2018年4月4日のブックマーク (15件)

  • 元底辺Jリーガーが3つだけアドバイスする

    https://anond.hatelabo.jp/20180403170152 多分昔の俺とほとんど同じ状況だと思うから、なんとかそこから抜け出して一般企業に就職した身として三つだけアドバイスする。見てるかどうか知らんが届くと嬉しい。 「プロスポーツの世界で10年ってた」って肩書きは強力お前「才能がない」なんて自分で言ってるけどな、何のスポーツか知らんが10年やってこれたんだろう?すげえじゃねえか。それだけでも十分才能だ。尊敬する。俺なんか殆ど戦力にもなれないまんま5年足らずで引退だぜ。 で、普通の企業って今でも結構体育会系でな、「元プロ選手」っていうとそれだけで一目置かれたりするし、根性あるだろってプラス評価されたりするんだよ。年の問題はあるかも知れんけど、その年までニートやってたヤツなんかより遥かに高評価なのは間違いねえ。しかもお前、便利屋ポジションを自分で確保出来てたんだろう?す

    元底辺Jリーガーが3つだけアドバイスする
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    すごい実践的で説得力がある。届くといいね。
  • 英国での元スパイ毒殺未遂事件に、なぜ欧州は強く反応したのか

    2018年3月4日、英イングランド南部の、大聖堂を中心とした人口5万人弱の小さな街、ソールズベリーで事件が発生した。元ロシアスパイのセルゲイ・スクリパリ氏と、同氏を訪ねてきた娘のユリア氏が市内のショッピングモールで意識不明の状態で発見されたのである。そして、2人からは極めて毒性の高い神経剤が検出された。 英国のメイ首相は3月12日の議会での声明で、使われたのは冷戦時代に旧ソ連が開発した兵器級の神経剤、ノビチョーク(Novichok)の一種であったことを明らかにした。そして、今回の事件ロシアによるものである可能性が非常に高く(highly likely)、他のあり得る説明がない(no plausible alternative explanation)とした。事件からほぼ4週間で、スクリパリ氏の容体は安定しながらも依然として重体、娘のユリア氏は回復してきているという。なお、当然のことながら

    英国での元スパイ毒殺未遂事件に、なぜ欧州は強く反応したのか
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「なぜ日本政府が異なる判断をするのかが問われることになる。G7諸国のなかでロシア外交官を追放していないのは日本のみであり」
  • 『ウィンストン・チャーチル/ヒトラーから世界を救った男』ゲイリー・オールドマンが切り開いた「演技×特殊メイク」のハイブリッドな役づくり|CINEMORE(シネモア)

    『ウィンストン・チャーチル/ヒトラーから世界を救った男』あらすじ 「彼の決断が、歴史を変えた――。」1940年、第二次世界大戦初期。ナチス・ドイツの勢力が拡大し、フランスは陥落間近、イギリスにも侵略の脅威が迫っていた。連合軍がダンケルクの海岸で窮地に追い込まれるなか、ヨーロッパの運命は、新たに就任したばかりの英国首相ウィンストン・チャーチルの手に委ねられた。嫌われ者の彼は政敵に追いつめられながら、究極の選択を迫られる。ヒトラーに屈するのか、あるいは闘うのか――。 Index 身も心もなりきるゲイリーの役づくり チャーチルの中に見出された爆発的エネルギーやユーモア感覚 伝説的メーキャップ・アーティスト、辻一弘の招聘 単なる“ソックリ”に留まらない、その遥か先を行く創造的境地 身も心もなりきるゲイリーの役づくり 『ウィンストン・チャーチル』の演技でアカデミー賞主演男優賞に輝いたゲイリー・オール

    『ウィンストン・チャーチル/ヒトラーから世界を救った男』ゲイリー・オールドマンが切り開いた「演技×特殊メイク」のハイブリッドな役づくり|CINEMORE(シネモア)
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「頭で理解するだけでなく、肉体的にもチャーチルを感じることができなければならない。彼のように動き、鏡を覗いた時にそこに彼を見つけることができなければ」
  • 『ダークナイト』IMAXフィルム撮影を劇映画に取り入れたノーランの野心とは|CINEMORE(シネモア)

    ©2014 Warner Bros. Entertainment Inc. 『ダークナイト』IMAXフィルム撮影を劇映画に取り入れたノーランの野心とは 『ダークナイト』あらすじ ゴッサム・シティーに、究極の悪が舞い降りた。ジョーカー(ヒース・レジャー)と名乗り、犯罪こそが最高のジョークだと不敵に笑うその男は、今日も銀行強盗の一味に紛れ込み、彼らを皆殺しにして、大金を奪った。この街を守るのは、バットマン(クリスチャン・ベール)。彼はジム・ゴードン警部補(ゲイリー・オールドマン)と協力して、マフィアのマネー・ロンダリング銀行の摘発に成功する。 それでも、日に日に悪にまみれていく街に、一人の救世主が現れる。新任の地方検事ハービー・デント(アーロン・エッカート)だ。正義感に溢れるデントはバットマンを支持し、徹底的な犯罪撲滅を誓う。資金を絶たれて悩むマフィアのボスたちの会合の席に、ジョーカーが現れる

    『ダークナイト』IMAXフィルム撮影を劇映画に取り入れたノーランの野心とは|CINEMORE(シネモア)
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    やっぱり無理してでも大阪まで見に行くべきだったか…「縦横比1:1.43のIMAX次世代レーザーも、まだ大阪の109シネマズエキスポシティの一館のみ(東京では来年2019年にオープン予定の池袋のシネコンに導入予定)」
  • アマゾン配送料上げ 最大1.5倍、物流コスト転嫁 - 日本経済新聞

    アマゾンジャパン(東京・目黒)は4日、ネット通販の配送手数料を引き上げたと明らかにした。購入金額が2000円未満(税込み)の利用者が対象で、手数料は最大1.5倍となる。ネット通販の利用が広がる一方で、荷物を運ぶ宅配大手では人手不足となっている。アマゾンが物流コスト上昇などを消費者に転嫁することで、他社にも値上げの動きが波及する可能性がある。アマゾンを利用する消費者はアマゾンが商品を調達したもの

    アマゾン配送料上げ 最大1.5倍、物流コスト転嫁 - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「書籍など一部商品や、有料の「プライム会員(年会費3900円)」の注文は配送料無料で据え置く」
  • RIZAP、J1湘南ベルマーレを傘下に - 日本経済新聞

    フィットネスジム運営のRIZAPグループは、Jリーグの湘南ベルマーレ(神奈川県平塚市)の経営権を取得する。現在の筆頭株主と月内にも共同出資会社を設立して、出資や役員の派遣を通じてベルマーレを傘下に収める。RIZAPはスポーツ分野への事業拡大を図っており、サッカークラブの経営でフィットネスジムとの相乗効果を見込む。月内にもベルマーレに33%出資する筆頭株主の三栄建築設計と、ほぼ折半出資の共同出資

    RIZAP、J1湘南ベルマーレを傘下に - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「RIZAPグループは「スポーツ分野」と「フード分野」を今後の成長領域と設定し、19年までに戦略的投資を集中する方針を掲げている。21年3月期には、2分野合計で売上高1000億円以上の達成を目標に設定している」
  • 日本に必ず来る「人口急減」がもたらす大恐怖

    2030年から2035年にかけて、すべての都道府県で総人口が減少し、2045年には秋田県の2人に1人は65歳以上の高齢者になる――。 国立社会保障・人口問題研究所がこの3月に発表した地域ごとの人口予測は衝撃的だ。2015年時点の人口を100としたときに、2045年の人口がどのくらいに減少するかをみると、もっとも減少する秋田県は約4割減少し、現在102万人の秋田県の総人口は60万人になる。 また、東北地方の高齢化の進行度合いは深刻で、65歳人口の割合の高い上位5県はすべて東北地方が占める。市区町村別にみると、総人口が5000人未満になる市区町村が全体の4分の1以上を占めることも予想されている。 『週刊東洋経済』は4月2日発売号(4月7日号)で「20年後 ニッポンの難題」を特集。医療・介護からインフラ、教育まで大胆に未来を予測し、その解決策となる提言を紹介している。人口減少と高齢化が同時進行す

    日本に必ず来る「人口急減」がもたらす大恐怖
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「たとえば、2021年度に対GDP比で12.89%(=消費税27%相当)の財政収支改善を行わないと、2040年度過ぎに対GDP比の債務残高は500%まで膨張」
  • 中国、米をWTO提訴へ 「同規模の報復」 - 日本経済新聞

    【北京=原田逸策】米国が通商法301条に基づき関税25%をかける中国製品1300品目を公表したことを受け、中国商務省の報道官は4日、米国を世界貿易機関(WTO)にすぐに提訴すると明らかにした。米国の制裁と同じ規模、同じ強度の報復措置を近く公表する方針も示した。商務省の報道官は4日の声明で「米国のやり方は典型的な単独主義で保護貿易主義。中国は激しく責任を問い、断固として反対する」と表明。「米国の

    中国、米をWTO提訴へ 「同規模の報復」 - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    中国も国内市場開放しないと。事実上の参入障壁がたくさんある。
  • 4期目のプーチン(3)暗殺「あの時と同じ光景」 - 日本経済新聞

    英国南部ソールズベリー。3月初旬、防護服で身を固めた兵士の姿に人口5万人の街は騒然となった。ロシアの元情報機関員、セルゲイ・スクリパリ(66)と娘が屋外のベンチで意識不明の状態で見つかり、駆けつけた警察官も一時重体に陥った。神経剤の痕跡が見つかり、中心部の複数の場所が封鎖された。ニュース映像を見た英国亡命中のロシア人、マリーナ・リトビネンコは12年前に自身に起きた事件と重ねて震えた。「あの時と

    4期目のプーチン(3)暗殺「あの時と同じ光景」 - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「ロシア人の所有物件が多いことから「赤の広場」との異名を持つ高級住宅街もある」「ロンドンは金融センターとして成長するために、巨額のロシアマネーを受け入れてきた」
  • 始まった攻防(2) デジタル資本主義、幕開く - 日本経済新聞

    ドイツ西部のアーヘン工科大学で2015年に誕生したスタートアップ「イーゴーモバイル」。同社の4人乗り小型電気自動車(EV)の特徴は、その開発工程にある。試作車が集めたデータを基に「デジタル模型」を再現。様々な条件でシミュレーションを繰り返し、改良を加えた。現実世界のモノをデジタルで精緻に再現する「デジタルツイン(デジタル上の双子)」という手法だ。試作期間を短縮一般に、自動車1モデルの開発には

    始まった攻防(2) デジタル資本主義、幕開く - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「20世紀型の資本主義は人と設備が中心だった。21世紀のデータキャピタリズムはデータを軸に企業が富を生み出す」「急増するデータをどう利益につなげるか」「ROEと同様、ROD(Return On Data)の発想が問われる」
  • (インタビュー)組織を生き抜く サッカー日本代表主将・長谷部誠さん:朝日新聞デジタル

    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「船が遭難して、やってきた救助のボートの定員は99人だけど、船には110人ほど乗っている。自分が99人を助けるとして、だれを優先すべきなのか。子どもか、お年寄りか、なんてことを普段からすごく考えます」
  • 米巨大メディア、193局を統制 シンクレア「一言一句変えてはならない」:朝日新聞デジタル

    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「シンクレアは各局に対し、メッセージをコマーシャルではなくニュース番組の時間内に読み上げるよう指示。「一言一句変えてはならない」と念も押したという」
  • 全米の地方TV、同じ文言で一斉にメディア批判 保守系傘下、トランプ氏が擁護:朝日新聞デジタル

    「一部のメディアは、虚偽の記事を点検もせずに流している」「民主主義にとって極めて危険だ」 3月、全米の地方テレビ局のキャスターが一斉に、同じ文言の「フェイクニュース」批判のメッセージを読み上げ始めた。だが、その表現は、トランプ米大統領による主要メディア攻撃に酷似していた。米メディアによると、メッ…

    全米の地方TV、同じ文言で一斉にメディア批判 保守系傘下、トランプ氏が擁護:朝日新聞デジタル
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    これは本当にアメリカの出来事なのか?
  • 米フォックス、ディズニーに英スカイ報道部門売却も - 日本経済新聞

    【ロンドン=篠崎健太】米メディア大手21世紀フォックスは3日、英衛星放送大手スカイの報道部門を、米娯楽大手ウォルト・ディズニーに売却する検討をしていると明らかにした。フォックスはスカイの完全子会社化で合意済みだが、英政府はメディアの多様性が損なわれる恐れがあると難色を示してきた。買収承認の獲得へ、報道部門の独立性を高める別案とともに英当局に申請した。フォックスはスカイ株の39%を持っている。残

    米フォックス、ディズニーに英スカイ報道部門売却も - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「英国やドイツなどで2千万人強の視聴者を持ち、スポーツ中継など優良コンテンツを持つスカイに対して、米メディア大手による争奪戦に発展している」
  • 仮想通貨業者 淘汰進む 金融庁が週内にも一斉処分 - 日本経済新聞

    仮想通貨交換業者の再編が加速する。1月下旬に巨額通貨が流出したコインチェック(東京・渋谷)は、マネックスグループが買収に向け最終調整に入った。一方、金融庁は別の複数業者に週内にも行政処分を出し、一部の業者は撤退する。ずさんな管理が問題になった業者は市場から退出を迫られ、仮想通貨IT(情報技術)や証券の大手を軸に次の成長を模索する段階に入る。マネックスは週内にもコインチェックの買収を発表する見

    仮想通貨業者 淘汰進む 金融庁が週内にも一斉処分 - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/04/04
    「金融庁はコインチェックが経営改善できるか、慎重に精査したうえで登録の可否を判断する」「金融庁には登録へ前向きな意見もある」