酒後に顔
報道ヘリは救助の妨げになっていないのか？ NHK航空デスクに聞いてみた｜NHK
東日本大震災の発生直後に、凄惨な被害を撮影したNHK仙台の報道ヘリ。搭乗した鉾井カメラマンと小嶋カメラマンの体験を、3月に「取材ノート」に掲載したところ、多くのメッセージをいただきました。 ネットでは報道ヘリについて厳しい意見を目にすることもあり、正直、記事を書く前は賛否が分かれると思っていました。しかし報道ヘリの役割について考えるきっかけになったというコメントが多く寄せられ、撮影した2人に届けさせていただきました。コメントを送っていただいた方、記事を読んでいただいた方に、改めて感謝申し上げます。 さて、記事にはたくさんの質問も寄せられました。 「報道ヘリって救助の妨げになっているのでは？」 「救助を求めている人の様子をテレビで伝えて、それで終わりなの？」 「NHKの報道ヘリ態勢ってどうなっているの？」 確かに、災害報道の際「報道のヘリの音で、現場で救助を求める人の声が聞こえなくなるのでは
WHO 新型コロナ「緊急事態宣言」終了を発表 | NHK
WHO＝世界保健機関のテドロス事務局長は、5日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて出している「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の宣言を終了すると発表しました。 これは、5日の会見でWHOのテドロス事務局長が明らかにしました。 WHOは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2020年1月、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、これを受けて各国は感染対策やワクチン接種などの対応を強化してきました。 WHOは、4日、専門家による委員会を開き、この宣言を解除できるか検討しました。 テドロス事務局長は死亡率が低下し、医療システムへの負担が減少するなど、多くの国で生活が通常に戻っていると指摘した上で委員会はこうした現状を踏まえて宣言の終了を勧告したということです。 これを受けて、テドロス事務局長は会見で「勧告を受け入れ、緊急事態の終了を宣言する」と述べました。 一方で、「これは
世界に衝撃「ChatGPT」開発企業のCEO 独占インタビュー | NHK
人間のように自然な受け答えができる高度な性能を備え、世界で急速に利用が広がる対話式AI「ChatGPT」。開発したアメリカのベンチャー企業のCEO・サム・アルトマン氏（37）が来日し、NHKの単独インタビューに応じました。 この中でアルトマン氏は「想像できない方法で、私たちの生活を向上させるものだ」と述べた上で、「リスクを軽減するための規制が必要で、政府と話し合うことが重要だ」という認識を示しました。 「私たちすべての生活の質を向上させる」 アメリカのベンチャー企業「オープンAI」のCEO、サム・アルトマン氏は、「ChatGPT」を去年11月に公開した後の初めての訪問国として日本を訪れ、10日NHKの単独インタビューに応じました。 アルトマン氏は『ChatGPT』が社会に与える影響について、「新しいテクノロジーが登場すると、今日では想像できない方法で、私たちすべての生活の質を向上させること
学校のマスク着用 ”感染者数抑制などに効果“ 米研究グループ | NHK
新型コロナ対策として行われてきたマスクの着用について、着用義務が解除されたアメリカの学校で、子どもや教職員での感染が大きく増えたとする研究結果をハーバード大学のグループがまとめました。マスクの着用には感染者数を抑え、子どもたちの欠席日数を減らす効果があるとしています。 この研究はハーバード大学などのグループが行い、国際的な医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表しました。 グループはアメリカ東部のボストン周辺で、ことし2月に学校でのマスクの着用義務を解除した70の地区と、1教室当たり子どもの人数が多い傾向があり、着用義務を解除しなかった2つの地区の、子どもと教職員合わせておよそ34万人について感染の状況を比較しました。 その結果、着用義務を解除した地区では、およそ3か月半の間に感染した子どもや教職員は1000人当たり134.4人に上りましたが、着用を続けた地区では
国家公務員「週休3日制」を提言 人事院研究会 | NHK
国家公務員の長時間労働の解消に向けて、人事院の研究会は、育児中の職員らに限定されている「週休3日制」を希望するすべての職員が取得できるようにすべきと提言し、政府に一層の業務改革を、国会には理解と協力を求めています。 人事院が設置した有識者の研究会は、国家公務員の長時間労働の解消に向けて、最終報告をまとめ、27日提出しました。 この中では、現在、育児や介護を行っている職員などに限定されている「週休3日制」について、希望するすべての職員が取得できるようにすべきとしています。 また、業務上支障がないかぎり、原則としてテレワークを可能とすることや、勤務を終えてから次の勤務開始までの「インターバル」を原則11時間確保することも提言しています。 そして、政府に一層の業務改革に取り組むよう求めているほか、答弁作成など国会対応業務の改善に向けて、国会の理解と協力を強く求めるとしています。 人事院は「現在、
わいせつ行為で免許失った教員のデータベース4月運用へ 文科省 | NHK
教員による児童や生徒へのわいせつ行為をなくすため、文部科学省は4月から、そうした行為で教員免許を失った人の情報をまとめたデータベースの運用を始めます。それに伴い、教員の採用などでこのデータベースを活用するよう求める通知を教育委員会などに出しました。 このデータベースは、おととしに成立した法律に基づき、国が整備したものです。 現行の教員免許法では、教員が懲戒免職になっても3年が経過すれば再び教員免許を取得できますが、おととしに成立した法律では、児童や生徒へのわいせつ行為で免許を失った人に再び免許を交付するかどうか、教育委員会が審査会を経て判断できるようになったうえ、こうした経緯で免許を失った人の氏名や理由などの情報を共有するデータベースを国が整備するとしています。 このデータベースの運用を4月から始めるとして、文部科学省は24日、活用などを求める通知を都道府県の教育委員会などに出しました。
“猫の頭”の形？ 手のひらサイズ 縄文時代の土製品 愛称募集 | NHK
23年前、福島県郡山市の縄文時代の遺跡から見つかり、「猫の頭」のようにも見えるユニークな形がSNSなどで話題になった土製品について、このほど愛称が公募されることになりました。 福島県郡山市西田町鬼生田にある縄文時代の遺跡から見つかった、この土製品は、 ▽幅6センチ ▽長さ5センチ ▽厚さ4センチほどの、 手のひらにのるサイズで、「猫の頭」のようなユニークな形が特徴です。 23年前、2000年に行われた発掘調査で見つかり、これまで市が保管していましたが、4年前に県立博物館で開かれた企画展で展示された際に、その存在が広まり、SNSなどで話題となりました。 これを受けて、市内の遺跡で見つかった出土品の一部を管理・展示している大安場史跡公園が、この土製品の愛称を募集することになりました。 公園によりますと、これまでの調査では、製作されたのが縄文時代だということ以外は分かっていないということで、自由
まるでねこの頭？ 縄文時代の土製品 愛称は「じょもにゃん」に | NHK
福島県郡山市の縄文時代の遺跡から見つかり「ねこの頭」のようにも見えるユニークな形がSNSなどで話題になった土製品の愛称が「じょもにゃん」に決まりました。 この土製品は、幅6センチ・長さ5センチ・厚さ4センチほどの手のひらにのるサイズで、郡山市西田町鬼生田にある縄文時代の遺跡から、今から23年前の2000年に見つかりました。 その後、福島県立博物館で4年前に開かれた展示会で「ねこの頭」のようなユニークな形が注目され、SNSなどで話題となったことから、遺跡の出土品を管理している大安場史跡公園が愛称を募集したところ、国内外から3800件余りの応募が寄せられたということです。 そして「にゃん・にゃん・にゃん」の語呂合わせで「猫の日」とされる2月22日、午後2時に審査結果が発表され、愛称は「じょもにゃん」に決まりました。 公園によりますと、縄文時代とねこの鳴き声をかけあわせた点や、かわいらしさ、音の
NHKに聞く「人間のアナがいるのにAIがニュースを読む」理由
「AI自動音声でお伝えしています」 ある朝のNHK「おはよう日本」の画面。ニュース映像の右上に、こんな文字が表示されれていて驚いた。音声に違和感がなく、人間のアナウンサーの声だとばかり思っていたからだ。 意識してよく聞けば、イントネーションや“間”がやや不自然だが、流し聞きしているだけでは分からないレベルだ。 場面がスタジオに転換すると、人間のアナウンサーが2人写った。アナウンサーがそこにいるのに、AIがニュースを読んでいたのだ。 「おはよう日本」だけではない。NHKは、平日午後のニュース、ラジオ、Webのニュース番組の一部などでAIによるアナウンスを活用している。 AIアナウンスはどのように作られたのか？ 人間のアナがいるのに、なぜわざわざ、AIにニュースを読んでもらうのか？ NHKに聞いた。 放送時間ぴったりにニュースが読めるAI AIアナウンスの音声は、NHKが開発した技術だ。気象情
「そのエコ、本当ですか？」企業に正面から聞いてみると…… - クローズアップ現代
https://www.nhk.jp/p/gendai/ts/R7Y6NGLJ6G/blog/bl/pkEldmVQ6R/bp/p542RlmOvZ/ “エコ”なバッグに“サステイナブル”なTシャツ、そして“SDGｓ”…… 暮らしの中で目にしない日はないエコな商品やサービス。環境問題への意識がさほど高くない私たちは、「これって本当はどれぐらいエコなんだろう」というモヤモヤを抱えながら生活していました。 取材してみるといま世界では環境に良いものなどに積極的に投資を行おうという「ESG投資」が拡大、本質的なエコを目指す機運が高まっていると知りました。特に欧米では“見せかけのエコ”に対して、環境を意味するグリーンとごまかしを意味するホワイトウォッシュを掛け合わせた造語で「グリーンウォッシュ」と呼ばれ、そうした製品やサービスを国が罰する例もあるというのです。 私たちはグリーンウォッシュを指摘された
自転車の交通違反 取り締まり強化へ「警告」から「赤切符」も | NHK
自転車の悪質な交通違反について警視庁は、これまで「警告」にとどめていた違反にも刑事罰の対象となる交通切符、いわゆる「赤切符」を交付して検挙する方針を固めました。 信号無視など自転車の交通違反による事故が相次いでいることを受けたもので今月下旬にも取り締まりの強化に乗り出すことにしています。 違反となる項目や、自転車と自動車の取り締まり制度の違いなど詳しくお伝えします。 警視庁はこれまでも自転車の違反には、罰則を伴わない専用のカードを使って「警告」をし、特に悪質な違反には刑事罰の対象となる交通切符、いわゆる「赤切符」を交付して取締りを行ってきました。 しかし、依然として事故が相次いでいることから今月下旬にも取り締まりを強化する方針を固めました。 具体的には、 ▽信号無視 ▽一時不停止 ▽右側通行 ▽徐行せずに歩道を通行の 4項目のうち悪質な違反については、これまで「警告」にとどめていたケースで
センキョの疑問答えます！③「選挙カーって必要？」 | NHK北海道
寄せられた疑問です。 「選挙カーに効果があるのか理解できません。うるさいだけで、迷惑なだけなのに」 選挙期間になると、街でよく見聞きする「選挙カー」。 確かに、集中したい時に選挙カーの声が聞こえる時もあったような…。でも何か意味があるからやっているような気もするし…。 さまざまな疑問を抱きつつ、取材をスタートさせました。 さっそく街で聞いてみた！ まずは、みなさんが選挙カーについてどう感じているのか、率直に聞いてみたい！ さっそく街に飛び出し、選挙カーが必要だと思うかどうか、札幌市内で聞きました。 まずは「必要ない」と答えてくださった方々の意見をご紹介します。 ６０代男性 「うるさいのでやめてほしいです。特に静かにしてほしい時に選挙カーが近くを通ると気が散ります」 ７０代女性 「すぐに通り過ぎてしまうし、何を言っているのかよく分からないので、立ち止まって聞いたことはありません」 ４０代男性
「NHK全国ハザードマップ」を公開した理由 34テラバイトのデータと格闘 - NHK
34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由 5月下旬に公開を開始したNHKの「全国ハザードマップ」。川の氾濫による洪水リスクを中心に掲載し、多くの方に活用頂いています。 ⇒「NHK全国ハザードマップ」の紹介記事はこちら 一方で、「市町村が出しているハザードマップがあれば十分だ」「リスクを網羅していない不完全なマップの公開は良くない」「NHKではなく国が取り組むべき仕事ではないか」といった意見も頂きました。 今回なぜ、このような取り組みを行ったのか。どうやってデータを収集して地図を作ったのか。詳しく説明します。 なぜ「デジタルデータ」を集めたのか？ 私たちはこれまで「ハザードマップを見て下さい」という呼びかけを、テレビやラジオのニュースや番組、ネット記事、SNSなどで繰り返してきました。 なぜなら、自分の暮らす場所のリスクを知ることが、災害から命を守るスタートだから
情報システム 導入後に他社参入困難な状態について報告書 公取 | NHKニュース
「ベンダーロックイン」と呼ばれる、情報システムを導入した企業以外がメンテナンスなどを行えず、他社の参入が難しくなる状態について、公正取引委員会は、他社の入札参加を難しくする行為などが企業側にあれば、独占禁止法に違反するおそれがあるとする報告書をまとめました。 「ベンダーロックイン」について公正取引委員会は、去年6月から中央省庁や地方自治体などを対象に調査を行い、1021機関からの回答をもとに報告書をまとめ、8日、公表しました。 情報システムの保守や改修の際の契約相手について尋ねた質問では、従来の企業と再度契約したことがあると答えたのが98.9％を占め、このうち48.3％は、その理由として「既存事業者しかシステム機能の詳細を把握できなかった」と回答しました。 公正取引委員会は、情報システムに詳しい人員が十分でないことなどを背景に、官公庁でベンダーロックインが広がっているとみています。 そのう
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