元プロ野球選手で野球解説者の元木大介さん(43)が11月23日放送の『ビートたけしのTVタックル』(テレビ朝日系)に出演し、プロ引退後の選手事情について暴露した。「高卒は仕事がない」のだという。 この日、番組ではアスリートのセカンドキャリアについて特集。アスリートの引退後のキャリア支援などを事業にしている株式会社アスリートサポート代表取締役・横原義人さんが、元木さんらとともにアスリートの第2の人生を紹介した。
自民党の武藤貴也・衆院議員(36)は7月30日、大学生らでつくる「自由と民主主義のための学生緊急行動」(SEALDs)についてTwitterで「自分中心、極端な利己的考え」と批判した。SEALDsが「戦争に行きたくないので反対」と主張することが利己的だという。 SEALDsは安全保障関連法案に反対するデモを毎週、国会前で開催している。安倍政権が憲法解釈を変更し集団的自衛権の行使を容認したことや、武器輸出政策の緩和などに疑問を持ち、「戦争法案を絶対に止める」とデモへの参加を呼びかけており、なかには、「私も戦争に行きたくないし、弟にも、子どもにも孫にも友だちにも行ってほしくない」と話すメンバーもいる。
2520億円という巨額の建設費をめぐって紛糾し、安倍晋三首相の政治決断により白紙見直しとなった国立競技場問題。見直し後のプランはどうなるのか。 「問題視されたコスト増の原因は、キールアーチを用いたその特殊なデザインにある」そうした政府見解に対し、白紙撤回されたプランをデザインしたイラクの建築家、ザハ・ハディド氏の事務所、ザハ・ハディド・アーキテクツ(ZHA)は「キールアーチやデザインに問題があったわけではない」と7月29日、全面否定した。
元空自隊員、原発再稼働に焦燥感も ドローン事件容疑者 首相官邸で小型無人飛行機(ドローン)が見つかった事件で、警視庁は25日、福井県小浜市、無職山本泰雄容疑者(40)を威力業務妨害の疑いで逮捕し、本格的な取り調べを始めた。本人が自ら書いたと認めたブログには、原発の再稼働に焦燥感を募らせる一方で、既存の反原発運動をさげすむような記述が目立つ。 小浜市の中心部から約2キロ西の住宅街に山本容疑者の自宅はある。近所の住民によると、山本容疑者は10年ほど前に引っ越してきた。母と兄との3人暮らし。近くの主婦(74)は印象を「まじめそう」。青年期を知る男性は「物静かで、おとなしい子だった」と話す。 一方、高校の同級生という男性(40)は、高校時代に髪の毛を突然金色に染めてきた山本容疑者のことを覚えている。「よく突発的なことをやって周りを驚かせていた」。機械いじりが好きで、バイクに特注のマフラーを組
アメリカの広告代理店「アド・カウンシル」や「R/GA」は、大きなX線スクリーンを屋外に設置した。場所はカリフォルニア州サンタモニカで、バレンタインデーに合わせて作られた。
電車内で面識のない女性にキスをしたとして、和歌山県警御坊署は3月4日、イタリア国籍のビンチェンゾ・ディマイオ容疑者(40=無職)を県迷惑防止条例違反(ひわいな行為の禁止)の疑いで現行犯逮捕した。ディマイオ容疑者は「キスはあいさつのつもりだった。日本の法律に触れるとは思わなかった」と話しており、容疑を認めているという。産経ニュースなどが報じた。
私が「戦争指導者」の責任と、「国策を誤り」という点にこだわるようになったのは、日米開戦前夜に存在した「総力戦研究所」と、祖父の弟であり南シナ海で戦死した細野光男の存在が大きく影響しています。 Goshi Hosono, Japan's environment minister, minister for the Restoration from and Prevention of Nuclear Accident and minister of state for the Nuclear Power Policy and Administration, speaks to Tokyo Electric Power Co. (Tepco) employees at the emergency operations center in the Seismic Isolated Building
盗難、セクハラ被害ゼロ。外に出てもハプニングなく、予定通りに帰国する。これが私の旅スタイルです。リスクマネジメントが得意で、自分の身を守るほどの英会話も十分に準備し、旅に出ています。そんな私が唯一、人生最大と呼べる失敗は、無知が原因で現地の人にいやな思いをさせてしまったことです。無知が招いた衝撃的な出来事 2011年秋、18歳だった私はアメリカの南部にある、ノースカロライナ州シャーロットに滞在していました。ニューヨークやワシントン、シカゴとは程遠い小さな都市であったため、移動手段はバスが基本でした。予定が合えば友人の車で出掛けることはありましたが、この日は一人で市の中心で、バスを乗り継ぎ大きなショッピングモールへ向かっていました。 Photo Credit: Padicha via Compfight ccバスに乗ることはこの時が初めてではなかったため、いつも通り行先を伝え、お金を支払
大韓航空の趙顕娥(チョ・ヒョナ)前副社長が、乗務員のナッツの出し方に怒って飛行機を引き返させた「ナッツリターン」問題は、韓国の巨大財閥系企業で進む世襲の問題を浮き彫りにした。
憲法9条にノーベル平和賞を 韓国でも署名運動開始 韓国の識者らが18日、ソウルで記者会見し、日本の憲法9条をノーベル平和賞に推薦する署名運動を始めることを明らかにした。日本国内での平和憲法を守る動きと連帯し、来年度の平和賞を目指すという。ノーベル賞は個人や団体が対象のため、今後、受賞の主体については改めて検討するとしている。 賛同者には元首相や元国会議長のほか、学者や法曹人、宗教人、文化人ら約50人が名を連ねた。日本の平和憲法について「戦争がこれ以上、あってはならないという人類の普遍的な念願が込められた『教科書』」だと評価する一方で、現内閣の「解釈改憲」で骨抜きにされる危機に直面していると指摘。平和憲法が無力化されれば、「朝鮮半島や東アジアの平和も脅かされる」と危機感を示した。 日本でも憲法9条を守るために、市民らがノーベル平和賞に向けた署名運動などを続けている。賛同者らは「日本の市
−−いよいよレッドブルのビジネスにつながっていきそうですね。 「勘がいいね。じつはアジアにビジネスで旅をしていたとき、レッドブルのビジネスに出会ったんだ。それで会社を辞めてこのビジネスに集中することにした」 −−具体的には? 「きっかけは、日本の高額納税者のリストを見せてもらったことなんだ。そのなかの一人にミスター・タイショウがいた。大正製薬の上原(正吉。故人。元大正製薬会長)さんだ。その人がどういう人か友人に尋ねたら、製薬会社で、ドリンク剤『リポビタンD』をつくっているということだった。電気製品とか自動車会社のトップが高額納税者ならわかるけど、日本ではなぜドリンク剤で高額納税者リストのトップになれるか疑問に思い、リサーチした。そうしたら日本にはドリンク剤の巨大市場があることを発見した。 その後、リサーチの途上で、タイ人があるドリンク剤のライセンスを持っていることがわかり、彼にコンタクトを
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