炎上した時の最善の対処法は"沈黙"である。 謝罪などをしてしまうとそれを材料にさらに燃えてしまうし、 被炎上側が炎上した事実を認めることになり、訴訟や誤報のリスクがなくなるためマスコミも挙って報道し始め、さらなる拡散、延焼に繋がる。 炎上しても謝罪しないほうがいい（2023年版）anond:20230103181631 その根拠として昨年に引き続き2023年、炎上しても謝罪せず見事鎮静化に成功した事例を振り返っていこう。 さだまさし1月1日に放送されたNHKの年明け生放送番組「今夜も生でさだまさし」にて 出演者のももクロに「全員子どもを産んで2代目を作ってから引退してほしい」と発言。 1月2日、一部界隈でこの映像が拡散されセクハラであると非難される。 さだ、番組からは反応なし。 成田悠輔イェール大学助教授という肩書きでタレント活動をしている経済学者。 1月11日、過去のメディア出演で「高齢

たかなみ @DD110 ウィキペディアで、日本の航空事故一覧見てたら一番わけのわからんやつに限って個別記事無いし犯人の記事もないしで、なんなんだよこれ…ってなってる pic.twitter.com/jvd1Ck4VS4 2024-01-03 14:34:26 リンク Wikipedia 日本の航空事故 日本の航空事故（にほんのこうくうじこ）は、日本国内で発生した民間航空機やゼネラル・アビエーションの航空事故およびインシデントについての一覧である。以下ではそれぞれの事故を事故発生日順に並べ、凡例で挙げた項目について記載している。 日本国外で発生した航空事故については以下を参照。 なお、日本国内の各航空会社の事故については、以下の一覧記事も参照のこと 2 users 6

遅いEVシフトに相次ぐ批判も 2023年5月、英誌「エコノミスト」はトヨタをはじめとする日本の自動車メーカーが電気自動車（EV）へのシフトに出遅れていると指摘した。同誌は取材に応じた環境経営コンサルタント、村沢義久のコメントを掲載している。 「日本のメーカーは、世界で起きていることを見ようとしません。まるで江戸時代の鎖国のようです」 世界最大の自動車メーカーであるトヨタですら、2022年の総販売台数およそ1050万台のうちEVが占めるのは2万4000台ほどに過ぎなかった（対するテスラは130万台）。環境保護NGO「グリーンピース」は、世界トップ10に名を連ねる自動車メーカーのなかで、トヨタ、そしてホンダと日産は脱炭素化の取り組みにおいて最低の部類に入るとランク付けた。

note.com 今回の「令和6年能登半島地震」について改めて思ったことがあって災害時にSNSを見てはいけない。 NHKプラスのニュースだけを見て、それ以外は見ないようにした方がいい。 特にTwitterは最悪！　TLに流れてくる話題のツイートとか表示させてはいけない！ こう言う時は普段付き合いがある信頼できる人以外の言うことは絶対に見てはいけない！ ただ、それでも気になって見てしまう人は、せめてやばい情報が目に飛び込んでこないように対策をしたほうが良いかもしれません。 災害に乗じてTLを荒らすインプレゾンビが最悪すぎてユーザーブチギレ。Twitterそのものが悪に感じられる有様に 今までTwitterの悪化ぶりに耐えてたユーザーたちもついに我慢の限界を迎え、ついに「Control Panel for Twitter」が話題になる 実際にControl Panel for Twitterを

安倍晋三は人生最後の日の朝、奈良にいた。 五重塔で知られる古寺と、神の使いの鹿で有名なこの地方都市にやってきた目的はいかにも事務的で、市内の主要駅に面した街路の広い交差点で、地元選出の国会議員の再選を訴える応援演説をするためだった。 安倍は2年前に首相を辞任していたが、日本の歴代首相で最長の在任記録を持つ彼の名前には非常に大きな重みがあった。その日は2022年7月8日だった。 詰めかけた群衆が撮影した写真を見ると、後ろになでつけられた髪、チャコールの眉、気さくな笑みで安倍本人とすぐ認識できる男性が午前11時30分頃、急ごしらえの演壇に上がり、片手でマイクを握る姿がうつっている。 その周囲を自民党支持者の集団が取り巻いていたが、安倍の後方に立つ男に気づく者は誰もいなかった。グレーのポロシャツにカーゴパンツ姿で、黒いストラップを肩にかけていた。男は他の群衆が拍手を送るなか、ただ立ち尽くしていた

ことし最初の取り引きとなった2日のニューヨーク株式市場は、地政学的なリスクが意識されながらもアメリカの利下げに対する期待は根強く、ダウ平均株価は値上がりし、最高値を更新しました。 2日のニューヨーク株式市場、ダウ平均株価は取り引き開始直後は中東情勢への懸念などから200ドル近い値下がりでスタートしました。 イエメンの反政府勢力フーシ派による紅海を航行する船舶への攻撃が相次ぐなか、イランが紅海に軍艦を派遣したと伝えられたほか、デンマークの海運大手がいったん再開を発表した紅海を通る運航を当面停止すると明らかにしたことなどが懸念材料となりました。 しかし、ことしはアメリカのFRB＝連邦準備制度理事会が早い時期に利下げに踏み切ることを期待する投資家も多く、買い戻しの動きが出ました。 結局、ダウ平均株価の終値は去年の年末に比べて25ドル50セント高い3万7715ドル4セントとなり、わずかながら最高値