ロシア爆撃機を自衛隊機などが追尾 - MSN産経ニュースインタファクス通信によると、ロシア国防省は１２日、ロシア空軍の長距離戦略爆撃機「ツポレフ９５ＭＳ」４機が同日、太平洋と北極海の上空を哨戒飛行し、日本の自衛隊と韓国軍、ノルウェー軍の戦闘機計１０機の追尾を受けたことを明らかにした。 飛行は空中で給油を受けながら計約１５時間にわたって公海上で行われ、領空侵犯はしていないとしている。（共同）
イチゴキャンデーが突然、ソーダ味に 振動と音で疑似再現 - MSN産経ニュース
デジタルコンテンツエキスポで、慶應義塾大学が出展したキャンデーの味を変化させる味覚技術。体験する来場者が相次いだ＝１４日、東京都江東区の日本科学未来館（三塚聖平撮影） １４日に開幕した「デジタルコンテンツエキスポ」で、慶應義塾大学は、なめているキャンデーの味を瞬時に変えてしまう味覚技術を出展した。応用すれば、ただの水がサイダー味にも変えることも可能という。いったいどんな技術？ 展示スペースで手渡されたのは、コンビニなどでもよく見かける市販の棒付きキャンデー。これを専用機器に置いた状態で、担当者に「しっかりとなめてください」と指示される。味はストロベリーだ。 「それではサイダーの味にします」と担当者が操作盤のスイッチを押すと、キャンデーを差し込んだ機器が小刻みに揺れ始め、音が流れる。振動はサイダー特有の口の中に泡がはじけるような小刻みな揺れで、音は「シュワシュワ」というあの聞き慣れたもの。す
「ひながな」と誤植 人気電子メモ、キーボード無償交換へ - MSN産経ニュース
キーボード文字に「ひながな」と誤植が見つかったキングジムのデジタルメモ「ポメラ」ＤＭ２０Ｙ＝９日、東京都千代田区（西川博明撮影） キングジムは９日、電子メモ「ポメラ」の一部機種のキーボードで「ひらがな」とすべき表示を「ひながな」と誤植していたと発表した。利用者が希望すれば、キーボードを無償で交換する。 誤植が見つかったのは今年６月に発売した数量限定のプレミアムモデル「ポメラＤＭ２０Ｙ」（小売価格税込４万１７９０円）。同日までに約５００台が出荷された。 同社によると、今月８日に誤植を指摘するインターネットのミニブログ「ツイッター」の書き込みを同社社員が発見したという。 同社では「何重にも製品のチェックを行い、あってはならないことなのだが…。大変ご迷惑をおかけし、申し訳ございません」とコメントした。 修理・交換の開始時期の詳細は、同社のホームページ（ｗｗｗ．ｋｉｎｇｊｉｍ．ｃｏ．ｊｐ）で後日公
アマゾン、日本で電子書籍販売へ 「ｉＰａｄ」向けも視野 - MSN産経ニュース
アマゾンで買い物を便利に楽しめる「ｉＰｈｏｎｅ」向け無料アプリについて発表するアマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長＝２日、東京都渋谷区の同社（西川博明撮影） 米アマゾン・ドット・コムの日本法人、アマゾンジャパン（東京都渋谷区）のジャスパー・チャン社長は２日、電子書籍事業「キンドル」の日本展開について「電子書籍事業を進めるには、品ぞろえが重要」と語り、早ければ年内にも日本向けの電子書籍販売の本格展開を始める可能性を示唆した。 米アップルが５月に多機能情報端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」を日本で発売し、「キンドル」で世界をリードするアマゾンの戦略に注目が集まっている。チャン社長は「いろんな情報通信端末で、キンドルの電子書籍が読めることが大事」と強調、コンテンツ（情報の内容）販売を重視し、「ｉＰａｄ」での利用も視野に入れている。 また、アマゾンは同日、同社の日本向け総合ショッピングサイトで買い
「天下国家は後回し」小沢氏、若手に苦言 - MSN産経ニュース
民主党の小沢一郎幹事長は２４日夜、都内で開かれた同党の当選１回の衆院議員のパーティーで「最近の民主党若手は自分が天下国家を動かしているようなことばっかり言うけれども、そんなのを信用する奴がいるか」と苦言を呈した。さらに「私は田中角栄先生に『天下国家は逃げやせん。地元の有権者をしっかりととらえるのが若い議員の仕事だ』と言われて育った」と地元活動の必要性を強調した。
ソニーとグーグルが提携 ネットＴＶを今秋発売へ - MSN産経ニュース
ソニーは２１日、米インターネット検索最大手グーグルと提携し、ネットを使って動画などを楽しむテレビをはじめとする映像製品の共同開発を行うと発表した。第１弾としてテレビとパソコンの機能を合わせ持ったネットテレビを世界で初めて米国で今秋発売する。携帯電話や電子書籍端末も共同開発を進める。最新機能を取り入れたデジタル家電で新たな需要を取り込み、先行する韓国サムスン電子や米アップルを追撃する構えだ。 ネットテレビは、グーグルのＯＳ（基本ソフト）「アンドロイド」や、米半導体最大手インテルのＣＰＵ（中央演算処理装置）を採用する。これらのネットに適した最新技術を組み合わせ、パソコンに比べて処理性能が限られてきたテレビでも、ネット検索やメールやブログなどを快適に利用できるようにする。ネットテレビは日本などでも順次売り出す。 テレビ以外のデジタル家電では、アップルが発売した新型多機能情報端末「ｉＰａｄ（アイパ
無人機の実物大模型公開 米社、中期防へ売り込み - MSN産経ニュース
米防衛大手ノースロップ・グラマンは２４日、東京都内の展示場で、イラク戦争でも使われた全長約１４・５メートルの無人偵察機グローバルホークの実物大模型を日本の報道陣に初公開した。年末策定の新たな次期中期防衛力整備計画（中期防）での採用を目指し、政府への売り込み強化が狙い。２５日まで展示し防衛省関係者らへの説明会を開催する。 同機はセンサー機器や遠隔操縦用の地上施設を除く機体のみで１機３千万ドル（約２７億円）。オーチャード同社アジア・太平洋地域副社長は会場で無人機システム導入の価格と安全性への理解の浸透が今後の課題になるとの考えを示した。 模型の機体は灰色で翼は白色。高高度での３２時間連続運用に必要な揚力などの関係で、翼幅は約４０メートルと全長をしのぐ。実物機は６万フィート（約１万８千メートル）上空から約５５８キロ先までを見通す偵察活動が可能という。（共同）
祝日法改正案、今国会にも提出 ○○地方のＧＷ、あれ！？来週だった (1/2ページ) - MSN産経ニュース
■分散して混雑緩和、内需喚起 観光が集中する５月の大型連休の分散化を図ろうと、地域ごとに異なる時期に大型連休を取得する「祝日法改正案」が、今国会にも提出されることになった。憲法記念日など記念日自体は変えないが「○○地方は５月第２週に取得」などと定めて、その地方では最低限、官公庁や公立学校は休みになる仕組み。混雑緩和で観光需要を喚起する狙いがある。政府は「休日革命になる」と意気込む。 ◇ 政府の観光立国推進本部（本部長・前原誠司国土交通相）が、「休暇分散化ワーキングチーム（ＷＴ）」（座長・辻元清美国土交通副大臣）を設置して検討している。平成２３年度の実施を目指している。 ＷＴは、３月に連休分散化の方策をまとめるが、国内を４〜６地域に分割する案が有力だ。対象は５月と１０月の大型連休。５月なら、ある地域は５月の第１週、別のブロックは第２週と時期を１週間ずつずら
アップル、タブレットＰＣ「ｉＰａｄ」発表 電子書籍にも参入 - MSN産経ニュース
【サンフランシスコ＝松尾理也】米アップルは２７日、タッチスクリーン式の画面を備えたタブレット型コンピューター「ｉＰａｄ（アイパッド）」を発売した。今後６０日以内に出荷するとしている。アップルは同時に、電子書籍を扱うオンラインショップ「ｉＢｏｏｋｓ（アイブックス）」の立ち上げも発表。急成長が見込まれている電子書籍市場への参入を宣言した。 発表を行ったスティーブ・ジョブズ同社最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ｉＰａｄを「ノート型パソコンと携帯電話端末の中間にある第３のカテゴリーを切り開く商品」と位置づけた上で、「ネットブック」と呼ばれ人気を呼んでいる低価格のノート型パソコンについて、「問題は、ネットブックでは何も（満足に）できないことだ」と批判。ｉＰａｄならば「インターネット全体があなたの手に収まる」とアピールした。 ｉＰａｄは９・７インチのタッチスクリーンを備え、重さ０・７キロ。厚みは１・３センチ
ネットで全文無料公開の本「フリー」好調 有料版移行で収益 自身の理論“証明” (1/2ページ) - MSN産経ニュース
発売前にインターネットで全文を無料公開した本が、書籍の売り上げでも好調だ。昨年１１月にＮＨＫ出版から出版された『フリー 〈無料〉からお金を生み出す新戦略』（クリス・アンダーソン著、高橋則明訳）は２１日までに約１２万部を発行。同書が説くのは、基本版を無料提供し、そのうちの一部ユーザーの有料版への移行で収益を得るというネット時代の新しいビジネス。これを自ら実行し、証明した形だ。（磨井慎吾） ◇ 著者のクリス・アンダーソンさんは、米ＩＴ誌「ワイアード」の名物編集長。ネット販売において“売れない商品”こそが重要な収益源になる現象を説明した前著『ロングテール』は、世界的ベストセラーとなった。 今回の『フリー』は、昨年７月の米国での発売と同時に、２週間限定で全文を無料公開。３０万ダウンロードを記録したにもかかわらず、７月下旬に「ニューヨーク・タイムズ」のベストセラー
【正論】社会学者・加藤秀俊 暗黒の「紙芝居」教育はご免だ - MSN産経ニュース
≪プレゼンの道具が変じて…≫ ほうぼうの大学が公開講座、教養講座のたぐいを開設して一般市民に講義をきかせてくださるのがありがたい。わたしもときどき聴講にゆく。受講料は５００円くらい。タダのところもある。教室で現役の先生たちの専門的なおはなしをうかがうのは勉強になる。 だが、ここ数年、気になってしかたないことがある。それはこのごろの大学教授がやたらにスライド映写で授業をなさることだ。 スライドといってもこれはパソコンのなかに画像を貯蔵しておいてそれを投射するパワー・ポイントという新発明。あらかじめ作成しておいた文字、グラフ、写真などをスクリーンに映し、レーザー・ポインターで指しながら説明してくださるのである。いうなれば「学術紙芝居」である。 これをはじめてみたのはもう２０年もむかしになろうか、ある国際会議で某経営学者が、いろんな組織図やグラフをみせながら学説を展開なさったときのことであった。
ジャイアントパンダ、絶滅させればいい＝英動物学者 - MSN産経ニュース
９月２２日、英ＢＢＣの司会者でもある動物学者のクリス・パッカム氏が、ジャイアントパンダは絶滅させればいいなどと発言。写真はバンコク郊外の動物園で飼育されているパンダ。４日撮影（２００９年ロイター/Phichaiyong Mayerku） 英ＢＢＣ放送の司会者でもある動物学者のクリス・パッカム氏（４８）が、自然保護論者たちはジャイアントパンダへの支援を断ち、そのまま絶滅させるべきだ、などと発言した。英誌「Radio Times」で語った。 パッカム氏は、ジャイアントパンダについて「不運なことに、大きくてかわいいし、ＷＷＦ（世界自然保護基金）のシンボルでもある。われわれはパンダの保護に何百万ポンドも（何億円も）つぎ込んできた」とした上で、「支援を断つべきだと思う。一定の尊厳をもって絶えるのを放っておこう」などと述べた。 ジャイアントパンダは、中国南西部の山岳地帯に生息しており、ササなどを食べて
米科学誌、中国・核実験でウイグル人数十万人が死亡した可能性 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
米科学誌、中国・核実験でウイグル人数十万人が死亡した可能性 (1/2ページ) 2009.7.30 19:00 【ワシントン＝古森義久】米国で最も人気の高い科学雑誌「サイエンティフィック・アメリカン」最新号が、中国の新疆（しんきょう）ウイグル自治区で中国当局が実施した４０数回の核爆発実験の放射能により、数十万ものウイグル住民が死亡した可能性があるとする記事を掲載した。 記事は、ウイグル人医師のアニワル・トヒティ氏と札幌医科大教授で物理学者の高田純氏の合同調査結果を基礎に書かれたもの。高田教授は同自治区のシルクロード紀行番組を長年、放映したＮＨＫの核実験無視の姿勢を非難している。 「サイエンティフィック・アメリカン」７月号は、「中国の核実験は多数の人を殺し、次世代を運命づけたのか」「中国が４０年にわたり核爆弾を爆発させたことで、放射能の雲は住民の上を覆った」という見出しの記事を掲載した。 同
「ゲーム機動かん、組長怒ってる」 ヤマダ店員２人から６９０万円恐喝 - MSN産経ニュース
家電量販店の店員２人から計約６９０万円を脅し取ったとして、埼玉県警鴻巣署は２３日、恐喝容疑で住所不定の会社員、北山篤容疑者（３４）を逮捕したことを明らかにした。 逮捕容疑は昨年５月から今年４月にかけ、同県北本市の「ヤマダ電機テックランド北本店」で「ゲーム機を買ったが動かない。組長が怒っている」などと暴力団組員を装って店員２人を脅し、２４回にわたり計約６９０万円を脅し取った疑い。 同署によると、北山容疑者は「パチンコなどの遊興費や生活費に使った」と供述。店員２人はお互いに被害に遭っていることを知らず、店にも相談せずに自分たちで現金を工面して渡していた。 同署が昨年８月、店員の１人から「恐喝被害に遭っている」との相談を受けて捜査を始め、別の１人の被害も発覚した。
【主張】グーグル図書館 時代に合わせた法整備を - MSN産経ニュース
検索サービス大手グーグルによる電子図書館プロジェクトが波紋を広げている。グーグルはすでに日本の慶応義塾図書館を含む世界の大学図書館の本をデジタル化し、７００万冊以上をデータベース化した。 これに対し米出版社が「著作権者の利益を不当に害する」と集団訴訟を提起、結局は和解が成立した。 問題は、米国の訴訟制度と「加盟国の著作権者を自国と同等に扱う」とした国際条約によって、米国以外の著作権者も和解の対象になってしまう点にある。９月４日の期限まで何もしないでいると和解内容に同意したと見なされる。このため、日本の著作権者らもグーグルと和解したうえで書籍データの非表示を求めるなどの対応に追われている。 インターネット時代は個々の国の著作権法だけでは縛れない新しいサービスが生まれる。日本も時代に合わせて法整備をしていかないと、今回のように米国ルールを一方的に押しつけられる事態が頻発しかねない。 訴訟の根っ
【静かな有事】第１部少子化…崩れる社会（５完）放置され続けた危機 (1/3ページ) - MSN産経ニュース
「来年のことを言えば鬼が笑う」−というが、労働力人口（１５歳以上の就業者と求職者）の場合、２０年先までほぼ見通せる。今年生まれの子供の多くが２０年後までに就労時期を迎えることを考えると、平成４２（２０３０年）までの労働力人口は「既に生まれた世代」で構成されることになるからだ。２０３０年は未来ではなく「現在」なのである。 厚生労働省の推計では２０３０年の労働力人口は、女性や高齢者などの就労が進まない限り、現在より約１０７０万人減の５５８４万人となる。問題は２０３０年以降だ。このまま少子化が続けば、最悪シナリオでは２０５０年に現在の３分の２弱まで落ち込む。 政府が出生率反転の「ラストチャンス」と期待をかけてきた団塊ジュニア世代（１９７１〜７４年生まれ）も３０代後半となった。彼女たちが出産期を過ぎれば子供を産める女性数は急減する。 政府が思い切った手を打てないでいるうちに、少子化に歯止めをかける
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チョコレート入りラーメン「味噌ガーナ」 - MSN産経ニュース
ホンダが次世代型の電動一輪車「Ｕ３−Ｘ」を発表 - MSN産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/photos/science/science/090722/scn0907221507016-l1.htm