開成東大卒の「天才AIエンジニア」が都知事選出馬…オードリー・タンに背中を押されて決めた「圧倒的危機感」と、ヤバすぎるリアル（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
開成東大卒の「天才AIエンジニア」が都知事選出馬…オードリー・タンに背中を押されて決めた「圧倒的危機感」と、ヤバすぎるリアル 東大卒AIエンジニア・起業家・SF作家。 そんな異色の経歴を持つ東京都知事選候補が、出馬の表明と同時に知識人からの注目を集めている。 安野貴博氏、33歳。 「テクノロジーで誰も取り残さない東京へのアップデート」などユニークな政策を掲げる彼は、一体どんな人物なのだろうか。 取材を通じて、驚くべき経歴と出馬にかける思いが明らかになってきた。 9歳の頃、独学でプログラミングを学ぶ まずは「天才AIエンジニア」と呼ばれるに至る経歴から見てみよう。 安野氏は9歳の頃、独学でプログラミングを始め、17歳にして初めてのWebサービスをリリース。未来予測の確率論「マルコフ連鎖」をベースに開発されたもので、すでに“超高校級”のエンジニアだったことがうかがい知れる。 開成高校を卒業後は
じつは「老衰死」は悲惨…医師たちが「死ぬなら、がん」と口を揃えて言う「意外なワケ」（久坂部 羊）
だれしも死ぬときはあまり苦しまず、人生に満足を感じながら、安らかな心持ちで最期を迎えたいと思っているのではないでしょうか。 私は医師として、多くの患者さんの最期に接する中で、人工呼吸器や透析器で無理やり生かされ、チューブだらけになって、あちこちから出血しながら、悲惨な最期を迎えた人を、少なからず見ました。 望ましい最期を迎える人と、好ましくない亡くなり方をする人のちがいは、どこにあるのでしょう。 ＊本記事は、久坂部羊『人はどう死ぬのか』（講談社現代新書）を抜粋、編集したものです。 ＜本日 4月27日 今日だけ限定のセール実施中！＞ 本記事の抜粋元『人はどう死ぬのか』（講談社現代新書）が、 今日限定でKindleで399円で購入できます！ 購入はこちらから 人気の死因、一位はがん 死ぬのは仕方ないとして、ではどんな死に方がいいのか。 富士氏のように知らないうちに死ぬのがベストかもしれませんが
「羽生結弦」電撃離婚が大波紋…「バイオリニスト妻」の地元が抱く「違和感」の正体（週刊現代） @gendai_biz
たった105日の結婚生活 11月17日深夜、衝撃が走った。羽生結弦が公式X（旧ツイッター）「羽生結弦official_Staff公式」で突如離婚を発表したのだ。世間を驚かせた電撃結婚発表からわずか105日。まさかの結末となった。 羽生はXに寄せた文書でこう明かした。 「現在、様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして、私の親族、関係者に対しても、誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています」 その上で自身の決断について次のように説明した。 「私が未熟であるがゆえに、現状のままお相手と私自身を守り続けることは極めて難しく、耐え難いものでした。このような状況が続いていく可能性と、一時改善されたとしても再びこのような状況になってしまう可能性がある中で、これからの未来を考えたとき、お相手に幸せであってほしい、制限のない幸せでいてほしいという
これから「みずほ銀行」に起こる、ヤバすぎる現実…システムの「爆弾」を誰も処理できない（週刊現代） @moneygendai
今年8月に発生したみずほ銀行のシステムトラブル。実は19年前にもこれに似たケースが起こっていたことを【前編】『「みずほ銀行」のシステム障害はなぜ防げなかったのか…エンジニアを見下す「悪しき体質」』で報じた。多発する「システム障害」の爆弾を抱えた同行は今後どうなっていくのか…？ 隠れていた「古の言語」 全体像の見えない「バベルの塔」と化したみずほのシステム。その成り立ちとは、どのようなものなのか。 過去に2度、みずほは大きなシステム障害を起こしている。1度目は前編でも触れた、'02年の3行統合に伴う混乱だ。 統合時、みずほは旧3行が使っていた複数の異なるシステムを生き残らせたまま、「ゲートウェイ・システム」と呼ばれる中継プログラムでそれらを繋ぎ合わせるという方針を打ち出した。 だが、この建て付けそのものに難があった。当時の事情を知るみずほ行員が言う。 「勧銀は富士通製のメインフレーム（大型コ
中国で「反日ネット炎上」が続発している事情…いま中国人に起きている大変化（高口 康太） @moneygendai
「日本風テーマタウン」に批判殺到 1000億円をかけて、京都の街並みを中国に再現する。 やりすぎ感あふれるテーマタウン、その名も「盛唐・小京都」が8月25日、遼寧省大連市にオープンした。コロナ禍で日本旅行にいけないかわりになる……というわけでもないだろうが、現地報道によると多くのお客が集まり、上々のスタートだったようだ。 ところが1週間もたたずして、地元政府の指示により、一時休業に追い込まれた。理由の説明はないが、インターネット上での批判が原因のようだ。 「大連といえば、かつて日本がつくった満州国の一部であった。そんな場所に日本風の街並みを造るなど許されるのか」 「日本企業しか出店できず、売られているのも日本商品ばかりではないか」 「江蘇省蘇州市や無錫市に続いての日本風ストリートか。このままだと、中国はどんどん食い荒らされてしまう」 「自国の文化をもっと愛するべきではないのか」 こうした批
草津を「セカンドレイプの町」と断定…冷静さを失うリベラルへの疑問（御田寺 圭） @gendai_biz
「女性町議リコール」にSNS騒然 2020年12月のインターネットで、SNSを中心にして大きな波紋が広がっている。 「町長から性被害を受けた」と主張（いわゆる＃MeToo的告発）する町議会議員に対して、別の町議（町長とは別人であることは留意したい）が告発した町議のリコール（解職）を求めて署名活動を行い、住民投票を実施。結果として投票した町民の9割以上がリコールに賛成票を投じ、当該の町議は解職となった件だ。 〈群馬県草津町は6日、新井祥子町議に対する解職請求（リコール）の賛否を問う住民投票を行い、即日開票の結果、有効投票の過半数が賛成し、新井氏は失職することになった。確定投票数は「失職に賛成」が2542票で、「反対」208票。当日有権者数は5283人（男2645人、女2638人）で、投票率は53.66％だった。 新井氏は昨年11月、「町長室で黒岩信忠町長と性行為をした」などとする電子書籍を配
一つの「失言」で発言の場を奪われる…「キャンセルカルチャー」の危うい実態（ベンジャミン・クリッツァー） @gendai_biz
ピンカーへの除名請求の背後にあるもの 今年7月、著名な言語学者であるスティーブン・ピンカーをめぐる「学会除名騒動」が起きた。ピンカーをアメリカ言語学会の 「アカデミック・フェロー」および「メディア・エキスパート」の立場から除名することを請願する公開書簡が発表されたのである。 公開書簡の内容は、ピンカーはこれまでに人種差別の問題を矮小化するような主張や差別に反対する人の声を抑圧するような主張を続けてきて、結果として人種差別の問題を継続させることに与している、と批判するものであった。 しかし、公開書簡で挙げられている過去のピンカーの主張（その多くはツイッターに投稿されたもの。数年前のツイートも含む）を見てみても、ピンカーが人種差別の問題を矮小化したり差別に反対する人の声を抑圧したりしていることを示す直接的な証拠だとはいえない。公開書簡は、「ピンカーは人種差別の問題の原因に関して、活動家たち（公
中国べったりのEUが一転「ファーウェイ排除」に動き出した理由（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
EUの手のひら返し 次世代の移動通信システム「5G」の導入に当たり、「EUは中国のファーウェイ社を締め出すことはしない」ということが決まったのが今年1月の末。つい最近の話だ。ファーウェイにとっては間違いなくありがたい決定だったはずで、これを後押ししたのは、もちろんドイツだった。 ここ数年、中国企業のダンピングや不正行為などがEUで問題になるたびに、中国を助けるのがメルケル首相の役目だった。だから、今回も中国側は、メルケル首相がいる限り、ファーウェイがEU市場から締め出されることはないとタカを括っていたに違いない。メルケル首相は中国にとって最高の政治家である。 ところが、それから半年も経たない7月24日、EUの委員会は意見を変え、5Gの整備については、EU内で独自の努力をすべきだと言い出した。EUの重要な通信システムが外国の特定の一社に牛耳られるようでは、安全保障上のリスクが大きすぎるからだ
恋心すらセクハラ…若い男性が抱える「新しい生きづらさ」（清田 隆之）
恋バナ収集ユニット「桃山商事」の一員として、人々の失恋体験や恋愛相談に耳を傾け、そこから見える恋愛とジェンダーの問題を発信している清田隆之さん。彼が現代における「男性性」の問題ととことん向き合ったのが、自身初のエッセイ集である『さよなら、俺たち』（STAND!BOOKS）だ。 日本は「ジェンダー・ギャップ指数」で今年、過去最低の121位（153カ国中）を記録した“ジェンダー後進国”ではあれど、それでも若い世代ではジェンダーに対して意識の高い男性が少なくない。そんな男性たちのあいだで起きている変化について、同書の一部を抜粋・再構成しお伝えしたい。 「思い起こすのもおぞましい行動」 以前、東北地方の大学に通う男子学生（Sさん）からこのような相談を受けた。3年生である彼は登山サークルで幹部の役職に就いており、トレーニングのメニューを考えたり、人間関係を調整したりという職務を担っていた。 ある時、
ポンペオ長官“怒りの演説”が中国共産党に突きつけた「究極の選択」（近藤 大介） @gendai_biz
アメリカが本気で焦り出した いやはや、アメリカと中国が大変なことになってきた。 アメリカが7月21日、ヒューストンの中国領事館閉鎖を命じたかと思えば、中国は24日、成都のアメリカ領事館閉鎖を命じた。期限はそれぞれ72時間以内だ。これほど激しい米中の攻防は、1979年に国交正常化を果たして41年で、初の事態である。 先週のこのコラムでは、ドナルド・トランプ大統領の最側近の一人で、対中強硬派として知られるマイク・ポンペオ米国務長官が7月13日に発表した、「南シナ海の海洋主張に対するアメリカの立場」と題する声明の全訳を載せた。その上で今秋、アメリカが南シナ海に中国が建設した人工島を空爆する可能性について詳述した。 https://gendai.ismedia.jp/articles/-/74262 ところが、ポンペオ長官によれば、中国批判は「4回シリーズ」なのだそうで、ロバート・オブライアン国家
実は法令違反だらけ…！飲食店「持ち帰り・デリバリー」のヤバい実態（永田 雅乙） @moneygendai
生き残りをかけて コロナウィルスによる緊急事態宣言と自粛要請。外食産業は「死刑宣告」「余命宣告」を受けたも同然という状況下、「休業要請と補償はセットだろ」「補償の額が足りない」「もう終わった……」色々な声が聞こえる中、必死に生き残るために動き出す人もいる。 街、メディア、ネットには「テイクアウト始めました！」「デリバリー対応します！」の文字が踊り、Uber Eats（ウーバーイーツ）や出前館などの配達代行事業者は新規アカウントが1ヵ月以上かかるほどの活況ぶりを見せている。 消費者も3月までは行きつけのお店に足繁く通い、「飲んで経済回して、お店を応援するよ！」なんて応援をしてくれたのも遠く昔のことのよう。4月に入ると特に都心部の店では売上昨年対比半分以下は当たり前に。緊急事態宣言による“stay home”は、まさに地獄への扉であった。 その後は嘆き諦めムードの人と、必死に生き残り策を実行に
新型コロナで「情報汚染」されたメディアが報じない「5つの真実」（松村 むつみ）
毎日のように、新しい感染者が発表される新型コロナウイルス肺炎。国内流行に伴い、SNSに「お湯で予防できる」などのデマが飛び交っていることが報じられているが、注意すべきはSNSだけではない。メディア、特に民放テレビのワイドショーでも、コメンテーターや医師などが不正確な医療情報を根拠に恐怖を煽る場面が見られる。 必要以上に不安を煽られることなく、冷静に対処するために、報じられている内容が真実かを検証したい。 1.「医療崩壊」は起きていない 先日放送されたある朝のワイドショーで、病院が対応できるPCR検査（新型コロナウイルス肺炎の確定診断に必要な検査）の件数が増えないことを憂う男性医師が「早期発見、早期治療が必要。軽症でも全例にPCR検査を」と力説し、同番組では「軽症の人は家にいるしかなく、病院から見捨てられている。これは医療崩壊だ」という論調が一貫して支配的だった。 しかし、現時点で医療崩壊は
日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz
日本人の「助け合い精神」その実際のところ 2011年、東日本大震災が発生した直後、被災地の支援・復興のため、多数のボランティアと多額の寄付金が日本全国から集まった。自然と湧き上がった人々の助け合いの気持ちに、激しく心を揺り動かされた人は決して少なくなかったはずだ。あの時、私たちは「やっぱり日本人には、強い助け合いの精神があるんだ！」と再確認できたような気になっていた。 しかし、それは一時的な熱狂にほだされる中で目にした「錯覚」だったのかもしれない。国際比較の観点から見れば、平時において「日本人に強い助け合いの精神がある」とは言い難い。むしろ現状では、「困っている他者に冷淡な日本人」と言った方がより正確なのかもしれない。 確かに近年の日本では、NPO法人など社会貢献活動を担う組織の数は激増している。企業の社会貢献活動も普通に見られるようになった。ソーシャル・ビジネスなどで活躍する「社会起業家
2022年、タワマンの「大量廃墟化」が始まることをご存じですか（週刊現代） @moneygendai
リタイア世代から外国人家族まで、さまざまな人が住むタワマン。最大のネックは「修繕費」の問題で、見て見ぬふりをしているうちにタワマンが廃墟になってしまった、という可能性もあるのだ。 「修繕ラッシュ」が来た 都心の最高級リゾートをあなたの手に――。 東京湾を望む一棟のタワーマンション。歯の浮くようなコピーに夢を抱き、当時は購入希望者が殺到した人気レジデンスだったが、いまは見る影もない。 築15年、400戸近いマンションに、現在の居住者は3割にも満たない。外壁に割れが目立ち、エントランス前は雑草が伸び放題になっている。 ジムやバーなどの共用部は閉鎖されて数年が経つ。次のマンションの頭金にもならないほど資産価値は下がり、引っ越すこともできず、逃げ場を失った人たちがただ住んでいるだけ……。 いま、タワマン人気はピークにある。不動産経済研究所の調査によると、'08年から'17年の10年間で、首都圏には
なぜ「おっさん差別」だけが、この社会で喝采を浴びるのか（御田寺 圭） @gendai_biz
苛烈化する「おっさん」バッシング いうまでもないが、現代社会は「差別を許さない社会」である。だが不思議なことに、ある特定の属性に対しては、ほとんどの人がその差別性を省みることなく、平気で差別的な言説を振りかざしている――その属性とは「おっさん」だ。 「古い価値観に固執し、過去の成功体験にすがり、年功秩序に盲従し、異質なものを受け入れない――それがおっさんの特徴だ」「この国の閉塞感や停滞感は、おっさんが政治と社会を牛耳っているからだ」など、各々が考える「社会悪」の発生源を「おっさん」に仮託している。 人を外見で判断してはいけない。所属で括ってはならない。人はそれぞれに個性があり価値がある。属性を根拠に偏見を抱き、バッシングすることは差別であり、けっして許される行為ではない――と声高に叫ばれる社会において、「おっさん」という属性をひとくくりにしたバッシングは、本来的には差別以外のなにものでもな
山本太郎「消費税廃止が、野党とこの国に残された唯一の活路である」（時任 兼作） @gendai_biz
「寄付2億円」の原動力 「『憲法の重要性』とか『立憲主義』みたいな話って、多くの方には残念ながら、響かないと思うんですよね。目の前の生活でそれどころじゃない。今月を乗り切れるかどうか。それなら野党は、こうやって皆さんの暮らしを楽にします、と提案できなきゃ。 第二次安倍政権が誕生してから、野党が今日まで負け続けてきた理由は、経済政策が弱すぎたこと。そこに尽きると思う。 なぜなら、例えば与野党が安保法制や特定秘密保護法で激しく対立した時、世論調査では『自民党、ちょっとやり過ぎだよね』という答えが圧倒的に多かったわけです。そんなことが何度もあったにもかかわらず、6年間の間に5回選挙をやって、すべて野党は負けたわけですよね。その現実と向き合わなきゃならないですよ。 理由は何か。野党はよく財政再建、財政規律と言いますよね。ですが、それを実際にやろうとすると何が起こるかと言ったら、財政カットと増税がセ
日本人の「魚離れ」が想像以上に進んでいる「これだけの理由」（阿古 真理） @gendai_biz
魚離れが進んだ平成30年間 平成は、魚離れが進んだ30年間だった。 FAO（国際連合食糧農業機関）の調査で、2005（平成17）年まで年間一人当たりの魚介類消費量が世界一だった日本は、2013（平成25）年には7位にまで転落している。 農林水産省の調査によると消費量のピークは1988年で、徐々に下がって2016年にはピークの6割強にまで減ってしまっている。 若い世代は魚介類より肉類を好み、やがて中高年になると魚介類を好むようになる――という従来の図式も通用しなくなっている。 少し古いデータだが、農林水産省の『「平成18年度 水産の動向」及び「平成19年度 水産施策」』が、世代による魚介類購入量の違いを分析している。 同じ40代でも、昭和10年代生まれより20年代生まれのほうが魚介類購入量が少なく、昭和30年代はさらに少なくなっているという。 水産庁による2010年の国民健康・栄養調査では、
衝撃！ 日本人の賃金が「大不況期並み」に下がっていた（中原 圭介） @moneygendai
毎月勤労統計の不正が発覚したことによって、日本の賃金上昇率がかさ上げされていたことが明らかになり、国会が紛糾している。野党は「アベノミクス偽装」だと言うが、じつは問題の本質はそんなところにあるのではない。独自試算をしてみると、日本人の賃金がすでに「大不況期並み」になっていることが明らかになったんです――そう指摘するトップ・アナリストで、『日本の国難』の著者・中原圭介氏による緊急レポート！ 野党の言う「アベノミクス偽装」は本当か？ 厚労省の一連の不正統計において、とりわけ野党が問題視しているのは、2018年1月から「毎月勤労統計」の数値補正を秘かに行っていたということです。 たしかに、2018年からの補正によって賃金上昇率がプラスにかさ上げされていたのは紛れもない事実であり、厚労省が集計しなおした2018年の実質賃金はマイナス圏に沈む結果となったので、野党が「アベノミクスは偽装だ」と追及する
米津玄師、DA PUMP、あいみょん…国民的ヒットと日本の難題（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
宇野 米津玄師の「Lemon」とDA PUMPの「U.S.A.」ね。 柴 ビルボードの年間チャートも、YouTubeの「トップトレンド音楽動画」も、カラオケランキングも、CDの売り上げ枚数を元にしたオリコンのチャート以外ではありとあらゆるヒットチャートで「Lemon」は2018年の1位でした。 宇野 そのオリコンも、2018年12月24日付からようやくCDの売り上げとデジタルダウンロードとストリーミングの3要素を合算した「オリコン週間合算ランキング」を発表するようになった。 「Lemon」は年間18位、「U.S.A.」は年間61位。ヒットの実態とオリコンチャートのチャートの乖離はもう何年も前から言われてきただけど、今後はそれも少しは解消されていくだろうね。 柴 出ないんじゃないかと思われていた紅白でも、米津玄師は徳島の大塚国際美術館で素晴らしいパフォーマンスを披露しましたね。 宇野 紅白っ
「スピリチュアル女子」をあざ笑うすべての人に言いたいこと（小池 みき） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
それは面白おかしい“トンデモ”案件か 先日Twitterを眺めていたら、十数万人のフォロワーを抱える人気ライターのツイートが目に入った。 彼は「壱岐が面白いことになっている」といったコメントとともに、最近長崎県壱岐市で起きた、女性向けスピリチュアルビジネスがらみの騒動に触れていた。 10月、壱岐で大規模かつ高額のスピリチュアルイベント「縄文祭」が開催され物議を呼んだこと。その主催者であるブロガー・Happy氏や周囲のスピリチュアルリーダーたちが、奇抜な思想や主張――たとえば「引き寄せ」や「子宮系」――の持ち主であること。なおかつ、Happy氏が壱岐の観光大使にまで任命されていること……。 それらの紹介として、スピリチュアル界隈のネタを扱うブログ記事へのリンクも貼ってあった。 ちなみにそのブログは、「タレント○○は韓国人なのか」といったアクセス数狙いの国籍検証や、出典のわからない著名人のゴシ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
