誰しも一度は耳を傾けたことがある、虫の声ですが…、この虫の鳴き声を「声」として認識できるのは、世界中で日本人とポリネシア人だけという事実をご存知でしょうか。今回の無料メルマガ『Japan on the Globe－国際派日本人養成講座』では、そのメカニズムを紐解きながら、わたしたち日本人の「全世界に対する責務」についてが論じられています。 日本語が作る脳 東京医科歯科大学の角田忠信教授が、1987年１月にキューバのハバナで開かれた第一回国際学会「中枢神経系の病態生理学とその代償」に参加した時の事である。キューバではいまだ戦時体制が続いており、西側諸国からの参加者は角田教授一人だった。開会式の前夜に歓迎会が開かれ、東欧圏から大勢の科学者が参加していた。キューバ人の男性が力強いスペイン語で熱弁をふるう。 しかし、教授は会場を覆う激しい「虫の音」に気をとられていた。なるほど暑い国だな、と感心して

統一地方選挙が始まりましたが、939選挙区のうち348の選挙区、つまり37.1％の選挙区で、候補者が投票なしで当選しました。さらにほとんどの議員が立候補さえすれば当選するという現実は、有権者の投票習慣をさらに低下されることになり、議員という商売はますます「世襲化」していくことが予想されます。どこにも有権者の民意など反映されない猛烈な劣化社会が定着化するのは、もはや避けられないのかも知れません。（『 今市的視点　IMAICHI POV 今市的視点　IMAICHI POV 』今市太郎） 【関連】稼げなくなったYouTuber続出…日本国内向けの配信者は廃業ラッシュも。もはや広告収入だけで食べていくのは至難の業＝今市太郎 告示と同時に「無投票当選」 3月31日に41都道府県選（統一地方選挙）の告示が行われました。 そして、その直後に全939選挙区の実に37.1％となる348の選挙区で無投票当選が

2月3日のオフレコ取材での性的少数者や同性婚を巡る極めて差別的な発言が問題視され、翌日更迭が発表された荒井勝喜首相秘書官。なぜ荒井氏は首相秘書官という要職にありながら、そのような言葉を口にするに至ったのでしょうか。今回、その理由を自らの記者体験を交えつつ考察するのは、毎日新聞で政治部副部長などを務めた経験を持つジャーナリストの尾中 香尚里さん。尾中さんは「オフレコ取材」の持つ意味を紹介しつつ、荒井秘書官が差別発言を行った意図を推測するとともに、岸田首相が置かれた立場を解説しています。 プロフィール：尾中 香尚里（おなか・かおり） ジャーナリスト。1965年、福岡県生まれ。1988年毎日新聞に入社し、政治部で主に野党や国会を中心に取材。政治部副部長、川崎支局長、オピニオングループ編集委員などを経て、2019年9月に退社。新著「安倍晋三と菅直人 非常事態のリーダーシップ」（集英社新書）、共著に

安倍元首相銃撃犯がその犯行動機として挙げている、旧統一教会への強い恨み。事件以降、安倍氏を含む複数の国会議員と統一教会との関係や、同団体の「実態」がスキャンダラスに報じられていますが、その真相はいかなるものなのでしょうか。今回、「元信者」として旧統一教会の真実を記しているのは、金沢大学法学類教授の仲正昌樹さん。仲正さんは東京大学在学中に入信し1992年に脱会する11年の間に知り得た、嘘偽りのない旧統一教会の内実を白日の下に晒すとともに、真実に基づかない誹謗中傷を問題視しています。 プロフィール：仲正昌樹（なかまさ・まさき） 金沢大学法学類教授。1963年広島県生まれ。東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻修了（学術博士）。専門は政治・法思想史、ドイツ思想史、ドイツ文学。著者に『今こそアーレントを読み直す』（講談社）『集中講義！日本の現代思想』（NHK出版）『カール・シュミット入門講義

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2021年に延期された東京五輪の「中止の可能性」にIOC調整委員長が言及したというニュースが複数のメディアで報じられ、物議を醸しています。以前掲載の「森会長、東京五輪の再延期は『絶対ない』強調にネット疑問の声」では再延期すら全否定した日本サイドですが、「中止」はあり得るのでしょうか。今回のメルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』ではジャーナリストの高野孟さんが、そもそも五輪を延期に追いやった新型コロナウイルスの今後の流行規模と五輪の行く末を、海外を含めた様々な報道を元に考察しています。 ※本記事は有料メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』2020年5月25日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：高野孟（たかの・はじめ） 1944年東京生まれ。1968年早稲田大学文学部西洋哲学科卒。通信社、広告会社勤務の後、1975年からフリ

イタリアで新型コロナ感染者1万人越え。医療崩壊で感染拡大 105,900 views 米国で韓国産エノキタケ食べ4人死亡。ネット「生で食べるか？」 83,500 views 「新型コロナの感染拡大を遅らせても感染者総数は同じ」の大ウソ 70,000 views 五輪延期では済まぬ。韓国式「新型肺炎」検査が日本経済を潰す訳... 67,500 views 新型コロナで普通ここまでやるか？中国の銀行ATMに驚愕した理由 66,800 views 孫正義氏の義援金100億円に隠された「贈与税対策」のカラクリ 59,900 views 韓国政府「日本が過剰」。自国民も呆れる対抗措置に強気の反論 57,300 views 台湾との差が歴然。新型肺炎でも馬脚をあらわした後手の安倍政権 51,500 views 全てチグハグ。新型コロナ対策で露呈した首相「側近政治」の弊害 47,400 views 日本

普段は何気なく使っているような言葉ほど、表記の微妙な違いについて気になってしまうことがあります。「こんばんは」と「こんばんわ」もその1つ。今回の無料メルマガ『神垣あゆみメールマガジン』では、その語源や内閣告示にまで根拠をひもときつつ、発音が同じで表記だけが異なる2つの仮名遣いについてわかりやすく解説しています。 「こんばんは」の表記 ■読者からの質問 一日の挨拶で朝は「おはよう」、昼は「こんにちは」、晩は「こんばんは」と言います。 この「こんにちは」と「こんばんは」の『は』について、「こんにちは」の『は』は確かに『は』だと思いますが、「こんばんは」の『は』は『わ』でもよいのではないかと思いますが、いかがでしょうか？ あらためて「こんばん『は』」と「こんばん『わ』」を比べてみても、発音が同じで見た目だけの違いだけなので、どちらでもいいような気もしますが、何か決まりでもあるのでしょうか。（読者

30年に渡り景気の減速が続く日本。どれだけ現政権が自らの経済対策の「効果」をアピールしようとも、私たち庶民が好景気を実感することが出来ないのが現状です。なぜ我が国はこのような惨状に陥ってしまったのでしょうか。米国在住の作家・冷泉彰彦さんは今回、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、日本が「衰退途上国」に堕ちた原因を考察しています。 2020年の呪い 日経新聞というのは、日本の会社社会と言いますか、財界を代表する新聞ですが、時々妙に反省モードになることがあります。割に多いのが、年初の連載記事というもので、今年の場合は「逆境の資本主義」という現代の資本主義論で、割と力作のようです。 その日経の「反省モード連載」の中で、最大のヒットとなったのが1997年に掲載した「2020年からの警鐘～日本が消える」だと思います。当時は、相当に話題になりましたし、単行本化もベストセラーになっています。

韓国内外の研究機関が、これまで「22世紀に地球上から真っ先に消える国は韓国」と指摘している。現実に出生率は急激な「右肩下がり」状況に落ち込んでいる。（『勝又壽良の経済時評』勝又壽良） ※本記事は有料メルマガ『勝又壽良の経済時評』2019年12月2日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。 文政権の間は出生率が激減？ ただし公務員家庭だけは2倍の新生児 出生率低下は誰にとっても「自分の問題」 韓国では、合計特殊出生率（生涯に一人の女性が生む子どもの数）の急低下が止まらない深刻な事態だ。文政権が登場して以来、加速的な低下が続いている。 出生率の急低下は、決して他人事ではない。現役世代にとって、将来の年金を払ってくれる人たちの減少を意味するからだ。自らの「年金危機」を確実にする恐ろしい現象と認識すべきであろう。 こういう説明

高知県南国市で8月22日、友達と遊びに出かけたまま自宅に戻らなかった小学校2年生の男児が、近所の川から遺体となって発見されました。しかし、この件に関わる人々の証言内容が次々と変わり、新たな「疑惑」まで浮上しています。そして、とても十分な捜査が行われたとは言えない状況の中、警察はこの件を「事故」として処理しようとしているというのです。果たして、真実はどこにあるのでしょうか。男児の遺族の要請を受けて現地に入った現役探偵の阿部泰尚（あべ・ひろたか）さんは、自身のメルマガ『伝説の探偵』で、今回の調査によって掴んだ数々の「事実」を報告しています。 【続報あり】高知小2水難事故に「事件性」示す新事実。捜査を妨害する者の正体とは メルマガのご登録により阿部さんの活動を支援することができます 高知県南国市小2水難事件、調査ファイル～その1 2019年8月22日、高知県南国市の小学2年生、岡林優空（ひなた）

内閣府は7日、8月の景気動向指数の結果を公表。基調判断は再び「悪化」となり、すでに景気後退に陥っている可能性を示唆しました。その中での消費増税です。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は有料メルマガ『マンさんの経済あらかると』2019年10月9日の抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こ

週明けの首都圏を大混乱に陥れた、台風15号に対するJR東日本の「計画運休」。様々な悪条件が重なったとはいえ、なぜここまでの「大失敗」となってしまったのでしょうか。米国在住の作家で鉄道事情に詳しい冷泉彰彦さんが、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』でその原因を分析するとともに、どうすればこのような事態を回避できたのかについて考察しています。 台風15号における計画運休失敗、その原因は？ 結論から申し上げますと、今回9月8日に関東地方に上陸した台風15号に関して行われた、JR東日本の「計画運休」は失敗でした。これだけ多数の駅で入場制限に追い込まれ、その場合に駅の外で長蛇の列が半日近く発生し、台風一過のフェーン現象による猛暑の中、過酷な状況に乗客を放置したというのは失敗以外の何物でもありません。 この問題に関しては、休業や自宅勤務を決断できなかった各事業所、事前に休校を決定できなかった学

麻生太郎副総理が推す福岡県知事選候補の激励会で、安倍政権のタブーともいわれる「忖度」という言葉を二度も口にし、責任を取る形で国交省副大臣の職を辞した自民党の塚田一郎参院議員。その影響もあってか知事選は麻生氏が敵視する対立候補の圧勝となりましたが、そもそも小川元副大臣が「忖度した」という「下関北九州道路」はどのような経緯をたどり現状に至っているのでしょうか。今回のメルマガ『国家権力＆メディア一刀両断』で元全国紙社会部記者の新 恭さんが詳しく解説するとともに、塚田氏に対して「よくぞ政策決定の実態を白状してくれた」と大いなる皮肉を込めた賛辞を送っています。 塚田副大臣が手柄自慢で白状した安倍・麻生道路復活の真相 さすがの麻生太郎氏も、福岡県知事選の散々な開票結果が出た夜は、人並みに神妙な面持ちだった。 「残念ながら当選させられず誠にふがいなく、われわれの力不足だった。あらためて心からおわび申し上

現役探偵にして、全国各地のいじめ問題を解決に導いてきた阿部泰尚（あべ・ひろたか）さん。そんな阿部さんがこれまでに2度、そのあまりの自治体の対応の不誠実さや加害者および周囲の酷さを報じてきた、山梨県北杜市で起きたいじめ自殺未遂事件ですが、事態は解決に向かうどころかますます混迷を極めているようです。阿部さんが自身のメルマガ『伝説の探偵』で、一部始終を白日の下に晒しています。 山梨県北杜市被災者いじめ事件、合意なき第三者委員会と新たな被害 山梨県北杜市で起きた東北大震災被災者をいじめ、自死未遂まで起こさせていたといういじめ事件。さらにこれを北杜市教育委員会と学校が隠蔽し、重大事態と見なさなかったり、第三者委員会を設置すると言って、委員名が黒く塗りつぶされた名簿を被害者・保護者に見せて無理やり承諾を取り付けようとしたという、とんでもない二次被害までもが発生したといういじめ関連事件を2回に渡って報告

いま、急速に「Tポイント離れ」が起きている。ファミリーマート、ヤフー、ソフトバンク、ドトールなど各社がTポイントとの取り組みを改めようとしているのだ。（『達人岩田昭男のクレジットカード駆け込み道場』岩田昭男） ※本記事は。『達人岩田昭男のクレジットカード駆け込み道場』2019年3月1日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：岩田昭男（いわたあきお） 消費生活評論家。1952年生まれ。早稲田大学卒業。月刊誌記者などを経て独立。クレジットカード研究歴30年。電子マネー、デビットカード、共通ポイントなどにも詳しい。著書に「Suica一人勝ちの秘密」「信用力格差社会」「O2Oの衝撃」など。 このまま自然消滅へ向かう？なぜ提携企業の気持ちは離れたのか… 「Tポイント」が呼ばれなかったペイペイ記者発表会 昨年12月に行わ

先日掲載の「『ビットコイン暴落』が的中。元国税の警告する仮想通貨リスク」では、元国税調査官ならではの視点で仮想通貨のリスクについて解説した、経営コンサルタントでフリーライターの大村大次郎さん。今回は自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、いわゆる「億り人」は仮想通貨購入者の1万人に1人しかいないという真実や、何にでも手を出すヘッジファンドが仮想通貨市場に参入してこない理由などを記しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2018年6月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論

プロフィール：大前研一（おおまえ けんいち） ビジネス・ブレークスルー大学学長。マサチューセツ工科大学（MIT）大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。スタンフォード大学院ビジネススクール客員教授（1997～98）。UCLA総長教授（1997～）。現在、ボンド大学客員教授、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役。 【関連】森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑 特許、論文、ユニコーン企業。どれも中国より圧倒的に少ない日本 世界は「低欲望社会」へ向かっている 2017年を総括すると、「明確に潮目が変わった年」と言えるのではと思っています。これはある意味非常に“画

先日掲載の記事「ここ2年、上海に起きた『進化』が日本を完全に周回遅れにしている」などでもご紹介した通り、都市インフラ等の進化が著しい東アジア諸国ですが、「カルチャーセンスの面でも日本が周辺諸国に追い抜かれる可能性がある」とするのは創造産業全般にわたって活躍中の高城剛さん。高城さんは自身のメルマガ『高城未来研究所「Future Report」』の中で、その根拠をここ数年の台湾の文化的な発展を例に上げながら解説するとともに、遠くない将来に起こる「東アジアカルチャーセンス大戦争」の勝敗が日本のインバウンドを大きく左右するとの見方を示しています。 すでに若者文化で後塵を拝している日本が、東アジアで出遅れる日 数日前に台北におりましたが、もはや日本の一都市と変わらない印象を受けました。10年前、いや5年前には、ここまでの感覚はありませんでした。しかし、この5年で東アジアを取り巻く環境は、抜本的に変わ

先日、富裕層の申告漏れのデータを公にした国税局。しかし、大人気メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』の著者で元国税調査官の大村さんは「うちも富裕層の脱税阻止のために頑張っているんです」という国税局のアピールに過ぎないとバッサリ。内部にいた人間だからこそ知る富裕層の税金逃れの実態と、古い体質から脱却しようとしない国税局の体質について衝撃的な事実を明かしています。 富裕層の申告漏れ記事のデタラメさ 10月31日のネット配信記事で次のようなものがありました。 富裕層の申告漏れ４４１億円＝目立つ海外取引利用─国税庁 全国の国税局が今年６月までの１年間に実施した所得税の税務調査で、富裕層の申告漏れが総額４４１億円に上ったことが３１日、国税庁のまとめで分かった。申告漏れは富裕層対象の調査４１８８件の８割に当たる３４０６件で見つかり、追徴税額は１２７億円に上った。 １件当たりの申告漏れ額は、調査