なぜなら、あれは価格は高いのに耐久性は極端に低く、さらにほとんどの人にとって身体に悪く、レースの記録も悪くなるからだ。ああ、すぐさま「そのシューズを脱ぎなさい」と言ってあげたい。その衝動を抑えるのに七転八倒して、気分と体調を悪くして、私は家路につくことになる。それで、人気（ひとけ）のない夜明け前の散歩をしているのだ。 問題その1。この手のシューズはプロ専用である。 そもそも、ランニングシューズにカーボンを入れて、その衝撃を緩和するために分厚く超軽量のクッション材を追加した“アツゾコ”（厚底）シューズを開発したナイキの意図は何か。それは、ケニアの英雄であるエリウド・キプチョゲ選手が人類初の「マラソン2時間切り」を実現するためだった。 要は、キプチョゲ専用シューズだったのである。その後、アフリカ以外のアスリートにも提供し、日本では大迫傑選手が早くからユーザーとして開発にアドバイスをしていた。例

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静岡県の川勝平太知事は2023年1月11日の会見で、「夏までにリニア開業後の東海道新幹線の停車頻度増加をシミュレーションさせる」という岸田首相の発言を逆手に取り、近く、官邸に意見書を送ることを明らかにした。岸田首相に直接、説明するために面会を求める意向も示した。 川勝知事にかかれば、相手を挑発させて「リニア議論」を長引かせるための意見書となり、リニア開業に向けてさらなるダメージを与えることになる。 官邸だけでなく、国土交通省、JR東海へ送り続けている膨大な数の意見書を見れば、「公益」に反してリニア計画を遅らせる傲岸不遜な川勝知事の正体がわかるはずだ。その現状を理解したうえで、岸田首相は行動に出るべきだった。 川勝知事に対抗できるのは、選良による「政治の力」しかないのだが――。 川勝知事に機会を与えただけ 岸田首相は1月4日の会見で、リニアの全線開業に向けて大きな一歩を踏み出す年にしたいと、

「すごく住みやすいです！」。フリーランスの作業療法士として働く中澤希紀さん（31歳）は、1年前に越してきた今の住まいが大のお気に入りだという。 確かに、聞けば非常に魅力的な物件だ。場所は渋谷区初台駅から徒歩5分で、周辺にはコンビニやスーパーもあり立地抜群。2階のその部屋は、日当たり良好で風通しもいい。しかも1DK（6畳DK＋6畳居室）と1人暮らしにしてはゆとりある広さ。こうした好条件でなんと家賃は5万円というから驚きだ。 デメリットは、ただ1つ。風呂がない。 風呂掃除の必要なし！ 畳ライフも魅力 ところが、中澤さんはここをデメリットと感じていない。「近所に銭湯があるので問題ないです。お風呂掃除の必要もないので本当に楽ですよ。あえて言うなら夜1時頃に閉まる銭湯が多いので、帰りの時間を気にしながら飲まねばならないことでしょうか」（中澤さん）。 築年数は約40年だが、「外観は確かに古いけど、中は

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なんともお粗末な、産業スパイが疑われる事件が発覚した。 2019年12月31日までソフトバンクに在籍していたエンジニアが、最新の5Gネットワークに関する営業秘密を不正に持ち出し、翌日の2020年1月1日には競合の楽天モバイルに転職していたという事件だ。 ソフトバンクは情報の不正持ち出しを2020年2月に察知し、警視庁に相談。警視庁は1年近い捜査を経て、2021年1月12日に合場邦章容疑者を不正競争防止法違反の容疑で逮捕した。 執筆時点では、合場容疑者がどのような意図で流出した情報を使おうとしていた（使った）のか、詳しい動機や使途についてはわかっていない。 なお、この逮捕に際し、ソフトバンク、楽天モバイルの両社は、現時点で両社が把握している情報や見解をニュースリリースで発表しているが、その主張は正反対のものだ。 ソフトバンクは5Gを含む回線インフラ構築に関する技術情報が持ち出されたと主張して

人生100年時代と言われるようになり、健康な体を維持する方法の1つとして筋力トレーニングのニーズが高まっています。筋肉は何歳になってもつけることができますが、毎日行う必要はなく、「実は週1回トレーニングするだけで十分」と語るのが、メジャーリーガーをはじめ、1000人以上のパーソナルトレーニングを行ってきた山本義徳氏です。では具体的にどうすればいいのでしょうか、山本氏の新著『最高の健康 科学的に衰えない体をつくる』から一部抜粋・編集し、長く続けられる筋トレの始め方をお届けします。 不自由なく動く力を鍛え続ける 現在のトレーニングの主流である、より健康でよりかっこいい体を目指す。では、その到達点である「最高の健康」とは、どのような状態を指すのでしょうか。 私が考える最高の健康とは、その人の年齢からは考えられないような体力を維持していることです。そもそも体力とは、「人間として生存、生活するために

長らく文系資格試験の最高峰だった司法試験が、いま大きな岐路に立たされている。 2000年代初頭の司法試験は受験者数4万人超に対して、合格者数は約1500人。合格率約3％と、名実ともに超難関だった。 だが、直近の2019年では、受験者数約4500人に対し、合格者は同じく約1500人。今や3人に1人が合格する試験へと変貌を遂げている。 『週刊東洋経済』は11月2日発売号で、「激変 弁護士」を特集。文系エリートの頂点に立つ彼らの、仕事とお金のリアルを徹底取材した。 受験者数の減少、つまり弁護士人気の低迷の要因の1つが、リーマンショック後の若手を中心とした「食えない弁護士」の続出だ。過払い金返還訴訟のバブルが終焉を迎える中で不況が直撃し、新人弁護士の就職難が社会問題化した。 こうした職業イメージの悪化に加え、この間の制度改革によって、実際に弁護士になるまでにかかる費用と時間の負担が増したことも、志

猫の「ツンデレ」は実験でも証明済み 「私はこんなに猫を愛しているのに、猫は私のことをわかっているのかな？」 ふとしたときに、こんなことを考えたことはありませんか？ それもそのはず、猫は犬よりもポーカーフェイスで、感情が読めません。 2019年にカナダの研究者が発表した論文では、6329人に猫の動画を見せ、その表情からポジティブな表情なのか、ネガティブな表情なのかを評定してもらいました。すると、全体の平均正答率は59％と低いものでした。 この研究の評定は、ポジティブ／ネガティブの2択なので、でたらめに回答しても50％は正解します。それにもかかわらず、この正答率です。猫がいかに普段から表情を外に表さないかを示す結果だと考えられます。 そんな「猫のつれなさ」を示した研究があるので、ご紹介しましょう。 「猫は飼い主の声をわかっているのか」を調べたものです。 みなさんの猫に声をかけると、どんな反応を

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声優として演じたいのか、ちやほやされたいのか、自分のモチベーションを見極めろ。それが、今回お伝えしたい一番のメッセージです。 若い声優志望者に「声優になりたい理由」を聞くと、多くの人がもっともらしい理由を口にします。 「芝居が好きで、いろんな役を演じたいからです」 「子どものときにアニメからもらった感動を自分も人に与えたいからです」 しかし、私はこうした言葉をどうも真に受けることができません。「君、本当にそうなの？」と問いかけたくなることがほとんどです。それは彼らが、自分のやりたいことを本当に見極められているように見えないからです。 率直に言うと、声優志望者の多くが「ちやほやされたい」という欲求を隠し持っています。それ自体は悪いものではありません。しかし、自分がどれだけそれを望んでいるのか、その欲求の優先順位がどれだけ高いのかは自覚しておかなければいけません。 君は本当に「声優になりたい」

真っ暗なトンネルに迷い込み、懐中電灯をいくら照らしても一向に明るくならない。もう逃げ出したい――。プログラミング学習を始めてから1カ月後、記者である私が置かれた状況はまさにそんな感じだった。 『週刊東洋経済』は1月14日発売号で「今年こそ始めるプログラミング」を特集。今やあらゆる業種で求められている「プログラミング」の基礎知識を徹底解説している。記者はその発売に先んじて、2019年11月からプログラミングを学習中だ。 通っているのはデジタルハリウッドが運営する「ジーズアカデミー」というスクール。平日と週末のコースがあり、私が通うのは週末コースだが、毎週15時間以上かかると言われる課題を出され、未提出が続くと「退学になる」との噂が飛び交うハードなスクールである。その経緯の詳細は『週刊東洋経済』に書いたが、本稿では同記事では触れられなかった、初心者が最初に挫折しやすい壁と、その構造的な背景、壁

「いい声」というものにこだわる若手声優は非常に多いです。志望者の中にもおそらくいることでしょう。 「大塚さんはいい声だからいいですよね。僕なんて……」「どうやったらそんなにいい声が出るのですか？」 聞き飽きた言葉です。もちろんユーザーの方に言われる分にはとてもありがたいのですが、同業者から聞きたい台詞ではありません。 いい声？ お前はじゃあ、ほかのことで勝負しようとは思わないのかい。そう返してやりたくなることもしょっちゅうです。 声優の仕事は「声づくり」ではない 声優とは、いい声を出すことに価値がある――。 そんな誤った考え方が蔓延しているのではないか、という危惧は近頃ずっと抱き続けてきました。現場で若手の演技を見ていても、「いい声を出そう」という部分に意識が向かっているなと感じることが多いのです。 こういう若手ばかりの状況では、私の仕事が途絶えることはありません。「声の芝居」の捉え方が根

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日夜テクノロジーが進化する中で、ビジネスの手法、言い換えれば「儲けるための仕組み」も、どんどん変わってきている。あるサービスや企業に対して、「格安なのに、なぜやっていける？」「利用料ゼロで、どう稼いでいる？」など、疑問を抱いたことのある人もいるだろう。こうした「儲けの仕組み」について解説する当連載。第4回のテーマは、店舗数世界一のカレーチェーン「カレーハウスCoCo壱番屋」について。 飲食店の生存競争は厳しい。ある調査によると、「開店後2年以内に廃業する」飲食店は、約半数にも達するという。そんな状況の中でも、出店すれば「10店に1店しか潰れない」という「驚異の生存率」を示しているのが「カレーハウスCoCo壱番屋」だ（以下、CoCo壱番屋）。 CoCo壱番屋は、国内で直営店159店、フランチャイズ1108店の合計1267店を展開し、海外店を含めると、全世界で1439店舗（同）に達する。店舗数

今、売れに売れている「ポケトル」という水筒をご存じだろうか。2018年11月の発売当初は年間5万本の販売を目標としていたそうだが、発売直後から増産が続き、今年は当初予定の20倍、累計100万本の出荷が確定しているという。 最大の特徴は、そのサイズ。奥行き4.5cm×高さ14.3cmと、ポケットに入ってしまうほどコンパクトなのだ。容量も従来の市場最小量は200mlだったが、これは120mlとコーヒーカップ1杯ほどだ。 一見、「小さすぎるのでは？」と需要を疑うほどの超小型サイズにもかかわらず、なぜ飛ぶように売れる大ヒット商品となったのだろうか。 OLからシニア層にまで広く受けた理由 まず興味深いのは、購買層の幅の広さだ。「必要な分だけ」をコンセプトに、当初は女性をターゲットに設定していた。 「都内に通勤する20歳代～30歳代のOLさんが、朝はお気に入りの飲み物を入れて出勤し、職場ではウォーター

もっとも薬物依存と呼ばれるものの中で、覚せい剤、大麻、コカイン、ヘロインなどに代表される違法薬物は、田代まさしのようなケースはあるにしても比較的使用者が離脱しやすいとの指摘も少なくない。こうした違法薬物は使用そのものだけではなく、製造、所持、輸出入、譲渡、譲受のすべてが違法であるため、この一連の流通ルートがつねに取り締まりで脆弱化される恐れが高いからだ。 ここで厚生労働省の厚生労働科学研究費補助金による「全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査（研究分担者：松本俊彦・国立精神神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部部長）」という研究報告書を例示する。これは全国の入院機能を持つ精神科の医療施設を対象に薬物を乱用して急性中毒や依存、精神障害などの治療を受けた患者の実態をまとめたものである。 1987年から隔年で行われてきた同調査の最新版である2018年版は246施設から2

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