ツイートの「詳細」からクライアントアプリ表示が消滅 モバイルに続きWebでも
Twitterに投稿されたツイートが、どんなクライアントアプリから投稿したかが分かる「～から」表示が公式Twitterから消滅した。Display Guidelinesがガイドラインでなく規則になる約半年後には、サードパーティーアプリからも消えることになる。 米TwitterのWebアプリ（www.twitter.com）でツイートを詳細表示にすると表示されていた投稿クライアントの種類が表示されなくなった。米ブログメディアのThe Next Webが8月28日（現地時間）に指摘した。モバイルアプリでは、少し前のバージョンから既にクライアント表示は消えていたが、Webアプリにも適用された。 従来は、下の画像（iOS版公式アプリのバージョン4.3）のように、そのツイートをどんなクライアントアプリから投稿したかが分かるようになっていた。 現在、Webアプリでも、モバイルアプリでも、公式アプリでは
Android向けセキュリティ対策アプリを使い比べる（有料アプリ編）
Androidスマートフォンにとって、今やセキュリティ対策アプリは必須の装備の1つとなりつつある。相次いで発見される、悪意を持ったアプリケーション（マルウェア）のニュースを目にしたことがある読者もいるだろう。Androidはもともとオープンを売りにするプラットフォームだけに、開発者やアプリケーションに対する審査が甘い。つまり、自由にアプリを作って配布するのが容易である一方、悪意を持ったユーザーに悪用される危険性と表裏一体となっている。特にAndroidはユーザーが急激に増えつつあるため、ターゲットになりやすい傾向にある。 大手アンチウイルスベンダーは続々と専用アプリの提供を開始し、PCと同じように、有料の期間契約で利用できるサポートサービスも登場している。たとえ有料でも、安心してスマートフォンを利用したいというニーズも、徐々に高まってきているようだ。また、無料のアプリでは本当に保護してもら
Twitter、開発者向けガイドラインとAPI変更について説明 ユーザー数制限など厳しい内容
Twitterが、6月末に予告したAPI利用ガイドラインの厳格化について説明した。ツイート表示の“ガイドライン”は要厳守の“要件”になり、クライアントアプリが擁することのできるユーザー数は10万人まで（例外あり）になる。 米Twitterは8月16日（現地時間）、数週間後に予定しているTwitter APIのバージョン1.1へのアップデートと開発者向けガイドライン「Developer Rules of the Road」の改定について説明した。クライアントアプリのユーザー数に上限を設けるなど、サードパーティーにとって厳しい内容になっている。 開発者はAPIのアップデート後、半年以内にこの改定に対応する必要がある。 同社のコンシューマープロダクト担当ディレクター、マイケル・シッピー氏は6月末に“Twitterのユーザー体験の一貫性を保つため”サードパーティーによるAPI利用に関するガイドライ
工夫次第でアレコレ撮れる、どこでも撮れる スマホ対応スポーツカム“ADIXXION”「GC-XA1」
工夫次第でアレコレ撮れる、どこでも撮れる スマホ対応スポーツカム“ADIXXION”「GC-XA1」（1/3 ページ） アクションカメラとかスポーツカメラとか、そんな風に呼ばれる製品ジャンルがある。JVCケンウッドの“ADIXXION”「GC-XA1」もそのひとつ。スマホからのリモート操作にも対応しており、工夫次第でアレコレ撮れる楽しいビデオカメラだ。
「軽快さ」をプラスした“小さなEOS”――ミラーレスEOS「EOS M」登場
キヤノンよりミラーレスデジタルカメラ「EOS M」が発売される。「EOS Kiss X6i」などと同様のエントリー向けだが、EOSシステムとの互換性も有する。 既報の通り、キヤノンは7月23日、ミラーレスデジタルカメラ「EOS M」を9月中旬より販売開始すると発表した。ボディのみ、パンケーキレンズ「EF-M22mm F2 STM」とのレンズキット、標準ズームレンズ「EF-M18-55mm F3.5-5.6 IS STM」とのレンズキット、上記レンズ2本にEFマウントアダプター「EF-EOS M」、ストロボ「スピードライト 90EX」をセットしたダブルレンズキットが用意される。 いずれも価格はオープンで、同社オンラインショップでの販売価格はボディのみが7万3290円、「EF-M22mm F2 STM」とのレンズキットが8万3790円、「EF-M18-55mm F3.5-5.6 IS STM」
iPhoneアプリで食べていく――「ぐんまのやぼう」ができるまで
全国を群馬県にしてしまう人気ゲーム「ぐんまのやぼう」を開発したのは、アプリ開発だけで生計を立てている28歳の自称「ネオニート」。これまで100本以上のアプリを作ってきたが、「できれば働きたくない」「ひっそりしたい」と話す。 「東京都は群馬県になりました」「日本の都道府県はすべて群馬県になりました、つまり日本は群馬県です」 日本中を群馬県にしてしまうスマートフォン向けゲーム「ぐんまのやぼう」がヒットしている。5月初めの公開から2カ月で60万ダウンロードを突破。関連グッズが発売されたり、開発者が群馬県の観光特使に任命されるなど、アプリの枠を超えた盛り上がりを見せている。 開発したのは、群馬県出身のプログラマー・RucKyGAMES（ラッキーゲームス）さん。スマートフォン向けアプリからの収入だけで生計を立てている、自称「ネオニート」の28歳男性だ。RucKyGAMESは彼とデザイナーから成る2人
違法ダウンロード刑事罰化、文化庁が見解とQ＆Aを公開
違法ダウンロードに刑事罰を導入する改正著作権法について、文化庁が改正内容についての見解とQ＆Aを公開した。権利者団体が告訴する場合は「事前に警告を行うなどの配慮が求められる」などとしている。 違法ダウンロードに刑事罰を導入する改正著作権法について、文化庁は7月12日、改正内容についての見解とQ＆Aを同庁のサイトで公開した。違法ダウンロードの刑事罰化に伴い、権利者団体が告訴する場合には「事前に警告を行うなどの配慮が求められる」などとしている。 改正著作権法は6月20日に成立。違法にアップロードされた有償の音楽ファイルや映像ファイルを違法であることを知りながらダウンロードした場合、2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金を科す（親告罪）。またDVDのCSSやBlu-ray DiscのACCS、B-CASなどのアクセスコントロール技術を解除して行う複製、つまり市販DVDのPCへのリッピングなど
「市場を公正なものに」「CDが売れるようにはならない」──著作権法改正案、参院で参考人質疑
「市場を公正なものに」「CDが売れるようにはならない」──著作権法改正案、参院で参考人質疑（1/3 ページ） 違法ダウンロードに刑事罰を導入する著作権法改正案が衆議院を通過し、審議は参議院に移った。参院文教科学委員会は6月19日午後、違法ダウンロード刑事罰化について参考人質疑を行い、参考人からは「日本の文化を守るために不可欠だ。ネットのルールも万引きが罰せられるリアルと同じでなければならない」「刑事罰化に違法ダウンロード抑止効果があるのか慎重に議論すべき」と賛成・反対の立場から意見が出た。 参考人として招致されたのは、岸博幸・慶應義塾大学大学院教授、日弁連の市毛由美子事務次長、コンテンツビジネスに詳しい久保利英明弁護士、インターネットユーザー協会（MIAU）代表理事の津田大介さん。 「ルールもリアルと同じでなければならない」──岸教授 岸教授と久保利弁護士は賛成の立場から意見を述べた。 岸
「ユーザーも声あげて」――違法ダウンロード刑事罰化問題、予断許さぬ状況
違法ダウンロードの拙速な刑事罰化に反対する国会議員が徐々に増えているが、予断を許さぬ状況に変わりはない。「ユーザーは選挙区の議員に働きかけてほしい」と、津田大介さんは言う。 違法にアップロードされた音楽ファイルなどをダウンロードする「違法ダウンロード」に対し刑事罰を導入する著作権法改正案の修正案を、自民・公明が近く提出する見通しになったことに関連し、インターネットユーザー協会（MIAU）が6月13日、衆議院第一議員会館（東京・永田町）で、勉強会を開いた。 MIAU代表理事でジャーナリストの津田大介さんや弁護士の金井重彦さんなどが、議員やマスコミ、ネット関係者向けに、刑事罰化の問題点を解説。民主党の森裕子参院議員、宮崎岳志衆院議員、高井崇志衆院議員、社民党党首の福島瑞穂参院議員、共産党の宮本岳志衆院議員など刑事罰化に慎重な議員が出席し、「拙速な立法を避け、慎重に議論すべき」といった意見を述べ
いろいろ出てきたスマホ連携ノート、どれがオススメ？
最近、文房具店で“スマートフォン連携文具コーナー”を見かけることが増えてきた。そこには、例えば専用アプリでメモの内容をキレイにデジタル化できるノートなんてものがある。複数のメーカーからこの手の商品がラインアップされているが、それぞれどんな特徴があるのだろう？ 今回は、iPhoneまたはAndroid端末で使える4つのスマホ連携ノートを試してみた。 スマホ連携文具の草分け「ショットノート」 キングジムの「ショットノート」は、スマホ連携文具ブームの火付け役ともいうべき存在。無料のAndroid／iOS向けアプリ「SHOT NOTE」を使って、メモをデジタル化して保存できる。2011年2月に販売を開始し、今ではオーソドックスなメモパッドからホワイトボードまで、さまざまな種類の製品を出している。今回は、メモパッドのSサイズ（336円）を使ってみた。
「書店が果たさねばならない役割がある」――ジュンク堂新宿店“最後の本気”
「本音を言えば、この本が売りたかった!!」――こんなタイトルのブックフェアが3月、「ジュンク堂書店 新宿店」（東京・新宿三丁目）で開かれた。書店員が本当にお気に入りの本を持ち寄り、POPに本への熱い思いをつづったフェアの様子は、「書店員の最後の本気」とネットで話題を集め、たくさんの客が訪れた。 それは確かに、「最後の」本気だった。ジュンク堂書店 新宿店は3月31日、7年の歴史に幕を閉じた。テナントとして入居していた「新宿三越アルコット」の営業終了に伴う閉店。最終日には多くの人が訪れ、店内の最後の様子をTwitterにアップする人もいた。 同店の毛利聡店長は、閉店フェアがネットで盛り上がったことに驚いたという。予想外の反響を受け、「リアル書店が果たさなねばならない役割がある」と思いを新たにしている。 「お仕着せではないブックフェアを」 同店は、新宿三越アルコットの6～8階にあり、売り場面積は
「初音ミク」2次創作物のDL販売は原則NG クリプトンが改めて説明
クリプトン・フューチャー・メディアは、「初音ミク」など同社のキャラクターを使った2次創作物のダウンロード販売は「原則として許諾していない」という指針を改めて説明。 「Gumroad」など個人が簡単にコンテンツを販売できるサービスが登場しているが、クリプトン・フューチャー・メディアはこのほど、「初音ミク」など同社のキャラクターを使ったイラストや同人誌など2次創作物のダウンロード販売について、「原則として許諾していない」という指針を改めて説明した。 対象になるキャラクターは「MEIKO」「KAITO」「初音ミク」「鏡音リン」「鏡音レン」「巡音ルカ」。非商用・無償の2次創作の場合、「ピアプロ・キャラクター・ライセンス」（PCL）のもとでほぼ自由に利用できるようになっている。 また、「非営利目的で、原材料費を回収する目的で対価を徴収する、対面での大規模とはいえない数量の譲渡」である同人誌の頒布につ
個人コンテンツ販売の新時代を開くか 「Gumroad」で同人誌を売ってみる
ソーシャルメディアにポストする感覚でさまざまなコンテンツを販売できる「Gumroad」が話題だ。実際にまんがの同人誌を販売し、サービスのポテンシャルを体感してみた。 最近正式リリースされた米国発のサービス「Gumroad」が話題になっている。さまざまなコンテンツを簡単に販売することができるプラットフォームで、うまく活用すれば個人クリエイターの強力な武器になるかもしれない。実際にまんがの同人誌を販売して、新サービスのポテンシャルを体感してみることにした。 Gumroadは19歳というサヒール・ラヴィンギア氏が立ち上げたベンチャー。有力ベンチャーキャピタリストから110万ドルを調達してサービスをリリースした。ラヴィンギア氏はPinterstとTurntableアプリのデザイナーという。 使い方は簡単で、ログインしてネット上のコンテンツのURLを指定するかコンテンツをアップロードするだけ。販売ペ
2ch「ステマ」戦争 人気板が住民大移動で一気に縮小、その背景の事情と心情
年明け早々、2ちゃんねるで「ステマ」「アフィリエイトブログ」をめぐる大きな騒動が起き、人気板だった「ニュー速」は住民の大移動で一気に縮小する事態に陥っている。その背景とは。 「ステマ乙」「これは明らかにステマｗ」──年明け早々、巨大掲示板「2ちゃんねる」（2ch）で「ステマ」と「アフィリエイトブログ」をめぐって大きな騒動が起きている。ネットを舞台にした“やらせ”宣伝への疑心暗鬼や、一大勢力に成長した「アフィリエイトブログ」への長年の不満も絡み、背景にある住民の事情と心情はそれなりに複雑。ネットコミュニティー運営のあり方やCGM的なコンテンツの2次利用問題など、論点も豊富だ。 1月12日夜、2chの「板」ごとの投稿数をまとめている「すずめ」を見ると、「VIP」板とトップを争う投稿数を誇った「ニュース速報」（ニュー速）板が8位に沈んでいる。投稿数がこれまでの3分の1程度に激減しているためだ。
“2ch撲滅”の警視庁、ひろゆき氏の事情聴取、削除人の身柄確保も視野に捜査との説
「2ちゃんねる撲滅作戦」に乗り出したという警視庁が、過去に管理人だった西村博之（ひろゆき）氏への事情聴取や一般削除人の身柄確保も視野に捜査を進める方針だと、1月10日発売の「週刊朝日」が報じている。 同誌は昨年12月、警視庁が威信を賭けて2ch撲滅に乗り出したと報じている。 記事によると、警視庁の特命チームは現在、違法薬物の売買情報書き込みを放置したという麻薬特例法違反で家宅捜索した2ch運営関係企業からの押収品を精査中。当局の目的は「犯罪の温床になっている2chの実態解明」であって身柄を押さえることではないが、今後必要があれば任意での事情聴取はありうるという。捜査関係者の話として「2ch創始者であるひろゆき氏も可能性はある」という。 また同じ捜査関係者の話として、「違法な書き込みを放置していたと思われる数人の削除管理人、場合によってはボランティアの一般削除人の身柄の確保まで視野に入れて捜
はてながいま、「はてなブログ」を作る理由
はてなの新サービス「はてなブログ」のβ版が11月7日、公開された。現行の「はてなダイアリー」は、8年の歴史を持つ老舗ブログサービス。その間、SNSやTwitterなど新しいサービスが次々と登場してきた。しかし2011年、はてなが投入してきたのは清々しいほどの直球、「ブログ」だった。30代男性ユーザーが目立つダイアリーに対し、「子育てするお母さんにも使ってもらえるようなシンプルなブログ」を目指すという近藤淳也社長（36）と開発を担当したディレクター、大西康裕さん（36）。その真意を聞いてみた。 「絶対に必要な機能しかつけない」 「僕には子供がいるのですが、保育園の集まりで『ブログサービスやってます』と自己紹介すると、お母さんたちに『難しそうですね』と言われてしまう。その時に、『ぜひ使ってください』と言いたいのですが、ダイアリーでは確かにちょっと難しくて」と笑う大西さん。 ダイアリーは現在、1
「スキャン代行」はなぜいけない？
弁護士（日本・ニューヨーク州）骨董通り法律事務所代表パートナー 日本大学芸術学部客員教授 1965年生まれ。神奈川県出身。東京大学、コロンビア大学ロースクール卒。著作権法を専門とし、出版、音楽、映像、舞台芸術ほかのクリエイター及びエンタテインメント関連企業の顧問先多数。著書に『著作権の世紀 ――変わる「情報の独占制度」』（集英社新書）などがある。「自炊」について多くのメディアでコメントし、ニコニコ生放送『ネットの羅針盤』『「自炊」と電子書籍』にも出演。Twitterでも「@fukuikensaku」で発信中 骨董通り法律事務所Webサイト 法律とユーザーの感覚の乖離 ―― スキャンしたデータのコピーを有償・無償で譲ったり、インターネットで公開したりすると、著作権の侵害になる、ということは、一般にもよく理解されるようになりました。 ところが、自分のお金で買った本を、あくまで自分用としてデータ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Expired
Expired
自由に立体制作できる7万5000円の切削加工機「iModela」 ローランドDGが発売
