アーティストだけでなく、経営者でもあるm-floのバイリンガルラッパー VERBAL氏。日本と海外を行き来する中で磨かれた国際感覚と、コミュニケーションの断絶を埋める方法を聞いた 日本語と英語を縦横無尽に操り、まるでひとつの言語のようなラップを紡ぎ出す「m-flo」のバイリンガルラッパー VERBAL氏。アーティスト活動の他、EXILEや三代目 J SOUL BROTHERSを擁する「LDH JAPAN」の国際事業部プロデューサーや、アパレルブランド「AMBUSH®︎」の経営者としても手腕を振るう。海外のビッグアーティストとの親交も深く、国内外の音楽・アパレルシーンに対して、プレイヤーと経営者、双方の目線も持ち合わせる稀有な存在だ。本記事では、VERBAL氏に「海外から見た日本」をテーマに話を聞く。 「誰かの夢がビジネスを生む」―アーティストを支えるLDH独自の仕組み 中目黒駅から徒歩数分

2019.01.15 Tue WIRED編集長 松島倫明氏が考える、テクノロジー時代に求められる楽観的思考 2018年6月、NHK出版の放送・学芸図書編集部編集長として数多くのベストセラー書籍を手掛けてきた松島倫明氏がテックカルチャーメディア『WIRED』日本版の編集長に就任した。 社会におけるテクノロジーの役割が変化する中、WIRED編集長として松島氏が考える、現代におけるテクノロジーとの向き合い方を伺った。 WIREDが発信するのは、ニュースではなくインサイトである 2000年代前半から、翻訳書籍の編集を通してテクノロジーを追い続けてきた松島氏。 社会の潮流を読み、数多くの翻訳書籍を手掛ける中で、松島氏は前編でも伺ったように「テクノロジー」と「フィジカル」のバランスが重要であることを学んできた。 『WIRED』US版創刊エグゼクティブエディターだったケヴィン・ケリーの著書『〈インターネ

2018.12.13 Thu エコシステムをつくり、スター選手を育成する。CyberZが広げるeスポーツの未来 ゲームを用いた競技を指す「eスポーツ」。マスメディアで紹介されることも増え、国内でも認知が高まってきた。日本には、任天堂やソニー、コナミなど、世界のゲームシーンを初期から支える企業がいくつも存在し、今後、eスポーツ市場も成長が見込まれている。 今回は、eスポーツに参入してまだ3年ほどながら、活発な動きを見せる株式会社CyberZの取締役でeSports事業管轄の青村陽介氏に、eスポーツの魅力や可能性について話を聞いた。 「eスポーツ」という言葉が、メディアに度々登場するようになったのは、ここ1〜2年ほどのことだ。eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略。ゲームを競技と捉え従来のスポーツのようにプレイおよび観戦をする際の名称だ。 CyberZが2018年に行った調査によれば、

情報過多な現代に生きる上で必要な考え方やコミュニティーの作り方とは。自由な発想で世界各地を舞台に活躍するアーティストに聞いた。 急速なテクノロジーの進化で旧来からの価値観や枠組みが揺れ動いている現代。ビジネスの現場でも働き方や仕事のあり方に変容が迫られている。個人に必要な力、組織で大切になるもの、複数の組織間を行き来するような働き方など要請されるスキルも状況も変わりつつある。我々ビジネスパーソンはどう構えて未来を描けばいいのか、ボーダレスに世界各地を仕事場とし、多国籍な人々と多くの制作プロジェクトを進行させている現代美術家・栗林隆さんに今の時代に求められる生き方のヒントを聞いた。 「境界」をテーマに活躍するアーティスト 高く聳える3つの塔には8,000枚の鏡。その巨大なインスタレーションはパリの人々の注目を集めた。 Entrances "The connection between the

2018.08.23 Thu クリス・ペプラーが語るヒットチャートと平成。外見重視から本質を追求する社会へ 平成という時代の終わりを目前にひかえた今、私たちは何を思い、考えるべきかーー。デジタルテクノロジーの劇的な進展、経済の低迷や大規模災害など、変転著しい30年が私たちにもたらしたものを振り返るとき、そこにはさまざまな思考のタネや次代へのアイデアが見つかるに違いない。"平成的思考"から脱却し、新時代を生き抜くための来たるべき未来を予測していく。 平成の始まりと時を同じく誕生した J-WAVE。開局日から今なお続く看板番組に「TOKIO HOT 100」がある。30年間、毎週日曜日に、音楽を通じてメッセージを伝え続けてきたナビゲーターのクリス・ペプラーさんに、ヒットチャートと社会の関連、そして平成の変容を聞く。 洋楽から邦楽志向へ――ヒットチャートに見る平成という時代のにおい ―　開局当初

Top Blog ゲストトーク 【後編】「トレンドって作れるんですか？」 日経BP総研 マーケティング戦略研究所 品田英雄×リクルート岩下直司、中村太郎 2018.03.26 Mon 【後編】「トレンドって作れるんですか？」 日経BP総研 マーケティング戦略研究所 品田英雄×リクルート岩下直司、中村太郎 かつて「トレンド」が一大ブームを巻き起こし、誰もが流行りを追いかける時代があった。そこから社会の成長とともにライフスタイルは多様化され、トレンドは人々の無意識のなかに存在するようになっていった。そうしたトレンドの変遷を直で体験してきた、日経BP総研 マーケティング戦略研究所上席研究員の品田英雄氏とリクルートが毎年発表する「トレンド予測」の生みの親である岩下直司、同社社外広報の中村太郎。前編に引き続き後編では、見えづらくなったトレンドをどう予測し掴んでいくのか、その具体的な方法とビジネスでの

2018.03.29 Thu Windows、Google Chrome 開発者 及川卓也さんのリクルート考 リクルートグループ報『かもめ』2017年10月号からの転載記事です 未来への使命感こそ最大の強み 次の進化へ向けてさらなる脱皮を 私はこれまで外資系企業3社、スタートアップ1社でエンジニアやプロダクトマネジャーを務めてきました。業界の特性上、リクルートさんとの接点も多かったですね。最初の協働は2007年に遡ります。当時私はGoogleに在籍しソーシャルプラットフォームをオープン化する、Open Socialという取り組みを推進していました。今でこそ珍しくはなくなりましたが、MTL（現新規事業開発室）と一緒に、ハッカソンイベントを仕掛けたり、Google Developer Dayというソフトウェア開発者が集まるカンファレンスでの登壇をお願いしたり。 その後2011年に東日本大震災が

過疎化、少子高齢化、雇用、農業や林業の後継者不足など、日本の多くの中山間地と同じ問題を抱えている徳島県神山町が、地方創生の成功事例として注目を集めている。過疎化をただ眺めているのではなく、クリエイティブで多様性のある働き方を推進する「創造的過疎」。 神山町がその言葉のもと地域づくりを行ってきた結果、若い世代の移住者が増えるとともに、2010年にたった1社の東京のITベンチャーから始まったサテライトオフィス移転は2017年現在までに16社にまでなった。地域に活気が生まれると、さらに新しいことにチャレンジしたい人が集まり、レストランやカフェ、宿泊施設などのサービスが相次いで誕生している。 人口およそ5,500人で、町の全面積の8割が山地という典型的な中山間地である神山町へ、どうして多くの企業が集まり、若者たちが移住を決めるのか。そのヒントを探った。 大南信也さん 多様性を受け入れた「開かれた町

美容と福祉・医療の業界を繋ぎ、『福祉理美容』という美容のありかたを広めているNPO法人がある。高齢や病気などで、美容室に行くことが困難になった方々にスポットを当てる活動だ。 おしゃれや身だしなみは人間の尊厳に関わること。美容師の仕事の本質を問う活動は、今の時代にマッチし、全国に広がっている。 ある防災のウェブサイトに、ニット帽を防災袋に入れておくといいということが書いてあった。お風呂にも入れず、髪の毛も洗えない状態が続く避難生活において、油っぽくなった髪の毛を人にみられるのは意外なほど苦痛だからという理由からだ。非常事態でも、身だしなみが気になり、精神的な苦痛にもなりうる。まさに身だしなみが尊厳に関わることを表す良い例だろう。 『NPO法人全国福祉理美容師養成協会（以下・ふくりび）』は、「誰もがその人らしく、美しく過ごせる社会の実現を目指して。」という理念のもと、高齢者・障がいを持つ方の施

地域・高齢・医療・保育など、さまざまな分野で課題が山積し課題先進国とも言われる日本。これらの課題を解決するためには、オープンイノベーションや協働など「人と人とのつながり」が重要な要素だと認識が広がりつつある。 そんななか、地域コミュニティのデザインを手がけるstudio-Lの山崎亮氏と、リクルートで新規事業の開発に携わりながら「TECH LAB PAAK」を立ち上げた麻生要一は、「人と人のつながり」においてそれぞれ独自の手法で最適化を探っている。自然なかたちで人をつなぎ、新たな挑戦へと導いていく―--その方法と秘訣について伺った。 ※本対談は2017年5月に行われました。本文中のプロフィールその他の情報は、取材時のものです。 コミュニティは人数よりも、強い意思をもった人が集まるかどうかが大切 ー　山崎さんは日本各地でコミュニティのデザインを手がける中で、「人と人のつながり」は意識されていま

2017.09.14 Thu 【後編】新しい教育は社会に何をもたらすのか？21世紀型教育機構・石川一郎×山口文洋 2020年の大学入試センター試験の変化に始まる教育改革を解説した『2020年からの教師問題』の著者・石川一郎氏は、長年「21世紀型教育」を研究・啓発してきた人物だ。現在は私立校の理事や学院長を務めながら、小学校から大学までの三位一体の教育改革、そして教員の変革を訴え続けている。 一方、スマホやPCから動画で授業を受けられる「スタディサプリ（旧・受験サプリ）」を生み出し、教育界におけるイノベーション創出に取り組み続けるリクルートマーケティングパートナーズの山口文洋。スタディサプリによって教育環境格差を解消するだけでなく、教育現場の生産効率性の上昇をも促している。教育の変革を訴える二人に、新しい教育が日本にもたらす未来について尋ねた。 新しい教育を受けた子どもはどうなる？ ー　文科

2017.07.31 Mon 【後編】地方創生のカギは「課題を提起する力」。高知大学 須藤順×博報堂 大家雅広 日本社会の高齢化にともない、画一的なやり方ではなく、地域に住む人たちが自分自身で課題解決の方法を考えなければいけない時代になった。前編では、高知大学地域協働学部の須藤順氏と博報堂の大家雅広氏が、地域の課題を見つけ解決する「エコシステム」と、地域における「フラットな場」の重要性について指摘した。 続く後編では、地域が自走するために重要なもの、そして企業が地域に関わるメリットなど、地方創生の未来についてさらに話を伺った。 地域の中に「走れる人」を見つける ー　前回、地方創生を成功させるためには、地域が自走するための仕組みづくりが不可欠だという話がありました。お二人がさまざまなプロジェクトを手がけるなかで、地域が自走するために重要視しているものはなんでしょうか？ 大家雅広（以下・大家）

社員自らの気づきや問題意識を大事にし、そこからビジネスを生み出し続ける糸井事務所。その裏側にある仕組みや文化などをCFO篠田真貴子氏に伺う。 近年、多様性を許容する流れが加速している。この流れは私たちの働き方においても同様で、マルチキャリアやリモートワークの促進など、多様性は今後さらに増すことが予測される。この変化に対し、私たちは改めて「働き方」について考える必要があるのではないだろうか。 『ほぼ日刊イトイ新聞（以下・ほぼ日）』を運営する東京糸井重里事務所(以下・糸井事務所)では、ユニークな社内制度や独自の商品開発プロセスで知られている。その裏側にある、糸井事務所の働き方についてCFOの篠田真貴子氏に話を伺い、これからの働き方のヒントを探った。 本記事は『働き方変革プロジェクト』サイトに掲載された記事を転載したものです。（掲載日 2016年12月） 東京糸井重里事務所は、現在は株式会社ほぼ

ニット編機のトップメーカー島精機製作所。20年前に無縫製の横編機「ホールガーメント」を開発するなど常に「世界初」を視野に進化し続けている。イノベーションを生み出す、その原動力に迫る。 ユニクロ、ZARA、H&Mなどのファストファッションや、ルイ・ヴィトン、グッチ、エルメスなどのハイブランドのニット製品を編み上げる機械は、和歌山のある織機メーカーが製造しているということを知っているだろうか。 一切縫製しないで立体的にニット製品を編み上げる"世界初"の機械「ホールガーメント」の開発に成功するなど、高度な開発力で革新し続けた島精機製作所。代表取締役会長の島正博氏が1962年、24歳のときに地元和歌山で創業し、一代で世界でも指折りの横編機メーカーに成長させたのだ。和歌山にありながらニット編機販売の海外比率は85％。現地法人を軸に世界各国にサービスを提供している。常に世界初を目指して、イノベーション

2020年の大学入試センター試験の変化に始まる教育改革を解説した『2020年からの教師問題』の著者・石川一郎氏は、長年「21世紀型教育」を研究・啓発してきた人物だ。現在は私立校の理事や学院長を務めながら、小学校から大学までの三位一体の教育改革、そして教員の変革を訴え続けている。 一方、スマホやPCから動画で授業を受けられる「スタディサプリ（旧・受験サプリ）」を生み出し、教育界におけるイノベーション創出に取り組み続けるリクルートマーケティングパートナーズの山口文洋。スタディサプリによって教育格差を解消するだけでなく、教育現場の生産効率性の上昇をも促している。教育の変革を訴える二人に、新しい教育が日本にもたらす未来について尋ねた。 「主体的に考え、課題解決できること」を目指す教育改革 ー　大学入試センター試験が大学入学希望者学力評価テスト（仮称）へ変更されるに至った経緯をお伺いできますでしょう

2017.06.29 Thu 【前編】地方創生のカギは「課題を提起する力」。高知大学 須藤順×博報堂 大家雅広 医療ソーシャルワーカーからキャリアをスタートし、企業の経営コンサルティングやまちづくり支援に携わりながら、高知大学地域協働学部の講師も務める須藤順氏。大学では学生とともに地域に入り、現地の人や地元企業・大企業を巻き込みながら地域活性化に教育の現場から取り組んでいる。 一方、博報堂ブランド・イノベーションデザイン局に所属する大家雅広氏は、企業向けのイノベーション支援やブランディングに加え、地域自治体の支援にも携わっている。教育機関／民間企業、高知／東京という異なる立場から地方創生に取り組む二人に、地域課題を解決するためのヒントを尋ねた。 ー　まず、お二人が地域課題に取り組むようになったきっかけを教えて下さい。 須藤順（以下・須藤）大学を出たあと、数年間は民間病院で医療ソーシャルワー

2017.05.22 Mon 変化する保育の現場。子どもたちを社会で育てるために必要なこれからのテクノロジー。 テクノロジーの進化は、ものづくりや非IT分野においてもさまざま形でデジタルシフトを起こしている。このシリーズでは、ITによって変化を起こしているさまざま分野を掘り起こしていく。 昨年大きな話題になった保育園の問題。すでに問題に直面している人や、将来向き合うであろうこの問題に不安を募らせている人も多いだろう。保育園の少なさや、保育士の賃金の低さ、都市での待機児童の多さなど問題は山積みである。 働き方や家族のあり方の変化に伴い、保育の現場にも変化が訪れている。今回は変わりつつある保育の現場の課題をテクノロジーによって解決する4つの事例を紹介したい。 保育園を見つけることをサポートする「さっぽろ保育園マップ」 "子どもをどこに預ければいいんだろう？"という問題を解決するサービスが「さっ

"いい会社"を見つけて会社の発展を投資で後押しするーーそんな新たな金融商品が30代～50代を中心とした現役世代で注目を集めている。公募の投資信託「結い2101」を設定・運用、販売する鎌倉投信の代表取締役　鎌田恭幸さんは、国内外の信託銀行で20年以上、資産運用などの経験を積んだ。最後は外資系信託銀行の副社長を務め、2008年に起業した。 一方、リクルートホールディングス ソーシャルエンタープライズ推進室長の伊藤綾は、出版社勤務、専業主婦を経てリクルートに入社し、結婚情報誌「ゼクシィ」編集長として活躍。"定時に帰る編集長"を目指し、子育てと仕事を両立させるための新たな働き方を提案してきた。新たな価値観を見出しながら活躍する二人に、働きやすい会社、人を幸せにする会社とはどんな組織なのか尋ねた。 ー　鎌田さんと伊藤さんは起業または転職で"天職"を見つけて活躍されています。それぞれ今の仕事についた経

内装はまるでカフェ、そして入居者が作った駄菓子屋が玄関先に。ユニークな運営を行う高齢者向け住宅「銀木犀」。株式会社シルバーウッド代表 下河原忠道氏は何故新しい分野に挑戦をし続けるのか。 薄板軽量形鋼材を使った建築工法『スチールパネル工法』の開発、高齢者住宅の運営、そして「認知症」に対するVRを用いた啓蒙──。並べてみると、何故それらがつながっているかは分かりにくいかもしれない。しかし、「それぞれの事業が既存の鉄鋼の事業から派生していった。自然の流れだった」と話すシルバーウッド代表取締役・下河原忠道氏の数々の挑戦はすべて１本の軸でつながっている。いったい何故、一見異分野に見える取り組みに参入したのか、根底に流れるチャレンジ精神や努力、そして苦境を乗り越えるパワーの源を尋ねる。 父親の鉄鋼会社を救うべく、新しいビジネスを探し求めたことからすべては始まった ー　お父様が鉄鋼会社を経営されていたと

2016.12.12 Mon イタリア国営放送で歴史番組を制作する日本人女性監督。海外で働くバイタリティとは イタリアの国営放送局RAIで、歴史番組の監督として活躍する長澤愛さん。「あまり考えずにここまできた」と笑う彼女だが、成人してから学んだイタリア語を駆使して、自分が生まれ育ったのではない国の歴史ドキュメンタリーを国営放送レベルで監督するなど、そう簡単にできることではないはずだ。大阪外国語大学在学中にイタリア留学、語学学校に在籍しながらテレビ業界に関わりはじめる。大学卒業後、映像の編集者としてイタリアのテレビ制作会社に正社員として勤務。30歳のとき、会社勤めをしながらローマ大学に入学し、宗教歴史学を学ぶ。その後、会社を辞め、ドキュメンタリー監督の道へ。手探りだが、とにかく自分の手で自分の道を切り開いてきた彼女のこれまでをローマにて伺った。 なんとなく選んだイタリア留学から、テレビ業界へ