アイジャはそれまでもたくさんのイマジナリーフレンドを作ってきたが、彼女が2歳になる頃に現れた「ニナ」は、他とは明らかに違っていた。 アイジャによるニナの説明はつねに一貫していた。アイジャいわく、ニナは悪い人たちが自分を捕まえにくること、そして食糧が足りなくなることを恐れているという。ときにはアイジャ自身がニナとして話すこともあった。 母親のマリーがフードプロセッサーを使っていたときのことだ。アイジャはその音に怯え、「戦車をここから出して！」と叫んだ。なぜ娘が「戦車」という単語を知っているのか、マリーは不思議に思った。 またあるときには、アイジャはこう言った。「ニナの腕には数字が書かれていて、それがニナを悲しくさせるの」。そしてその数字が書かれていたと思われる場所を指差しながら、「ニナは家族が恋しいの。ニナは家族と引き離されちゃったのよ」と言った。 ホロコーストのことなど何も知らないはずの娘

フランスでも非常に人気が高い日本のマンガ。その評価は初めから高かったわけではなく、長年かけて徐々に定着していったという。日本のマンガはフランス社会でどう受け止められてきたのかを、仏高級紙「ル・モンド」上での40年以上の報道から読み解いていく。 フランス中が悲しんだ鳥山明の死 とうとう孫悟空が孤児になってしまった……。史上もっとも有名なマンガのひとつで、世界で2億6000万部を売り上げた『ドラゴンボール』の作者、鳥山明が68歳で亡くなった。3月1日のことだったが、遺族がそれを公表したのは1週間後だった。 こうして日本から世界にマンガを広げた主要人物の一人がいなくなってしまった。仏紙「ル・モンド」にウィリアム・オーデュロー記者はこう記した。 「2013年にアングレーム国際漫画祭で特別賞を受賞。2019年にはフランスの芸術文化勲章『シュバリエ』を受章した。地方に暮らすことを好んだマンガ家の鳥山明

ちょうど50年前、日本は世界で最初に出生率が人口置換水準を下回った。それ以来、頑なに移民の受け入れを拒否し続けた結果、この国はいま、世界にとって「混じりけがない人口減少」のサンプルになっている。 「この区画分けした芝生が、集合住宅のようなものだと想像してみてください｣。そう話す井上治代（いのうえ・はるよ）は、死後の住宅の管理人だ。 井上が代表を務めるNPO法人「エンディングセンター」は、孤独な日本人の生前と死後の支援をしている。このセンターの墓地は一ヵ所ごとに数百人を受け入れていて、亡くなった会員はそこで死後、再会することになる。いわば目に見えない小さな分譲地を割り当てられているのである。 桜の木が茂る美しい墓地を前にして、井上は「死の助産師のようなものが必要なのかもしれません」と哲学的なことを言う。 日本の人口減少がどのようなものか、その必然的な結果として、生ける者がどれほど孤独に取り巻

食とグルメを専門とするスイスのジャーナリスト、ヴェロニク・ツビンデンは2023年、『料理と精神性──シェフ、僧侶、採集家、禅徒のレシピ』（未邦訳）と題した本を出版した。深い内容の詰まったこの本で、彼女はスピリチュアリティと高級料理の結びつきを探っている。 なかでも、日本や韓国の精進料理がいま、トップシェフたちに大きな影響を与えているという。仏紙「ル・モンド」がツビンデンにインタビューした。 世界のトップシェフたちが向かう先 ──あなたの本は、長年にわたる調査、旅行、インタビューの結晶ですね。どのように始まったのでしょうか。 トリノで開催されたある美食展で、チョン・クワンと出会ったことからすべてが始まりました。チョン・クワンは、韓国で非常に重要な禅仏教の宗派、曹渓宗の尼僧です。彼女が作るのは「寺刹料理」（註：日本でいう精進料理）と呼ばれるもので、これは一種のホリスティック医療でもあります。と

日本は世界で唯一「夫婦同姓」を義務づけている国だが、何十年も問題が放置されている。日本国内で法改正を求める声が再び強まっていると英紙は報じている。 結婚後、サイカワ・アキコを待ち受けていたのは、悪夢のような行政手続きだった。 東京在住の会社員であるサイカワは、パスポートやそのほかの書類の名義を変更したり、SNSのアカウントを更新したりするために、何十という手続きを踏まなければならなかった。すべては、結婚したら改姓することが法律で義務づけられているためだ。 日本では結婚後に男女がどちらの姓を選ぶかは自由だが、95％は女性が変えており、その多くが渋々ながら改姓に応じているのが現状だ。 「時間もすごくかかったし、とにかく面倒でした」とサイカワは漏らす。「でも何より厄介だったのは、戸籍上の姓が夫の姓に変わってしまったことです。そのため会社に対して、職場では旧姓を使い続けたいとはっきり伝えておかねば

トヨタといえばEVシフトへの遅れを指摘されていたが、ハイブリッド車に注力するという決断が効を奏していると、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じている。 EVに「無気力だった」トヨタ 今日のようなハイテク、ハイリスクな自動車業界では、運勢はすぐに変わってしまうものであり、トヨタ自動車ほどその好例はない。 少し前まで、トヨタは電気自動車の分野で危険なほど遅れをとっているように見えた。電気自動車のパイオニアであるテスラは急成長を遂げ、世界で最も価値のある自動車メーカーとなった。テスラの成功を見て、ゼネラル・モーターズやフォード・モーターといった他社は、多くの消費者がバッテリー駆動の自動車やトラックに乗り換える準備が整っていると判断し、遅れを取り戻すために数百億ドルを投資し始めた。 しかし、トヨタはもっと慎重だった──あるいは無気力だった、と批判する向きもある。トヨタは、これまで米国でわずか2車種

進む少子高齢化、成長しないどころか後退しはじめた経済、そして頼りにならない政府──そんな危機迫る状況にもかかわらず、なぜか日本国民は落ち着いているようだ。その“不思議”を米紙「ニューヨーク・タイムズ」が解説する。 数十年間ほとんど成長をみなかった景気が、いまや後退段階に。減り続ける人口、昨年の出生数は過去最低。政治が硬直しているように思われるのは、事実上権力を握っているのが一党であり、どれほどスキャンダルまみれになろうと、不支持率が高まろうと、その状況に変わりがないからだ。 でも、ご心配なく。ここは日本、悪い情報はすべて相対的なものだ。 まあ見てみよう。日本みたいな現状ならば、社会的荒廃の兆候、たとえばゴミの散乱、路面の穴ぼこ、ピケライン（ストやデモの際に張る監視線）等々を想像するだろうが、それはまず見当たらない。安定ぶりとまとまりの良さはいまも驚くほどで、破滅が差し迫っている感じはほとん

昨年の今ごろ、アーサー・メンシュ氏は30歳で、まだ米グーグルの傘下部門に勤めていた。当時は人工知能（AI）がSF以上のものとして人々の意識に定着し始めたころだった。 それ以降、人間のような会話だけでなく推論さえもできる生成AIは、ここ数十年で最も話題となった技術的ブレークスルー（画期的発明）となった。そして、メンシュ氏がグーグル退職後に立ち上げたスタートアップ企業「ミストラルAI」は、設立から9ヵ月で評価額が20億ドル（約3000億円）強に達している。 こうした変化の速さは、高度なAIシステムの構築および商業化に向けた活動を取り巻く熱狂──そして恐怖──を反映している。

クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 アジアで強力な経済力を誇る国々が、世界で実証済みの経済成長のエンジンの一つを手に入れようと競い合っている。米国のポップスター、テイラー・スウィフトさんのことだ。公演先に選ばれた数少ない幸運な国はひともうけしているが、選ばれなかった国はスウィフトさんの曲のようには「吹っ切る（Shake It Off）」ことができずにいる。 スウィフトさんはアジアでの公演を日本とシンガポールの2ヵ国のみで開催する。熱心なファンは必要な距離の移動はいとわないだろうと彼女はみているのだろう。そう考えるのももっともだ。

自民党の派閥による政治資金パーティーで、組織ぐるみの「裏金づくり」が横行していた問題が波紋を呼ぶなか、英誌もこの事件に注目。政治家や識者に取材をしながら、長らく「自民党一強」体制が続いた日本政治の今後を考察する。 日本の毎日新聞は1947年7月から、内閣支持率の世論調査を毎月実施している。その間に首相を務めたのは35人だが、すぐに記憶から消えていった者や酷評された者も多い。 だが同紙の世論調査によれば、現首相の岸田文雄ほど不人気なリーダーは過去に存在しない。2023年12月、岸田政権の不支持率は調査が始まって以来最高の79％ に達し、同年6月調査時の58％から大きく上昇した。 支持率が歴史的に落ち込んだのは、岸田が率いる与党・自民党が、過去数十年で最大級の政治資金不正疑惑に直面しているさなかのことだった。 自民党内部の「派閥」と呼ばれる慣習的な議員集団が、資金集めのためのパーティー券の売り

米国で電気自動車（EV）の売り上げの伸びが鈍化しはじめる一方、ハイブリッド車の人気が再燃していると、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じている。 2023年、米国におけるEVの販売台数は過去最多の120万台を記録。増加率は46%、市場シェアは約7.6%に達した。対するハイブリッド車の販売台数は120万台を上回り、増加率は65%、市場シェアは5.5%から８％に上昇したという。 「多くの米国人は電動化を大いに歓迎しているが、完全な電気自動車を手に入れる準備はできていない」と同紙は分析している。

英「フィナンシャル・タイムズ」紙は毎年、各分野の専門の記者たちによる国際情勢や経済の予測を掲載している。2024年も話題の20の政治や経済の項目において、それぞれの専門記者たちがどう見ているのかをまとめた。 2023年の英「フィナンシャル・タイムズ」紙が誇る記者の未来予想は、久々に最高成績を収め、3つしか予想をハズさなかった。だが、ハズしたものは大ハズレだった。S&P500種株価指数は10％以上下落することなく、逆に20％以上の上昇を見せた。欧州が停電に見舞われることはなかったが、それが起きるのは極寒の冬に限られると付言していた（実際はそこまで寒くはならなかった）。アフリカでデフォルトの連鎖が起きることはなかったが、12月末にエチオピアがデフォルトに陥った。 3年連続で、戦争や軍事活動（イスラエルとハマス、ロシアとウクライナ、そして、もしかしたら中国と台湾の間でも勃発するかもしれない）に関

この記事は、ベストセラーとなった『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』の著者で、ニューヨーク大学スターン経営大学院の経営学者であるスコット・ギャロウェイによる連載「デジタル経済の先にあるもの」です。月に2回お届けしています。 毎年、私たちは昨年を振り返り、今年の予測を立てる。大半の年は予想が外れるよりも当たるほうが多い。だが外れることも必ずある。もし10個の予測がすべて的中したら、それは予測というより、当然のことを口にしたまでだ。予測の良し悪しは、その予測が対象について何を明らかにするか、馴染みのトピックをどう捉え、または捉え直すか、そして生産的な対話を促すかどうかで決まる。 以下は、2023年の予測と結果、続いて2024年の予測である。 米国のインフレ率が2.5％を下回る 1年前、ブルームバーグの経済モデルは景気後退の確率を100％と計算した※1。我々は、インフレが上昇し

遅いEVシフトに相次ぐ批判も 2023年5月、英誌「エコノミスト」はトヨタをはじめとする日本の自動車メーカーが電気自動車（EV）へのシフトに出遅れていると指摘した。同誌は取材に応じた環境経営コンサルタント、村沢義久のコメントを掲載している。 「日本のメーカーは、世界で起きていることを見ようとしません。まるで江戸時代の鎖国のようです」 世界最大の自動車メーカーであるトヨタですら、2022年の総販売台数およそ1050万台のうちEVが占めるのは2万4000台ほどに過ぎなかった（対するテスラは130万台）。環境保護NGO「グリーンピース」は、世界トップ10に名を連ねる自動車メーカーのなかで、トヨタ、そしてホンダと日産は脱炭素化の取り組みにおいて最低の部類に入るとランク付けた。

安倍晋三は人生最後の日の朝、奈良にいた。 五重塔で知られる古寺と、神の使いの鹿で有名なこの地方都市にやってきた目的はいかにも事務的で、市内の主要駅に面した街路の広い交差点で、地元選出の国会議員の再選を訴える応援演説をするためだった。 安倍は2年前に首相を辞任していたが、日本の歴代首相で最長の在任記録を持つ彼の名前には非常に大きな重みがあった。その日は2022年7月8日だった。 詰めかけた群衆が撮影した写真を見ると、後ろになでつけられた髪、チャコールの眉、気さくな笑みで安倍本人とすぐ認識できる男性が午前11時30分頃、急ごしらえの演壇に上がり、片手でマイクを握る姿がうつっている。 その周囲を自民党支持者の集団が取り巻いていたが、安倍の後方に立つ男に気づく者は誰もいなかった。グレーのポロシャツにカーゴパンツ姿で、黒いストラップを肩にかけていた。男は他の群衆が拍手を送るなか、ただ立ち尽くしていた

建設費の膨張、参加予定国の撤退など混乱の大阪・関西万博について英紙「フィナンシャル・タイムズ」が皮肉めいたコラムを掲載。その手に汗握る展開は、まるでドキュメンタリードラマを観ているようだと揶揄する。 会場はいまだ「殺風景な駐車場」 メキシコとエストニアは撤退を表明したが、デンマーク、カメルーン、ジャマイカはまだ参加を希望している。 建設費のあまりの急騰ぶりに、ブラジル、アルゼンチン、ポーランドは、自国のパビリオンを簡素な「倉庫タイプ」へ変更することを検討中だと伝えられる。 欧州のある国は、日本最大手の建設業者から「希望通りのパビリオンを作ることはできるが、完成は万博が閉幕してから1ヵ月後になる」と告げられたらしい。 ドキュメンタリードラマのシリーズを一気見できる時代にあって、2025年大阪・関西万博の開催準備は「完璧」な進捗を見せている。主催者側が全力で頑張れば、2シーズン分のボックスセッ

不安定化する国内情勢 今回の資金洗浄事件が国内のみならず世界中で話題になっているのは、規模の大きさや中国マネーとのつながりだけが理由ではない。「国際的な競争や分断が進むなかでシンガポールは国家の再構築を試み、その結果として生じたリスクが明らかになったからだ」と、政治学を専門とするシンガポール国立大学の荘嘉穎（チョン・ジャ・イアン）准教授は指摘する。 「シンガポールは、『特別なビジネス』のための『特別な場所』でした。つまり（一定の課税が軽減もしくは免除され、タックス・ヘイブンと言われている）ケイマン諸島やモーリシャスとは異なり、流入したグローバル資本が再投資されるような場所でありたいと考えているのです。ところが今回の資金洗浄の摘発は、シンガポールのこのやり方に重大な欠陥があることを示しました」 貿易に依存し、外資に対して開放的な同国の経済は、世界的な保護主義の高まりやサプライチェーンの分散化

ナチ党（国民社会主義ドイツ労働者党）政権は、資産家に厳しく、庶民には実際の利益をもたらしたために、広範な支持を得たという説がよく唱えられる。しかし、歴史学者のマルク・ブッゲルンは、最近の論文でこの説に反論した。当時のドイツの再分配政策は他国と大きく変わらず、むしろ格差が広がったことがわかるという。 独誌「シュピーゲル」がブッゲルンに、ナチス・ドイツにおける平等という幻想について聞いた。 ナチスは「他国より再分配を徹底した」のか？ ──ブッゲルンさんは最近の論文で、第二次世界大戦中のナチスの租税政策を、英国や米国の政策と比較していました。その目的はなんですか。 比較することによって、どの程度ヒトラーが富裕層から貧困層への再分配を強制していたか、整理することができます。 たしかに、ドイツの事例のみを観察すると、ナチ政権が社会における不平等に対処しようとしていたという印象を受けます。第二次世界大

幕末維新期の日本では、米国から帰国した留学生らが女性への高等教育を普及させようとしていた。だが、日本政府が「良妻賢母」に基づく教育方針を推進したことによってこの試みはとん挫し、女性たちは低賃金労働や家事の担い手として組織や家庭に組み込まれていく。 日米両国の女性労働者の自立の喜びと、そこに至るまでの奮闘を描いた湯澤規子氏の新著『焼き芋とドーナツ』から、現代日本にはびこるジェンダー差別の一因とも言える近代女子教育の挫折を抜粋で紹介する。 津田梅子がアメリカ合衆国で見たもの学んだこと 今日から遡ることおよそ150年前、新しい日本の教育に寄せられた大きな期待を背負って渡米した津田梅子が帰国後になぜ、失意の中で二度目の留学を切望したのか。 そして、マサチューセッツ州ウッズホールの海洋生物学研究所で生物学に目覚めた彼女がなぜ、帰国後の日本で生物学ではなく女性の高等教育にその後の人生を賭したのか。 今

一列に並んだ若い女子体操選手たち一人ずつの首にメダルをかけていく審判。だが黒人の少女の前だけ素通りして、彼女にメダルを与えなかった──これは2022年3月にアイルランドで開催された競技会での表彰式の動画だが、数日前からツイッターで拡散され、国際的な批判を浴びている。 Welcome to Ireland where people get away with racism! This little black girl broke my heart. Don’t skip this post without leaving a million heart for her. Make her famous… pic.twitter.com/YYMIP1IALZ — Mohamad Safa (@mhdksafa) September 22, 2023 カメラマンやコーチなど、その場にいた大人の