史上最大規模、子ども140人の集団生贄を発見 | ナショナルジオグラフィック日本版サイト
生贄になった子ども（左）とリャマの子（右）。西暦1450年頃、ペルーの北部沿岸地域で140人以上の子どもと200頭以上のリャマが生贄として捧げられた。（PHOTOGRAPH BY GABRIEL PRIETO） ペルーの北部沿岸地域で、南北アメリカ大陸で（おそらく人類史上でも）最大規模の子どもの集団生贄（いけにえ）の儀式が行われていた証拠が発見された。 今から550年ほど前、拡大を続けていたチムー王国の首都に近い、太平洋を見下ろす吹きさらしの絶壁で、140人以上の子どもと200頭以上のリャマの子を生贄として捧げる儀式が行われたようだ。 チムー文明は、先コロンブス期にペルーで栄えた、いまだ謎に包まれている文明。ペルー国立トルヒーヨ大学のガブリエル・プリエト氏と米テュレーン大学のジョン・ヴェラーノ氏は、ナショナル ジオグラフィック協会の支援を受け、多分野にわたる国際チームを率いて科学調査を続け
蓮池透が安倍首相を「いまも北朝鮮との対話をする気がない」と批判！「私も安倍さんから現金を渡された」の衝撃発言も - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
元家族会副代表・蓮池透に南北首脳会談と拉致問題の今後を聞く 蓮池透が安倍首相を「いまも北朝鮮との対話をする気がない」と批判！「私も安倍さんから現金を渡された」の衝撃発言も 本サイトでは先日、4月29日に放送された『池上彰緊急スペシャル 激動の朝鮮半島！どうなる拉致問題！平成の宿題 徹底解説』（フジテレビ）での拉致被害者・蓮池薫氏の発言を紹介した。これまで自身の立場や、北朝鮮に対する国民感情、そして安倍首相による圧力を考慮して沈黙せざるを得なかった薫氏だが、南北首脳会談の実現、そして米朝首脳会談が行われるこのタイミングが拉致問題解決の最大にして最後のチャンスと捉え、日本政府の圧力一辺倒に疑義を呈し、その転換を国民世論に訴えたのだ。 しかし、こうした薫氏の言葉はほんとうに日本政府に届くのか。本サイトでは薫氏の兄である「北朝鮮による拉致被害者家族連絡会」（家族会）元副代表・蓮池透氏のインタビュー
野球という欠陥だらけのスポーツ
・球場によって広さが違う。ある球場ではホームランのものが、別の球場では3ベースヒットになる。ある球場では3ベースヒットのものが、他の球場では2ベースヒットになる。は？ こんな標準化されてないふざけたスポーツ他にあるか？ 敢えて挙げればゴルフくらいだろ。 ・タッチアウト。単純化して言うと、一塁以外はタッチしなければアウトにならない（ランナーが詰まっている場合の他の塁もタッチは不要）。競技の性質上、改善のしようがないのだろうけれど、ランナーと野手の間で鬼ごっこが始まるのが非常に見苦しい。ランナーはランナーでタッチをかわすために忍者みたいになる。それはそれでおもしろいしイチローはエンターテイナーだと思うけれど、いかんせん見苦しく、洗練されてない感がある。ホームベース上でキャッチャーに体当たりするランナーもそりゃ出てくるわ（今は反則になった）。 ・忘れた頃に話題になるフォースアウト。審判に申告すれ
ユネスコ：長崎と天草「潜伏キリシタン」世界遺産へ | 毎日新聞
諮問機関が登録勧告 奄美・沖縄は登録延期 文化庁は４日、日本が世界文化遺産に推薦していた「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」（長崎、熊本県）について、登録の可否を事前審査する国連教育科学文化機関（ユネスコ）の諮問機関、国際記念物遺跡会議（イコモス）が「登録が適当」とユネスコに勧告したと発表した。一方、環境省は世界自然遺産に推薦していた「奄美大島、徳之島、沖縄島北部および西表島」（鹿児島、沖縄県）について、ユネスコの諮問機関、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）が「登録延期」と勧告したことを明らかにした。 いずれも６月２４日～７月４日にバーレーン・マナマで開かれるユネスコ世界遺産委員会の最終審査で正式決定する。文化遺産は勧告に従い認められる可能性が極めて高いが、自然遺産の登録延期は四つの勧告内容のうち下から２番目の評価で、今年の登録は見送られる公算が大きい。
元自民議員の学長「テレビ局を中韓の局が乗っ取り」：朝日新聞デジタル
元自民党衆院議員で、九州国際大（北九州市）学長の西川京子氏（７２）が３日、福岡市内であった改憲派の集会で、テレビ局の放送内容が護憲に偏っているなどと批判し、「同じビルに中国、韓国のテレビ局が入っている。完全に乗っ取られているんですね。（改憲は）この人たちとの戦い」などと発言した。 発言があったのは、改憲を訴える「美しい日本の憲法をつくる福岡県民の会」の集会。西川氏はまず、陸上自衛隊の日報問題を取り上げ、「（日報を）出さない方が悪いとやっているのは完全に日本のメディアではない」と主張。「いろいろな調査をした」とした上で、日本のテレビ局の建物の中に、中国や韓国のテレビ局が入居しているとして問題視。「以前は一部だったが、今は中枢にいるんですよ。日本人、何やってるんだと言いたい。この人たちとの戦いだということです、憲法改正は」などと述べた。 発言後、西川氏は報道陣に対し、「テレビ局の住所の一覧表を
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日本企業の研究開発、世界に遅れ 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
