ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
マーケティング・サロン りゅうぼんの日記 |日本の広告費
電通総研から毎年恒例の「情報メディア白書2010年」が刊行される。 まだ書店には並んでいないのですが、 セミナーに参加して昨年度のデータを手に入れることが出来ましたので 一足お先にご紹介します。 テレビ 19000億円 →16000億円（17％ダウン） 新聞 8200億円 →6500億円（21%ダウン） ネット 7000億円 →7000億円(現状維持） 雑誌 4000億円 →3000億円(25%ダウン） テレビ、新聞、ラジオの主要三媒体（主要じゃないかも）（笑）は軒並み 二桁ダウン。悲惨ですね。 旧来のメディアにおいては2009年に浮上の予兆がない。 つまり もっと縮む のだ。 伸び続けたNET広告も2009年には現状維持。 メディアの中での相対的ねプレゼンスはさらに高まった。 まぁ、テレビを見れば「パチンコ」のCM ばかり、 新聞を見れば、通販の広告ばかり 雑誌は廃刊が相次いだ
[特集]激動！2009年の広告業界ニュースTOP１００ (2009/1/1～12/28）
あけましておめでとうございます。 2010年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。 広告ニュース正月特集として、2009年の広告ニュースのアクセスランキングを集計、発表いたします。 昨年は、どんなニュースが注目されたのでしょうか？ 「このニュースも2009年だったの？」と思うほど、昨年は激動の１年でした。 2010年を予測する上でもチェックしてみてはいかがでしょうか？ また、広告業界ニュースTOP100のあとには、今年一年の特集記事のアクセスランキングを紹介しています。 サイバーの藤田社長はじめ各ブロガーさんにご紹介いただいた「広告業界人が読んでいるブログランキング」が１位、２位以降の倒産関連の特集記事に続いて、エイ出版社の特集が。 休刊・廃刊、倒産が目立った出版業界にあって、明るい特集記事が上位に入ってきました。 来年も、こうした成功企業を次々紹介していきます。 【2009年 広告業界ニュー
![[特集]激動！2009年の広告業界ニュースTOP１００ (2009/1/1～12/28）](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/1dc2d2d1e8e9c89869e683b7d2bd646d2b0af861/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fwww.startrise.jp%2Fimages%2Fog_logo.png){kind=logo}
YouTube投稿動画の広告効果はいかに--電通とグーグルが共同調査
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
電通が挑むメディア総力戦 【後編】：日経ビジネスオンライン
日本のネット広告の歴史を語るうえで欠かせない男。長澤秀行、53歳。彼には、ネット広告市場の最先端を常に歩んできたという自負がある。 電通のネット事業の歴史は、日本のネット広告の歴史とほぼイコールなんです。11年前の1996年4月にヤフーが立ち上がった時、僕たちはソフトバンクの孫（正義社長）さんたちと一緒にネット広告の専門会社を作った。ほとんどの人がブラウザーすら見たことがない時代ですよ。 そこから電通が率先して、バナー広告のサイズから料金体系までネット広告市場の基礎を作ってきた。テレビや新聞の広告を作っている人間が、見よう見まねでホームページを作り始めてね。時間がかかったし、苦労もいろいろとあったんです。でも、苦労があったからこそ、日本のネット広告はここまで発展したんだと思います。 電通で新聞広告の畑が長かった長澤は95年、新聞局のデジタル担当部長を兼務しながら、国内の広告会社で初の電子メ
広告業界再編の行方は？
電通がメディアレップ事業を展開するサイバー・コミュニケーションズ（cci）を完全子会社化することを発表しました。デジタル事業領域を軸に成長したい電通と、トータルな広告サービス会社を目指すcciの狙いが合致した形です。 2008年にも電通はネット広告会社オプトの株式を公開買付けし、cciを合わせた3社間でインターネット広告の営業体制を築いてきました。またGMOインターネットも2008年5月にネット広告会社のNIKKOを子会社化しています。 今後、広告会社の業界再編はどのように進むのでしょうか。パネリストの皆さんの意見を聞かせてください。
NTTと電通、350万人視聴を想定したデジタルサイネージ実験を開始
NTTと電通は2009年2月16日、デジタルサイネージによる広告コンテンツ配信の実証実験を開始した。検証期間は3月15日まで。6社の広告コンテンツを商業施設などに設置したディスプレイに配信し、デジタルサイネージの広告効果を検証する。 デジタルサイネージとは、屋外や商業施設に設置したディスプレイに対して広告などのコンテンツを配信する仕組み。実証実験では1日の視聴者数を約350万人規模 と想定し、関東の私鉄の駅と電車内、東京都内の大型商業施設などで実施。花王、サッポロビール、日本コカ・コーラ、NTT、日本マクドナルド、パナソニックの広告コンテンツを、実験場所に設置されたディスプレイに配信する。広告コンテンツは、配信先のディスプレイの種類によってコーディング方式やサイズが異なる。 広告効果は20～30歳代のモニター約1500人の行動を検証して測定。駅から駅への移動、沿線から商業施設への移動などあ
電通、cciを完全子会社化へ
電通は1月30日、連結子会社であるサイバー・コミュニケーションズ（cci）の全株式を公開買付けで取得することを発表した。電通は現在、cciの普通株式24万4800株（47.49％）を保有している。 この発表を受け、東京証券取引所はcci株の売買を一時停止。再開後も買い気配となり、売買が成立しなかった。 電通は現在、インターネットを中心とするデジタル事業領域を成長の機軸に据えている。cciを完全子会社化することで、同分野におけるグループの体制再編を推し進めていく。 cciは1996年に電通とソフトバンクの合弁により設立され、インターネットメディアと広告主を結びつけるメディアレップ事業を展開してきた。電通の完全子会社となることで、今後はインターネット広告に関するあらゆるサービスをワンストップで提供していく方針だ。
電通、第2四半期の純利益は前年同期比43.8％減
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
電通ら6社、屋外広告専門のメディアレップ会社を設立
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
クロスイッチ：電通クロスメディアコミュニケーションWEB
電通オリジナルの「クロスメディア」の考え方、ノウハウ、サービス＆ソリューション、調査データなどを公開しています。
「続きはWebで」が進化した！ 電通とヤフーがYahoo!の検索結果にダイレクトに商品動画を表示するサービスを開発
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ヤフーと電通がクロスメディア型の新広告サービス「Spot＆Search」を開発 | Web担当者Forum
ヤフーと電通は7月17日、テレビCMと検索結果連動型バナー広告（動画再生も可能）を一体化したクロスメディア型の広告サービス「Spot＆Search」を実験的に開発したと発表した。 同サービスは、視聴者がテレビCM内に表示されたYahoo! JAPANの検索窓内の検索ワードをYahoo! JAPANで打ち込み、検索することで、検索結果画面上部に表示される動画映像等を見ることができる仕組み。テレビ広告と特定の検索サービスとを結びつけた国内初の試みの第一弾として、同サービスを活用したIT企業のテレビCMを7月19日から関東地区他で放映、連動したバナー広告を7月18日から掲出する。 同サービスでは、視聴者がテレビCMに興味を持ってYahoo! JAPANで検索すると、ダイレクトにCMに関連した商品情報やキャンペーン情報などの動画やカタログ映像等が表示されるため、視聴者は直ちに商品や企業メッセージに
「続きはWebで」の検索結果に動画バナー 電通とヤフーが新広告
電通とヤフーは7月17日、テレビCMと検索連動型バナー広告を一体化した広告サービス「Spot＆Search」を実験的に開発したと発表した。そのキーワードをYahoo！JAPANで検索すると、検索結果画面にCMと連動した動画広告などを表示する。 テレビCM中に、Yahoo！JAPANの検索窓と、検索キーワードを表示。そのキーワードで実際にYahoo！で検索すると、検索結果画面の上部に、CMと連動したバナー広告を表示する。広告は動画広告にすることもできる。 第1弾として、19日から放映される日本ヒューレット・パッカード（日本HP）のテレビCMの最後に、「hp」の文字入りのYahoo！JAPANの検索窓を表示。Yahoo！で「hp」を検索すると、日本HPの動画広告が表示されるようにする。 これまで同様の広告では、ユーザーは求める情報を検索結果から自分で探し出さなくてはならなかったが、新広告ならよ
ヤフーと電通、テレビCMと検索連動型バナー広告の連携サービスを開発
ヤフーと電通は2008年7月17日、テレビCMと検索連動型バナー広告を連携させたクロスメディア型広告サービス「Spot＆Search」を開発し、実験的に提供すると発表した。テキスト広告ではなく動画や画像広告を表示することで注目率とCTR（クリック率）が向上し、広告主サイトへのアクセス増を期待できるという。 テレビCMを見た人がCM内に表示された検索語を「Yahoo! JAPAN」で検索すると、ヤフーは検索結果画面の上部にバナー広告を表示し広告主サイトへ誘導する。7月19日から、同サービスを活用したIT企業のテレビCMが関東地区などで放映される。前日の7月18日からCMの検索語に連動したバナー広告が掲載される予定。検索結果画面に、商品情報やキャンペーン情報などの動画やカタログ映像などが表示されるため、ユーザーが広告主サイトにアクセスしなくても商品や企業メッセージに触れることになる。 ヤフーと
電通、cci、Jストリームなど、動画配信プラットフォーム提供サービスの新会社
Jストリーム、トランスコスモス、サイバー・コミュニケーションズ（cci）、電通とインターネットテレビ事業を手がける米Brightcoveの5社は、オンライン動画配信プラットフォーム提供サービスを展開する新会社「ブライトコーブ」を6月に設立する。 新会社は、Brightcoveの開発した動画配信プラットフォーム提供サービスを国内で販売するほか、動画配信向け運用コンサルティング／サポートサービスを提供する。この動画配信プラットフォームはASP型サービスとして実現されており、動画コンテンツ管理、カスタマイズ可能な再生画面作成、配信、広告モデル、視聴分析といった機能を備える。これにより、コンテンツプロバイダや企業は独自ブランドの動画配信システムを自社で構築せず運用できる。 cci、Jストリーム、電通の3社は各サービスの国内販売権を取得し、自社サイトで動画配信サービス提供したいと考える企業などに提案
プチ電通・プチ博報堂化するネット系広告会社営業マン: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 昨晩は遅くまで某社のプランナーの話を聞いていたのだが、以前から懸念していたことがやっぱり起こっている。 “ネット専業”と呼ばれる広告会社の営業マンが、「プチ電通」や「プチ博報堂」レベルになってしまっているってことだ。 ある広告主に言わせれば、電通とか博報堂は「マス専業代理店」であって、ネット広告の話はしない、と。 で一方、ネット広告については、サイバーエージェントやOptやセプテーニetcといった会社があるが、その中の一部の営業マンについての「Yahoo!しか売れない人たち」だとか「検索連動型広告しか売れない人たち」という言葉が上がってくる。 つまり、結局は、マス
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電通、オプト他２社株式を電通デジタル・ホールディングスに移管
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電通、平成21年度11月度単体売上高発表 前年同月比94.9%