■日本メディアからは学べない大統領選挙(トランプvsバイデン)の内情 【最高裁判事編】 https://youtu.be/SsBf7u17CFw ■大統領プロレステレビ討論会(トランプvsバイデン)の分析とポイント https://youtu.be/VI_5GOUqBYs ■大統領選挙を今の5倍理解できるようになる『激戦州(スイングステート)』 https://youtu.be/C-ZSC2QD3iA ■米大統領選が気になる人は知っておくべき!アメリカにある11の競合する地域文化の歴史と特徴 https://youtu.be/AZo7hU0NikE ▼ケント・ギルバートへのYouTubeコラボ依頼(出演依頼) https://forms.gle/iK9MZopdSNrA9nGi7 ▼ケント・ギルバート氏の特別講演や一般公開できない非公開映像など盛り沢山用意しております。ぜひ聞いて
2020.10.01 「対韓輸出規制で大打撃の日本企業」=「自立させてくれて感謝」 カテゴリ:反日・歴史認識 「対韓輸出規制で大打撃の日本企業」と韓国メディア=韓国ネット「自立させてくれて感謝」 Record China配信日時:2020年10月1日(木) 12時20分 2020年9月30日、韓国・世界日報は、韓国に対する輸出規制強化により、輸出再開後も「日本企業が大打撃を受けている」と報じた。 日本政府は昨年7月、韓国に対し半導体やディスプレー製造工程に使われる高純度フッ化水素、フッ化ポリイミド、フォトレジストの輸出規制を強化した。これに対し日本では「安倍前首相の政策が自国企業の被害につながった」という指摘も出ていると記事は説明する。 記事によると、大阪に本社を置く森田化学工業が公開した2019会計年度(2019年7月~2020年6月)の純利益は前年度より90.2%減の約7867万円(2
[目次] 大事なのは、努力?才能?環境? マズローの欲求五段階説とは レベルアップする人間の欲求 勉強のモチベーションを分析する 学習塾側からよく見た光景 できる子の家庭に共通していたこと 大事なのは、努力?才能?環境? 努力はしてるはず。お金も時間も掛けているはず。なのに、なぜか効果が出ていない。では、なぜ効果が出ないのか検証したことはあるのだろうか。 人間の欲には限りがないと仮定すると、その欲を分析し、その欲と上手く付き合うことで、狙った効果が期待できるのではないか?というお話です。 はい!閉じるボタンを押すのはまだ早い! なんか、うさんくさい感じで始まりました。 マズローの欲求五段階説とは 米国の心理学者であるアブラハム・マズローが1943年に発表した学説に、欲求五段階説がある。元々、人間行動の理論ではあるが、ビジネスではマーケティング戦略、教育学ではモチベーションの管理など様々な分
新型コロナウイルスの感染拡大で、世界各地で飲食店の閉鎖が相次ぎ、結婚式などのお祝いごとの機会も大幅に減りました。今、この影響がワイン業界を襲っています。専門の調査会社IWSRは、ことしの世界の酒類の消費量は去年より12%減少し、今後4年間は回復しないとみています。需要の急激な減少に直面する生産者たちの間では、せっかく育てたぶどうを泣く泣く廃棄する動きまで出てきました。(ヨハネスブルク支局長 別府正一郎 ヨーロッパ総局記者 古山彰子) 8月下旬、フランス北東部シャンパーニュ地方でぶどうの収穫が始まりました。 日本でも結婚式などのお祝いの場を中心になじみのあるシャンパンは、ここシャンパーニュ地方で生産された発泡ワインのみが名乗ることができます。 ことしは雨が少なく晴れた日が多かったことで、ぶどうは豊作。しかしよく見ると、収穫したあと、一部の房は地面に捨てられていました。 シャンパンの年間の売り
ネアンデルタール人がテーマの企画展で展示された頭蓋骨(2018年3月26日撮影、資料写真)。(c)STEPHANE DE SAKUTIN / AFP 【10月1日 AFP】約6万年前にヒトゲノムに挿入されたネアンデルタール人(Neanderthal)の遺伝子の断片が、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の重症化リスクを高めることが分かったとする研究報告が9月30日、英科学誌ネイチャー(Nature)電子版に発表された。ネアンデルタール人から受け継いだ遺伝子コードを保有する人が新型コロナに感染すると、人工呼吸器が必要となる可能性が3倍高くなるという。 【図解】現生人類とネアンデルタール人の分岐 新型コロナ患者は、集中治療室での治療が必要な人もいれば、軽症や無症状で済む人もいる。高齢者や男性、持病のある人が重症化しやすいことは分かっているが、今回新たに遺伝的要因も影響し得ることが明らか
政策提言を行う国の特別機関「日本学術会議」が、新会員として内閣府に推薦した法律・歴史学者ら6人の任命について、菅義偉首相が拒否していた問題。6人は安全保障関連法や特定秘密保護法などで政府の方針に異論を示してきた。政府の意に沿わない人物は排除しようとする菅政権の意図が浮かぶ。 ■東京大社会科学研究所教授の宇野重規(しげき)教授(政治思想史) 2013年12月に成立した特定秘密保護法に対し、「民主主義の基盤そのものを危うくしかねない」と批判。「安全保障関連法に反対する学者の会」の呼び掛け人にも名を連ねていた。07年に「トクヴィル 平等と不平等の理論家」でサントリー学芸賞受賞。 ■早稲田大大学院法務研究科の岡田正則教授(行政法) 「安全保障関連法案の廃止を求める早稲田大学有志の会」の呼び掛け人の1人。沖縄県名護市辺野古の米軍新基地建設問題を巡っては18年、他の学者らとともに政府の対応に抗議する声
日本学術会議に対する政権の人事介入が明らかになった。第2次安倍政権発足以降、首相官邸による官僚人事の掌握が政と官の関係をゆがめ、多くの弊害を生んできたとされる。学者の間では「政府の主張に反する特定の立場の人間を排除する、学問弾圧につながりかねない」と危惧する声が広がる。 6人足りない「理由は回答できない」 9月28日夜、日本学術会議の事務局に、10月1日付で首相が会員に任命する学者らの名簿が内閣府から送られてきた。学術会議が推薦した105人分の氏名が記載されているはずだが、いくら数えても99人分しかない。「なぜ人数が足りない?」。事務局の問い合わせに、内閣府官房人事課は次のように答えたという。「人事上の問題で、理由は回答できない」 会員210人からなる学術会議は3年に1回、半数の105人を改選する。学術研究団体などから提出された推薦書をもとに、今回は2月から学術会議の選考委員会で選考が進め
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