100円のコーラを1000円で売る方法？そんな馬鹿な！と思う方が居るかもしれません。 驚くべきことに、売る方法は実在します。しかも、皆さんも良く知っている場所で売られています。 100円のコーラを1000円で売る方法 人やモノの本質を見極めて効果的にアピールするマーケティングの考え方を、本書では物語形式で学ぶことができます。マーケティングの知識を身につけておくと、仕事・生活のあらゆる場面で役立ちます。 ブログ運営論に応用しながら、本書の内容をピックアップして紹介します。 他社が提供できることは、自社では扱わない ほとんどの企業は、時間とコストをかけて、他社と同じことを一生懸命自社でもやろうとしています。 その結果、どの商品もサービスも同じようなものになってしまい、一生懸命努力しているのにそれに見合った差別化ができていません。 その結果、際限のない価格競争に突入して買い叩かれ、利益がどんどん

（前回から読む） 池上：東工大に限らず、日本の理系大学では女子の比率が圧倒的に低いですね。その結果、理系の男子学生たちが「女のきもち」がわからないまま社会に出る、というのは実は非常に危ない――。そんなお話を、桑子先生、上田先生にご指摘いただきました。 理系男子だけだと「枠の中の正しい答えを探す」ことだけに、傾注してしまい、枠組みから自由に発想したり、他者とのコミュニケーションを積極的に行う、ということができにくくなったりする。まさに「男女交際」は、理系男子にとって必要欠くべからずの「教養」なのだ、ということがわかりました。 上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者。1958年生まれ。東京大学教養学部文化人類学科卒業、同大学院博士課程修了。愛媛大学助教授を経て東工大へ。「癒し」という言葉を日本に広め、日本社会の閉塞性の打破を、新聞、テレビ等でも説く。近年は沈滞する日本仏教の再生運動にも関

「市場を公正なものに」「CDが売れるようにはならない」──著作権法改正案、参院で参考人質疑（1/3 ページ） 違法ダウンロードに刑事罰を導入する著作権法改正案が衆議院を通過し、審議は参議院に移った。参院文教科学委員会は6月19日午後、違法ダウンロード刑事罰化について参考人質疑を行い、参考人からは「日本の文化を守るために不可欠だ。ネットのルールも万引きが罰せられるリアルと同じでなければならない」「刑事罰化に違法ダウンロード抑止効果があるのか慎重に議論すべき」と賛成・反対の立場から意見が出た。 参考人として招致されたのは、岸博幸・慶應義塾大学大学院教授、日弁連の市毛由美子事務次長、コンテンツビジネスに詳しい久保利英明弁護士、インターネットユーザー協会（MIAU）代表理事の津田大介さん。 「ルールもリアルと同じでなければならない」──岸教授 岸教授と久保利弁護士は賛成の立場から意見を述べた。 岸

【ロスカボス=矢沢俊樹】日米欧に新興国を加えた20カ国・地域（G20）の首脳会議（サミット）が18日午後（日本時間19日朝）、メキシコ北西部のロスカボスで開幕した。G20はユーロ圏の金融システムを強化するため、域内の銀行の監督や預金保険などを共通化する「銀行同盟」の実現に向けて工程表を示すことで一致した。18日の首脳会議は欧州情勢など世界経済について討議した。関係者によると欧州側首脳から「ユー

日米欧や新興国で構成する20カ国・地域（G20）の首脳会議（サミット）に参加した欧州主要国は18日、債務危機を克服するため欧州統合を加速する方針を表明した。まず6月末にブリュッセルで開く欧州連合（EU）の首脳会議で、金融行政を一元化する「銀行同盟」の導入案を討議する。ただ具体的な工程表作りはこれからで、実現には時間がかかる可能性がある。Q 6月末のEU首脳会議では何を議論するのか。A　欧州委員会

一般社団法人東京23区研究所所長。東京大学都市工学科大学院修士修了。（財）東京都政調査会で東京の都市計画に携わった後、㈱マイカル総合研究所主席研究員として商業主導型まちづくりの企画・事業化に従事。その後、まちづくりコンサルタント会社の主宰を経て現職。 国勢調査で発掘！ 東京23区お役立ちデータ 国勢調査の結果は、大規模なデジタルデータベースとしてネット上で公開されているマーケット開拓情報の「宝の山」だ。反面、その内容があまりにも精緻であるがゆえに読み解き方は難しい。当連載では東京23区を例に取り、膨大な国勢調査データを実務に生かすヒントを紹介する。 バックナンバー一覧 東北大学の吉田博教授によると、およそ100秒に1人の速さで子どもの数が減っているという。2010年の日本の子ども人口（15歳未満）は、2000年に比べ167万人の減。ほぼ鹿児島県の人口に相当する。 ところが、過去10年間に子

ソニー、パナソニック、シャープ。日本を代表する家電メーカー3社が2012年3月期決算で大幅な損失を計上し、トップがそろって交代となった。日本の代表的な産業であるエレクトロニクスが歴史的なターニングポイントを迎えているのは明らかだ。日本メーカーの挽回には何が必要なのか。国内にとどまっていても打開策は決して見えてこない。いまや世界のメーカーがしのぎを削る最前線はアジアの製造現場だからだ。現地の電子機

archives July 2022 (1) June 2020 (1) January 2020 (1) May 2019 (1) April 2019 (1) December 2017 (2) March 2017 (1) September 2016 (1) August 2016 (3) June 2016 (1) May 2016 (1) April 2016 (2) March 2016 (1) January 2016 (2) December 2015 (1) November 2015 (8) July 2015 (1) December 2014 (6) November 2014 (1) October 2014 (5) August 2014 (18) June 2014 (5) May 2014 (3) April 2014 (4) March 2014 (1)

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今年に入ってから、フェイスブックであたって、スカイプやメールを通して、ギリシャ人20人と話しました。実際に話した人数はもっと多かったのですが、相手の身元がはっきりしているのがそれくらいということです。 使用言語は英語、ひとりだけ1970年から1985年にかけて日本に在住していたと言う人がいたので、その人とは日本語で話しました（その人は英語よりも日本語で話す方が楽だと言っていたので）。 高校生から年金生活者まで、多岐にわたります。経済学者も含まれています。 私がこれを行った理由は、日本にいるとどうしてもギリシャ人に対して辛辣な見方になってしまうので、もし自分がギリシャ人だったらどう感じるだろう、そこにはまた別の感じ方があるのではないかと思ったからです。 大雑把に言うと、おおむねこんな感じ方が主流でした。 自分たちは今までと同じ生活を送っていただけで、特別贅沢をしたわけではない。きちんと働いて