藤村シシン 講座再販中 @s_i_s_i_n 「古代ギリシャの布の構造は分かったけど、実際の色や染料はどんな感じだったの？」とのご質問が多かったので、再来週の青山講座で実際の糸を持って行こうかな。と思い立ったけど、意外と日本では手に入らなかった……！そして高い！二週間で染色職人に弟子入りしたい twitter.com/s_i_s_i_n/stat… 2019-09-04 22:24:16 藤村シシン4/21~神話受容史講座 @s_i_s_i_n 美大勢の「デッサンでさんざんやった古代彫刻、布の構造が謎のまま描いていたけど、こうだったのかー！」とのお声が新鮮でした。体験すると見えないものが見えてくる！モデルになって下さったお三方、そして皆様、ありがとうございました！また次回！ #藤村シシン講座 nhk-cul.co.jp/sp/programs/pr… pic.twitter.com/l0I

おなじガンダムなのにどうして

射尾卓弥■Illustrator @io_takuya 絵かき、最近はイロイロデザイナー■絵は滅多に上げないので絵目当ての方はフォロー非推奨■仕事履歴、依頼等はリンク先で確認願います。※絵描きだけどF1、車、模型、TOYの話ばかり。F1TV観戦中はうるさい…F1、動物RT多し。上記嫌な人もフォローお勧めしません。永野護信者。頭文字D大好き(´・ω・`)うさぎまた飼いたい https://t.co/lOJnrLVwjC 射尾卓弥■Illustrator @io_takuya スマホゲーってすごい怖いなぁ　コケたら本も何も出ないからタイトルとメインビジュアルとYou Tubeの動画くらいしか残らない・・・コンシューマーと違ってほんとに何も残らない・・・ほぼ歴史から抹消　コレは怖い やったデザインの90％は出なかったぞｗ 2019-09-14 19:22:44

エクアドルで、全国民に相当する規模の大規模な個人情報流出が発生/Fiscalía General del Estado/Twitter （ＣＮＮ） 南米エクアドルで最近、国民ほぼ全員の個人情報がインターネット上に流出した恐れがある。サイバーセキュリティーを手掛ける専門家集団「ｖｐｎメンター」が問題を発見し、１６日に発表した。 同国の未成年者約７００万人を含む２０００万人以上の名前や生年月日、出生地、住所、メールアドレス、身分証明書番号や納税者番号、銀行口座の残高情報などが漏れたとみられる。 エクアドルの人口は約１６５０万人。司法当局によると、残りの数百万人はすでに亡くなった人とみられるが、現時点で正確な内訳は分かっていない。 ｖｐｎメンターの報告書によると、情報流出は同国のコンサルティング会社「ノバエストラット」が米フロリダ州マイアミに保有している無防備なサーバーで見つかった。 ２０１２年

千葉県を直撃した台風によって、停電を中心に多くの被害が起きているようです。被災された方々にはお見舞い申し上げます。過去の同様の事例と同様に、何かの形でお金を落とします。 千葉 影響続く33市町村のほとんど 被害の全容把握できず | NHKニュース このように電柱が倒れ、多くの屋根にブルーシートが張られている状況を見ると、復興には時間がかかりそう。 それで、被害から数日経って、この件に関連して、千葉県知事の不作為を批判する声をちらほら見かけるようになりました。 千葉県 森田知事 台風被害で政府に支援求める考え示す | NHKニュース ※このニュースをTwitterやはてなブックマークで見ると、森田知事への批判を多く見つけられる そこから転じて、そもそも現職の千葉県知事を選んだ（他の候補者に投票しなかった）千葉県民の自己責任みたいな意見も出てきました。 森田健作に文句言ってる人が多い。　でも千

ビルやマンションに囲まれた仙台市東二番丁小（手前中央）。運動会で花火は打ち上げず、メール送信などで対応する 「どうして宮城県では運動会の日の朝に花火を鳴らすの？」。聴覚に障害があり、破裂音が苦痛だという訴えが「読者とともに　特別報道室」に寄せられた。取材を進めると、花火の打ち上げは県内全域に広がる風習だが、音に過敏な最近の社会風潮を反映し、都市部を中心に途絶えつつあることが分かった。 宮城県の小中学校では毎年春か秋に、学校独自の運動会や地域住民も参加する学区民（地区民）運動会が開かれる。打ち上げ花火は当日早朝、校長や町内会長らが気象情報を勘案して決行を決めたことを住民に知らせる合図。複数の学校関係者によると通常午前６時～６時半ごろ、花火業者が打ち上げる。費用は１回につき約１万円で、各自治体の公費で賄われる。 だが、その破裂音に苦悩する住民がいる。 自閉スペクトラム症で聴覚が過敏な家事手伝い

郵便局員が高齢者宅を訪ねる「みまもりサービス」の販売目標（ノルマ）を、日本郵便が今月から一時中止した。かんぽ生命の保険の不適切な販売で、郵便局の姿勢が問われていることが一因だ。現場では、ノルマのために局員が自ら契約する「自爆営業」が横行している実態もあった。 みまもりは高齢の親らと離れて暮らす人向けのサービスで、郵便局員が月１回訪れて約３０分会話する。体調や生活の様子を尋ね、その内容を契約者の家族にメールか郵送で報告する。２０１７年１０月から全国の郵便局（約２万４千）で始まり、月額は税別２５００円。８月末時点の契約は約２万３千件ある。自治体のふるさと納税の返礼品にも使われている。 朝日新聞が入手した内部文書によると、ノルマ中止は１０日付。各郵便局は「推奨件数」と呼ぶ目標で営業を管理され、現場ではノルマと受け止められている。４月には「２０１９年度末までに全局が３件以上の保有契約を確保」と通知

千葉を訪れた。駆け足ながら、9月9日の明け方に千葉県に上陸した台風15号の被害を目にして、そのすさまじさを感じることになった。もっとも大変なのは、家屋などの破壊だけでなく電力の供給網が寸断され大規模な停電が発生したことだろう。そして1週間過ぎた今も停電は多くの地域で続いているのである。なぜ、こんなに復旧に時間がかかるのか？ 停電したのは強風によって鉄塔や電信柱が倒壊したうえに、おびただしい数の倒木が生じたためだろう。倒木が道をふさぎ、事故現場に到達しにくいという問題と、倒木そのものがが架線を切断、もしくは引っかかったままになっている問題が重なっている。倒木処理が停電解消には欠かせないことがわかる。 そんな現場を見て感じたことを２点記したい。 非常に難しい倒木やかかり木の処理　倒木なんて、人海戦術でさっさと片づけろと思われる人もいるかもしれない。だが倒木処理は、非常に難易度が高いのだ。復旧を

cYoKocake(ちょこけーき) @cyokocake28 ちなみに僕は離れて先生方が対処しましたが、僕の靴と靴下が炭と化し、キムワイプ(では無いけど似てるやつ)を撒いて炭と化し、水を流しまくって薄め、重曹(炭酸水素ナトリウム)を2パック消費して中和させ、ほうき型の水かきで下水道管にかきだしました。硫化物の匂いがめちゃめちゃ臭かった。 2019-09-16 17:10:53 cYoKocake(ちょこけーき) @cyokocake28 バズったのはいいけど普通に自分のミスなので比例して罪悪感も増えていきます() 文句言われても自分が悪いです。人にかからなかったのが不幸中の幸い... 2019-09-17 08:43:15

台風15号が関東に上陸し、記録的強風による被害をもたらしてから15日で7日目を迎えた。千葉県内ではなお10万戸が停電し、16日にかけて再び激しい雨の恐れもある。「これからどうしたらいいのか」。生活再建の道筋はまだ見えず、家を破壊されたままの住民は悲嘆にくれた。（1面参照）住宅を押しつぶした鉄柱がそのまま残る。強風でネットなどが倒れた千葉県市原市のゴルフ練習場の周りは、15日も倒れた鉄柱をかがん

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焼肉で新しい皿が来るなり全部網に敷き詰める人、一体なんなんだ。 バランス良く焼こうと思ってこっちが仕切っても隙があれば余ったスペースに乗っけてくるからね。 一度にそんなに焼かないで。

衣料品チェーンのユニクロが、ペットボトルをリサイクルした特殊な繊維を使った速乾性にすぐれた高機能の服を開発し、来年春から販売することになりました。 それによりますと、回収されたペットボトルを原料にしたポリエステル繊維を使って速乾性にすぐれた服を共同開発し、ユニクロで来年春から販売する計画です。 ファッション業界ではペットボトルをリサイクルしてフリースなどに使うケースがありますが、不純物を取り除く技術を高めた結果、極めて細いといった特徴を持つ特殊な繊維が作れるようになり、これまでになかった高機能の製品にも活用できるようになったということです。 世界では企業が地球環境への配慮など、持続可能な社会に向けた「サステナビリティー」を強く求められるようになっています。 これについてファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は記者団に対し、「あらゆるビジネスの現場でサステナビリティーは大丈夫かと質問される

グーグルがARの“セーブボタン”実現へ 現実空間に保存 グーグルは、ARプラットフォーム「ARCore」をアップデートします。目玉は、複数人が同時にアクセス可能かつ「永続的な」ARへの進化です。 マルチユーザーARのCloud Anchors ARプラットフォーム「ARCore」は特殊なデバイスを必要とせず、スマートフォンやタブレットで利用できます。AndroidだけでなくiPhoneの一部機種に対応しているのも特徴です。 そしてARCoreの機能の一つが「Cloud Anchors」。複数のユーザーが同じAR空間にアクセス・共有するAR体験を可能にするものです。マルチユーザーのARアプリが実現します。 今回発表されたのは大きく2点です。まず「Cloud Anchors」に関して、より広範囲で多くの場所にアクセスし「さらにしっかりした3Dマップ」を生成できるようになりました。 この結果、1

【ジュネーブ共同】世界貿易機関（WTO）は16日、日本による半導体材料3品目の輸出規制強化措置が不当だと主張する韓国が、WTOに日本を提訴したと発表した。 提訴は11日付。今後60日間は日韓両国の協議期間となる。この間に解決に至らなければ、通商問題専門家（原則3人）で構成される紛争処理委員会（パネル）の設置を韓国が要求することになり、第三者の判断にゆだねられることになる。 WTOは10日、日本製のバルブを巡る韓国による反ダンピング（不当廉売）課税問題で日本勝訴の最終判断を下したが、韓国政府は「韓国勝訴」と主張した。

旭日旗の扱いに関しては、アメリカでConfederate flag（俗称として南部連合旗、実際は南軍旗）がどういう経緯でタブー化していったかという過程が、参考になると思う。ずっと前にRTしたこの記事とか。 https://t.co/58O956Pc7p

ＩＡＥＡ＝国際原子力機関の年次総会では、東京電力福島第一原子力発電所にたまり続けている水の処理をめぐり、日本政府が、「理性的な議論を行うよう求める」と述べたのに対し、韓国側が「対応が明確でなく不安が増幅されている」と主張し、ＩＡＥＡにさらなる対応を求めるなど、日本と韓国との間で応酬する場面がありました。 16日からウィーンで始まったＩＡＥＡの総会では、韓国政府が総会の前にＩＡＥＡに書簡を送り福島第一原子力発電所にたまり続けている水の処理について、深刻な憂慮を伝えていて、総会で問題を提起する構えをみせていました。 これについて、日本から出席した竹本 科学技術担当大臣は総会で発言し、原発の事故後の日本の取り組みはＩＡＥＡから評価されていると強調したうえで、「廃炉・汚染水対策について、事実や科学的根拠に基づかない批判を受けることもあるが、日本が透明性をもって丁寧に公表している情報やＩＡＥＡの報告

台風１５号によって住宅の損壊被害が相次いだ千葉県南部に１６日、激しい雨が降った。突貫作業で屋根や壁をブルーシートで覆った家屋を、横なぐりの雨が容赦なくたたく。再び水浸しになった我が家に、住民は声を失った。 房総半島南部の鋸南町（きょなんまち）。屋根をブルーシートで覆った家屋や、窓ガラスが割れたり壁に穴が開いたりした家屋が目につく。 「昨日電気が通ったと思ったのに、今度はこの雨だ」。築５０年の２階建て住宅に住む男性（６９）は嘆きながら、雨粒のしたたる２階寝室の床を雑巾で拭いた。部屋には雨を受けるためのバケツが七つ並ぶ。 台風で屋根瓦の一部が飛ばされ、１階まで水浸しに。工務店に依頼して屋根にブルーシートをかけたが、また雨に見舞われた。「どんどん水がしみてきている。天井が落ちないか不安です」 寝室の天井にはすでに黒カビがびっしり。男性は「外壁にも穴が開き、全部直すには２、３年かかると言われた」と

韓国の文正仁（ムン・ジョンイン）統一外交安保特別補佐官が「中国は韓国と日本の間の重要な仲裁者になることができる」とし「今までは米国がその役割をしたが、これからは中国がする時だ」と述べたと、中国メディアが報じた。 中国国営メディアのグローバルタイムズは、７、８日に中国北京で開催された第３回太和文明フォーラム期間に文特別補佐官にインタビューした内容をオンライン版に１５日晩に掲載した。 文特別補佐官は韓日葛藤の仲裁のための中国の役割を問う質問にこのように答え、「韓日中３カ国の協力は北東アジアの平和と安定、共同繁栄のために非常に重要だ」とし「中国が韓日間の隔たりを狭めるのに積極的な役割をすることを望む」と述べた。 韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）終了を決めた理由については「非常に簡単だ」とし「日本は韓国を信頼できないために経済制裁をすると言う。日本が我々を信頼しないのなら、どうやって敏感な

・大幅に減少している地方公務員 「役所の職員が来るのが遅い」、「公務員が全く足りていない」 こうした不満が、今回の千葉の災害復旧の現場でも多く起こっている。電力会社などの不手際が被災者の怒りを強めていることは確かだ。 しかし、一方で「地方公務員が、この20年間で大幅に減少しているという事実が伝わっていない」と指摘する公務員もいる。 図１は、 2018年4月までの地方公共団体の総職員数の推移だ。1994年（平成6年）に約328万人いた職員は、2018年（平成30年）には約274万人と55万人、17％も減少している。 地方公共団体の総職員数の推移（総務省「平成３０年地方公共団体定員管理調査結果」） ・災害が続発する中で土木職員がいない自治体が3割 今年（2019年）1月24日に国土交通省総合政策局が公表した資料（国土交通省総合政策局事業総括調整官　吉田邦伸「地方自治体の取組支援とインフラメンテ

のぞみ全車指定のJR西日本、「お乗りになってから初めて自由席がないことにお気付きのお客様」とつい煽ってしまう

アメリカで、「オピオイド」と呼ばれる鎮痛剤の過剰摂取などによって年間５万人の死者が出ている問題をめぐり、主な製造元の１つの医薬品大手「パーデュー・ファーマ」が、日本円で１兆円を超える和解金の準備を迫られ、15日、経営破綻しました。 会社側の発表によりますと、鎮痛剤オピオイドの乱用をめぐる訴訟で、原告となっている24の州などと和解で合意し、和解金は合わせて100億ドル以上、日本円で１兆円を超えるということです。 パーデュー・ファーマでは、この合意に基づき連邦破産法の適用を申請したもので、会社の財産を「信託」などの形で分離し、和解金の支払いに充てるということです。 オピオイドは、過剰な摂取などで薬物中毒になる人が相次ぎ、おととしには年間５万人が死亡するなど深刻な社会問題となっています。これに伴い、製薬会社などを相手取り損害賠償を求める裁判が全米で起きていて、先月には医薬品大手の「ジョンソン・エ

日韓関係をめぐる評論活動が活発になっている。摩擦が端緒とはいえ、近隣外交の論議が高まるのは結構なことだ。 ただ、最近顕著になっている論じ方には憂慮すべき点が少なくない。とりわけ、「嫌韓」と呼ばれる韓国への反感をあおるような一部メディアの風潮は、いかがなものか。 日本と朝鮮半島との交わりには長く深い歴史がある。文明の伝播（でんぱ）や交易などで双方が利を得た時があれば、日本が植民地支配をした過去もあった。 争いは双方の国際的な立場を弱め、協調すれば共栄の可能性が高まるのは必然の理である。 ところが一部の論評では、この隣国を感情的に遠ざけるような言葉が多用されている。 たとえば、「憤激と裏切りの朝鮮半島／日韓断絶」（文芸春秋１０月号）、「２０２Ｘ年韓国消滅へのカウントダウン」（ＷｉＬＬ４月号別冊）など。 小学館が発行する週刊ポストは今月、「厄介な隣人にサヨウナラ／韓国なんて要らない」と題した特集