海洋開発研究機構(JAMSTEC)に設置されている暁光スパコンは、2017年11月のTOP500では4位で、国内では1位のスパコンである。なお、暁光はシステムが動き出してから性能提出まで時間が短く十分なチューニングができず、昨年11月のTOP500では19.1PFlopsであったが、その後もチューニングを続け、約1か月遅れの12月13日には 20.41PFlopsと目標としていた20PFlopsを超えた。 読者の方々も各所の報道でご存じかと思うが、PEZYの齊藤氏がNEDOの助成金を不正に受給したという容疑で逮捕されたことの影響で、このヘテロジニアス・メニーコアワークショップは当初予定されていた12月から、2月の27、28日に延期されて開催されることになった。なお、現在は、齊藤氏は社長の辞任届を提出しており、PEZYは後任の選出を進めている。また、不正に受給したとされる助成金は、追徴金を加

天井から音が降り注ぐ、照明とスピーカーの融合 - パナソニック「AIR PANEL LED THE SOUND」 パナソニックから2月21日に発売された「AIR PANEL LED THE SOUND」。LEDシーリングライトとスピーカーが合体したユニークな製品だ。 LEDシーリングとして調色や調光ができるのはもちろん、Bluetooth経由でスマートフォンと連携することで、スマートフォン内の音楽を再生できる。また、ワイヤレス送信機同梱タイプは、ワイヤレス送信機と通信することでテレビの音を流すこともできる。 2月21日発売のパナソニックの「AIR PANEL LED THE SOUND」。LEDシーリングライトとスピーカーを合体化させた画期的な商品。天井に取り付けて空間をスタイリッシュに見せる 光とともに天井から音が降り注ぐように流れるというのは、これまでにはない感覚の体験だ。そこで今回は

このワークショップで神威・太湖之光を発表したのは、無錫スーパーコンピューティングセンターのZhao Liu氏。暁光を発表したのは、理研の戎崎宇宙物理研究室の戎崎俊一氏である。 神威・太湖之光スパコンは神威シリーズの3代目 神威(Sunway)シリーズのスパコンは1998年の完成したSunway 1から開発が始まっており、2011年にはSunway Blue LightがTOP500で14位になった。そして、それに続く3代目のマシンがSunway Taihu Light(神威・太湖之光)である Sunwayマシンは1998年のSunway-Iから始まり、2011年のSunway Blue Light、Sunway Taihu Light(神威・太湖之光)は3代目 (この連載の太湖之光の部分のすべての図は、Zhao Liu氏の発表資料の抜粋である) 太湖之光のSW26010はヘテロメニーコアプ

京コンピュータは2011年の6月と11月のTOP500で世界一となった日本のフラグシップスパコンであるが、すでに7年近くを経過し、昨年11月のTOP500ランキングでは10位に下がっている。 この京コンピュータの次世代スパコンを開発するFlagship 2020プロジェクトで、Post-Kと呼ばれるスパコンの開発が行われている。このPost-Kコンピュータについて、理化学研究所(理研)で開催された「New Horizons of Computational Science with Heterogeneous Many-Core Processors」と題するワークショップにおいて、Flagship 2020プロジェクトのアーキテクチャ開発チームのリーダーを務める筑波大名誉教授の佐藤三久氏が講演を行った。 次の図に書かれているように、Flagship 2020プロジェクトのミッションは、京

Hot Chips 29において、IBMは新メインフレーム「z14」について発表を行った。メインフレームなんて絶滅寸前の恐竜と思われているかも知れないが、メインフレームは、進化を続ける最強のプロセサであり、ビジネスの根幹を支える存在であるという。

Microsoftは2018年3月6日(現地日時)、WSL(Windows Subsystem for Linux)上でLinuxディストリビューションの1つ「Debian GNU/Linux」が稼働することを公式ブログで発表した。Debian GNU/Linuxは有志が集まるDebian ProjectがLinuxとGNUの精神に基づいて開発し続けてきたLinuxディストリビューションである。Debian GNU/Linuxをベースに開発したUbuntuやSteamOSなど、多くの派生Linuxディストリビューションを持つ。 WSL上のDebian GNU/Linux これまでビジネス展開を目的としたLinuxディストリビューションがWSL上で稼働する例はあったが、非営利組織によって開発・保守を続けてきたDebian GNU/LinuxがWSL上で展開可能になるのは極めて珍しい。今回Mi

東北大学は2月22日、東北大学 金属材料研究所計算材料学センターが2018年度より運用を開始する新しいスーパーコンピューティングシステム(スパコン)の愛称を募集すると発表した。 今回、導入される新スパコンは、エネルギー問題を解決するための材料技術の創製や、日本の国際競争力を強化するデバイス・エレクトロニクス材料の開発に活用されることを予定している。 応募の規定としては、愛称は「英単語や英文の略称」での応募であり、日本語和文での応募は不可。同大では、「発音しやすく、新しいスーパーコンピューティングシステムに期待されている効果や特徴などのイメージが伝わりやすい愛称の発案をお願いしたい」とコメントしている。 また、参加資格は国内在住であれば、特になく、応募締め切りは2018年3月7日12時必着としている。応募方法は専用の応募フォームにアクセス、必須項目を入力しての応募となる。 選考方法は、同大が

1個のSMには8個のTensorコアがあり、各Tensorコアが64個のFP16データをメモリから読み出すとすると、128B×8Tcore=1024B/cycleのメモリ読み出しが必要となる。クロックはおおよそ1.5GHzであるので、このためには1.5TB/sのL1/Sharedメモリのバンド幅が必要となる。 しかし、Voltaのシェアードメモリは32バンクであるので、ほとんどの場合はバンク競合は発生せず、8個のデータをアクセスできると考えられる。 データ量が多くL1/Sharedメモリには入りきれない場合は、L2キャッシュから読み出して共有メモリに入れる必要があるが、L2キャッシュのバンド幅の方が性能制約になり、125TFlopsは出せない恐れがある。しかし、後に掲げるcublasGemmExの行列積演算の性能のグラフをみると、連続アドレスで行列サイズが大きい場合は、100TFlopsを

立命館大学は、ウエアラブルデバイス用の無線送電手法として、受電機との距離に応じて送電電力を制御する電力制御付き送電機を開発したこと、ならびに資生堂と共同で、レクテナ(アンテナ)、LED、光ファイバを一体化した小型受電機をつけまつげに取り付け、電池や配線なしで1.5m離れた場所から点灯できることを確認したことを明らかにした。 同成果は、同大 理工学部の道関隆国 教授らによるもの。詳細は英国・スコットランド グラスゴーにて開催された国際会議「IEEE SENSORS 2017」にて発表された。 これまで非接触給電方式としては、コイルやコンデンサによる磁界や電界変化で、機器の2次電池を充電するシステムが実用化されているが、電磁波で近距離から機器に直接給電して、その電力で駆動させる手法は、まだ実用化されていない。今回開発された受電機との距離に応じて送電電力を制御する電力制御付き送電機は、そうした機

HPEのAshkan Seyedi氏は、同社のCWDM(Coarse Wavelength Division Multiplexing)光モジュール技術がポストムーア時代の情報処理で重要になると述べた。 数10nmと波長間隔が長いCWDMは、比較的安価に実現でき、それでも複数の波長の光を1本の光ファイバで伝送でき、高いバンド幅を持つ。 次の図はプリント基板にマウントできる4波長のCWDMモジュールを示す。 HPEのプリント板にマウントできる4波長のCWDMモジュール (ここからの図はHPEのAshkan Seyedi氏の発表スライドを撮影したものである) HPEはメモリセントリックなデータ処理を行う「The Machine」を開発している。そして、中心となるメモリと多数のプロセサを接続する高帯域、低レーテンシの「Gen-Z」というインタコネクトを、コンソーシアムを作って推進している。このG

情報通信研究機構(NICT)は1月11日、量子コンピュータでも解読が困難な格子理論に基づく新暗号方式「LOTUS(ロータス)」を開発したと発表した。 詳細は、4月に米国フロリダ州で開催される会議「First PQC Standardization Conference」において発表される予定だという。 公開鍵暗号の変遷 (出所:NICT Webサイト インターネットを利用するときに使うWebブラウザなどには、パスワードやクレジットカード番号などの重要な情報を暗号化する機能が組み込まれている。この中で、RSA暗号や楕円曲線暗号などの公開鍵暗号が使われている。 しかし、現在広く使われているRSA暗号や楕円曲線暗号は、ある程度性能の高い量子コンピュータを使うと簡単に解読されてしまうことが数学的に証明されている。近年、量子コンピュータの商用販売や無償クラウド利用が提供されるなど、量子コンピュータの

SC17において、「ポストムーア時代のスーパーコンピューティング」と題するパネルディスカッションが行われた。 ポストムーア時代のスーパーコンピューティングのパネル。左端よりモデレータのORNLのJeffrey Vetter氏、続いてMITのMax Shulaker氏、D-WaveのMurray Thom氏、LBNLのGeorge Mikelogiannakis氏、DoEのBill Harrod氏、HPEのAshkan Seyedi氏 量子コンピューティング 最初にポジションを述べたのはD-WaveのMurray Thom氏である。ムーアの法則が終わりに近づいている現在、なぜ、量子コンピューティングが注目されているかというと、大幅なスピードアップが得られる可能性があること、NPハードな問題が解ける、そして従来のシステムでは消費電力が大きな問題であるのに対して量子コンピューティングは消費電力が

大手FPGAベンダである米Xilinx(以下、ザイリンクス)は、同社の社長兼最高経営責任者(CEO)であるモーシェ・ガブリエロフ(Moshe Gavrielov)氏が、2018年1月28日付で同社ならびに同取締役会から退任することを発表した。 Xilinxの最高執行責任者(COO)であるビクター・ペン(Victor Peng)氏が、次期CEOに就任する これまで40年にわたって半導体およびソフトウェア関連企業において経営手腕を発揮してきたガブリエロフ氏の退任を受け、取締役会は最高執行責任者(COO)を務めるビクター・ペン(Victor Peng)氏を次期CEOに選出した。 次期CEOのペン氏は、2008年にザイリンクスへ入社して以降、同社の主力製品において3世代連続して指導的な地位を確立し、統合およびプログラミングにおいて大きな技術革新をもたらしたという。 直近では最高執行責任者 (COO

Micron TechnologyとIntelは1月8日(米国時間)、2018年末から2019年はじめにかけて出荷される予定の第3世代の3D NAND(96層)技術の開発完了をもって、NAND開発の協業を解消することで合意したと発表した。協業解消以降はそれぞれの企業が自社のビジネスニーズにあわせて技術と製品を最適化するため、独立して開発・製造するとしている。 両社は、現在、第2世代の3D NAND(64層)技術に基づいた製品の量産にそれぞれの工場で注力しており、両社ともに、今後とも独立して次々世代以降の3D NAND技術を開発していくことには変わりはないとしている。 また、米国ユタ州の合弁企業「Intel Micron Flash Technologies(IMFT)」における3D XPointの共同開発および製造に関する協業は継続する予定で、同工場は3D XPointメモリの製造のみを担

AMDは1月7日(米国時間)、米国ラスベガスで開催されるCES 2018に合わせて、Ryzen Mobile(正確にはRyzen with Radeon Vega Graphics)とRadeon Vega Mobile、Ryzen APU(これも正確にはRyzen Desktop Processors with Radeon Vega Graphics)を正式に発表した。 Ryzen Mobileはどんな製品かというと、要するに4コアZenのCCXとVegaをInfinity Fabricで繋いだモノリシックなダイの構造をとる(Photo01)。 前もレポートしたが、Vegaに搭載されていたHBCCはRaven Ridgeでは搭載しない Ryzen 7 2700UとRyzen 5 2500Uの2つのSKUについては2017年第4四半期(厳密には2017年10月)からOEMパートナーに出荷

NVIDIAはこのほど、GeForce向けドライバの使用許諾契約書(EULA)を変更したことについて公式コメントを発表した。 変更されたGeForce向けドライバのEULAでは、ブロックチェーン処理を除く、データセンターへのGeForceおよびGeForce向けドライバの導入を禁止する条項を追加した。 データセンターへの導入の禁止。データセンターへの導入の目的では、本ソフトウェアのライセンスは付与されていません。ただし、データセンターにおけるブロックチェーン処理を行うことは許されます。 これに対し、データセンター事業者や大学・企業の研究者らが懸念を表明。特にそれほど規模が大きくない研究室などでは、エンタープライズ向けGPU「Tesla」の導入はコスト面から難しく、GeForceやTITANを利用するところが多いため、不安の声が大きい。 TITAN V 今回NVIDIAが発表した公式コメント

台湾の市場動向調査企業TrendForceは12月21日、中国半導体産業の分析レポートを発行し、その中で、中国政府は、今までのように半導体チップの多くを海外からの輸入に依存するのは、国家安全保安上問題だとして、国策で半導体、とりわけメモリの国産化に乗りだしていると報じ、政府からの資金援助を背景に半導体メーカーが続々と誕生しており、その代表格が「Fujian Jin Hua Integrated Circuit(JHICC:福建省晋華集成電路)」、「Innotron Memory(睿力集成電路)」および「Tsinghua Unigroup(清華紫光集団)」の3社であると指摘した。 表1 中国の新興3大半導体メモリメーカー。上から順に企業名、設立年月、資金調達先の投資集団やファンド名、特化している半導体メモリ分野 (出所:TrendForce) 中国半導体企業の多くは、これまで海外からの半導体

NVIDIAのDGX Saturn Vのレベル2測定 Capps氏は、Volta V100 GPUを搭載したSaturn Vシステムの写真として、次の図を示した。この写真は、GTC2017でJensen Huang CEOの基調講演の背景として使われた写真と非常に似ており、天井の照明やパネルの配置は一致している。 しかし、Green500で4位になったシステムはDGX-1 Voltaが33台のシステムであり、12キャビネットに収まるはずである。また、実写と考えられるものと比較すると、DGX-1が多少ずんぐりで、筐体間の空きが広い。それから、奥行き方向に4つの筐体列が見えるが、全部、同じ方向を向いている。DGX-1は空冷であるので、一列おきに逆向きにして、吸気と排気側同士を向かい合わせてHot-Coldアイルにしない配置は考えられない。 したがって、この図は実写ではなく、CGで作られたフェイ

Simon氏の見るTOP500の将来 続いて、Horst Simon氏が登壇し、今後のTOP500ベンチマークの方向性について述べた。 次の図は、横軸が国のGDPで縦軸は2017年6月のリストに載ったスパコンの国別の台数である。図中の斜めの破線より上は、GDPの割にはスパコン数が多い国で、破線より下の国はGDPの割にはスパコン数が少ない国である。 個々の国によって、スパコンへの支出のGDP比率が異なるが、全体として言えるのは、GDPが大きい国はGDP比率よりもスパコン台数が多く、GDPが少ない国は生活するのに精いっぱいでスパコンに回せるお金があまり無く、GDPの割にはスパコンが少ないという風に見える。 G20各国のGDP(横軸)とTOP500スパコン台数のプロット。GDPの大きな国は、GDP比率より多くのスパコンを持つ傾向がある (今回の図は、Horst Simon氏の講演スライドを筆者が

JOLEDは12月5日、RGBを印刷により塗り分ける方式を採用した4K対応の21.6型の有機EL(OLED)の出荷を開始したことを発表した。 現在、市場に出回っている有機ELパネルは、基本的に発光層(EL層)の形成に、真空蒸着プロセスを用いているが、この場合、メタルマスクを用いる必要がある。これに対し、今回、同社が採用したRGB印刷法は、大気雰囲気中で画素が必要となる部分にRGBをインクジェットプリントのように塗布して形成するというもの。真空環境の構築不要やメタルマスクの不要化のほか、白色蒸着方式におけるカラーフィルタも不要化できるため、低コスト化、発光効率の向上といった特徴を有する有機ELパネルを製造することができる。 蒸着方式を用いた有機ELの技術概要 JOLED代表取締役CTO&CQOの田窪米治氏は、「10型以上のニーズに対応できる技術」と印刷法を説明しており、2016年9月の第4.