News Corp.マードック氏が指摘する「既存メディア衰退の原因」
新聞の部数が減少し、事態がますます悪化すると予想されている中、Rupert Murdoch氏は、読者の信頼および忠誠心を失った記者や編集者を振り払うことができれば、業界にはまだ明るい未来があるかもしれないと述べた。 「わたしは、既存メディアがインターネットに対応する方法についてこう考える。つまり、時代遅れになったかもしれないのは、新聞ではないのだと。それはむしろ、読者とのきずなという新聞の最も貴重な財産を忘れている一部の編集者、記者、経営者の方だ」とNews Corp.の会長兼最高経営責任者（CEO）であるMurdoch氏は述べた。同氏のこの発言は、Australian Broadcast Corporationが提供している講演番組の一環として行われたものだ。 MySpaceやWall Street Journalなどを傘下に収めるNews Corp.のMurdoch氏は、一部のニュース
解説委員室ブログ:NHKブログ | スタジオパークからこんにちは「暮らしの中のニュース解説」 | スタジオパーク 「雑誌がんばれるか」
<< 前の記事 | トップページ | 次の記事 >> 2008年04月28日 (月)スタジオパーク 「雑誌がんばれるか」 (稲塚キャスター） 雑誌不況の中、休刊する雑誌が増えています。５月１日の発売を最後に、９１年の幕を閉じる女性雑誌「主婦の友」もその一つです。雑誌はかつての勢いを取り戻せるのでしょうか、扇谷勉解説委員に聞きます。 Ｑ１．どうして「主婦の友」が休刊されるのですか？ Ａ．販売部数と広告収入が減ったためです。１６４万部をピークに７万５千部にまで 落ち込みました。時代の変化を感じていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。 月刊誌「主婦の友」は、家庭の主婦に向けた実用的な情報のほか、女性の社会進出をめざした教養記事などで人気を集めました。ところが、結婚しないで生活する女性たちのニーズに合わなくなってきたため、休刊が決まりました。今後、主婦の友社は「生活と女性」を視点にした新しい
メディア・パブ: ニューヨーク・タイムズ，けん引役のオンライン事業にも黄信号が
ＮＹＴ（ニューヨークタイムズ）が厳しい現実に直面している。 オンラインシフトに賭けたＮＹＴだが，救世主との期待がかかるオンライン事業がもたつき始めている。2008年1月のインターネット広告売上が前年同月比でわずか8.6%しか増えなかった（About.comを除く）。プリント（新聞紙）部門の減益分をオンライン（Webサイト）部門の増益分で補っていこうとすれば，インターネット広告売上を前年比で少なくとも20%台増としたい。 インターネット広告は不況に対する免疫性が高いと期待されていたし，さらに広告のオンラインシフトが加速化している時期だけに，8.6%増は悪すぎる。またNYTimes.comは昨年秋に有料サービスTimeSelectsを中止して，アクセス増によろインターネット広告売上の増収を狙っていた。実際に，今年1月の月間ユニークユーザー数は2046万人と前年同月比で45.1%も増えている（N
インターネットはマスメディアになるのか？
ライブドアによるニッポン放送買収騒動を契機に、インターネットとテレビ（マスメディア）の関係が改めて議論されています。2004年のインターネット広告費がラジオ広告費を上回ったというニュースを聞くと[1]、広告主にとってインターネットがマスと同列の存在となりつつあるという印象を受けます。実際、1カ月に何百万というアクセスがある有力サイトの場合、消費者へのリーチ（広告メッセージの到達範囲）の点で雑誌やラジオと比べ遜色ないといえるでしょう。 では、インターネットはマスメディアになれるのか？ これを考える上で興味深い議論を紹介しましょう[2]。ゲーム理論には「共通知識」（common knowledge）という概念があります。これは、お互いにあることを知っていることをお互いに知っており、そのことをさらにお互いに知っている（無限の繰り返し）…ということです。Eメールなどで共通知識を成立させるのが難しい
田原総一朗がMyNewsJapanを直撃 「目的を変えてはいけない」｜MyNewsJapan
20年前から「朝まで生テレビ」、18年前から「サンデープロジェクト」を続け、73歳でなお現役バリバリ、代わりとなる人物はもはや見当たらない存在となったテレビジャーナリズムの第一人者、田原総一朗氏。もともと学生時代から政治・政策を専攻しマスコミ志望だった私は、番組を見続けてきた。「想念」というやつだろうか。その田原氏が、雑誌の連載で、弊社にインタビューにやってきた。 実はこれまで、自分が新メディアを創る活動を進めてきたなかで、60代以上の旧世代マスコミ人と話しても徒労に終わることばかりだった。だからこそ自分で会社を起すしかなかった訳であるが、今回も「経営的成功なくしてジャーナリズムなし」という弊社の意図が理解されるのか不安があった。だが、それはすぐに消え去った。 田原氏は、ジャーナリズムとコマーシャリズムの両立というキーポイントを十分に理解し、いの一番に質問してきた。前段での説明はまったく不
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