敗戦からまもない1945年12月、「新しい出版社をやろう」と設立発起人となった山崎六郎（1889年生）・清水丈男（1902年生）・小尾俊人（1922年生）の三名は、1946年3月、焼け野原の日本橋の一角に事務所を設け社名を「美篶（みすず）書房」とし、若い小尾を中心に「まず紙、印刷と製本の設備、それからお金、そして企画」、と動き出した。みすず書房の歴史はそこから始まる。 それから数えて2021年で75年。1946年7月刊行の第一作、片山敏彦『詩心の風光』に始まり、これまで世におくった本の点数は、今年2021年2月には5000点を超えた。 総点数5000点余のうち、現在在庫のある本は約1700点。一年に数冊程度のものから『夜と霧』のように毎月1000冊以上動いているものまで、在庫といっても広い幅はあるが、75年間に刊行した本の三分の一以上が、いまも元気に読者の手許にわたっている。 出版した本が

オリンピック選手だけは〝ガイジン〟もOK？ コロナで足止めを食らっている留学生や研究者たち 栗田路子　ライター、ジャーナリスト とうとうオリンピックに参加する外国人選手の入国が始まった。選手や関係者だけは、外国国籍でも特別扱いで日本に入れる。ところがまっとうな「在留資格のある」留学生や研究者は、かれこれ1年以上も入国を拒否されていることは、国内ではほとんど知られていない。それどころか、水際対策の緩さが指摘される度に、変異株をもちこんでいるのはあたかも〝ガイジン〟かのように見なされる。そもそも入国すら許されず、人生を狂わされている世界の若者たちが声をあげている。 日本入国を拒まれる研究者たち 「研究の計画が台なしになり、キャリアの計画が狂った！」こう嘆くのはベルギー人の若手社会学者ジャック・ウェルスさんだ。 ジャックさんは、昨年、日本学術振興会の研究員として一橋大学への派遣が決まった。スイス

世界を動かすTSMC 半導体業界の覇権を握る戦いは、常に激烈だ。1980年代、世界を席巻したのは日本の半導体メーカーだった。続く90～2000年代は、米インテルが長きにわたり王座に君臨した。そして今、時価総額60兆円と圧倒的な巨人となったのは、台湾のTSMC（台湾積体電路製造）だ。米中が奪い合う、世界で最も重要な半導体企業である。しかしTSMCにとっては、これからこそが経営の正念場だ。台湾メディア「財訊」の特集を基に、TSMCが4年がかりで挑む戦いを伝える。 バックナンバー一覧 台湾TSMCが日本の熊本での工場建設を検討しているという観測が浮上した。だがこの構想が実現する可能性はいまだもって極めて低い。最優先の経営課題として、TSMCはこれから4年に及ぶ、自社の存亡を懸けた半導体戦争に突入しようとしているからだ。特集『世界を動かすTSMC』（全5回）の＃1では、半導体産業の最強王者、TSM

融資説明会で配布された入党申込書と資料＝東京都内で2021年5月19日午後6時21分、最上和喜撮影（画像の一部を加工しています） 2020年12月10日午後。東京都港区にあるオフィスビルの一室で、経営者ら十数人を集めた「融資説明会」が開かれていた。金融機関の融資についての説明文書とともに、参加者にはなぜか自民党の入党申込書も配布された。司会者に促され、説明会の途中で姿を現したのは現職の自民党国会議員だ。議員が顔を出した理由は何か。毎日新聞はこの説明会の様子を録音した音声データを入手した。取材を進め、明らかになったのは――。（ログインした方は音声データを視聴できます） 関係者によると、この説明会は千葉県のコンサルタント会社が主催したもので、融資のスキーム（枠組み）を紹介するとの名目で開かれた。 司会を務めた同社代表は100％政府出資の金融機関の名を挙げ、融資スキームの資料を示しながら説明を始

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 少し前、ネット上で「マスコミの電通への配慮がハンパない」なんて声がちょこちょこみられた。 5月11日、英・ガーディアン紙が東京五輪の裏金疑惑を報じ、大手広告代理店・電通の関与も指摘し

5月20日に朝日新聞らが報じた、「若者のテレビ離れ」の記事。元はNHK放送文化研究所が20日に発表した、国民生活時間調査である。メディア側ではこれを「衝撃」と受け止めているが、ネットでは「いまさら何を」的な反応であった。 10～20代の約半数、ほぼテレビ見ず「衝撃的データ」 メディアが世間とズレている、と一刀両断してしまえば話は簡単なのだが、そこにはなかなか簡単にはいかない話がある。まず、こうしたニュースを拾って積極的に自分の意見を発信するネットユーザーは、毎日何らかの形でSNSと関わっている人たちで、そういう人たちは多いとはいっても、まだ「それが平均」とまではいかない。 メディアでは後追いで、若者のテレビ離れについてさまざまな分析記事を掲載しているが、どうも別の有識者に聞くというものばかりで、元データに当たったものが少ないように見える。元データを分析すれば、そこに回答は載っているのではな

需給の逼迫によって木材価格が平時の数倍に急騰する「ウッドショック」。アメリカで2020年夏ごろからささやかれ始め、日本では2021年3月ごろから表面化した。 「住宅を建築する木材が足りないため、5月ごろから『普段つきあいのない大手メーカーから（柱や梁の継手、仕口の加工を行った）プレカット材の発注が入っている』との話題が業界内で出始めた。ハウスメーカーなどは手当たり次第に発注をかけ、木材取引価格は加工業者の言い値になっている」 国内にあるプレカットメーカー関係者が明かすように、大量の木材を使うハウスメーカーや中小工務店が危機感を募らせている。 木材市場では過去最高値で取り引き 世界的な指標となるシカゴの木材先物市場では5月10日、一時過去最高値の1000ボードフィートあたり1700ドル（18万3600円）を超え、2020年の4倍超となった。IG証券の山口肇リード・ファイナンシャル・ライターは

都内で予定の「表現の不自由展」にまた妨害──憲法によって言えること・言えないこと6月25日から東京・新宿区のギャラリーで開催予定だった企画展「表現の不自由展・その後　TOKYO EDITION+特別展」が、会場での妨害行為などによって会場変更を余儀なくされた。表現の自由をも揺るがすこの状況を受け、いま何がなされるべきか？ 武蔵野美術大学教授で憲法研究者の志田陽子が論じる。 文＝志田陽子 「あいちトリエンナーレ2019」での「表現の不自由展・その後」 会場変更を余儀なくされた　「表現の不自由展」　6月25日から東京・新宿区のギャラリーで開催される予定となっていた企画展「表現の不自由展・その後　TOKYO EDITION+特別展」の会場で妨害行為が続いているとして、同企画展の実行委員が10日、都内で緊急記者会見を開いた。 この企画展は、国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」で抗議が殺到し中

吉田いらこ▶︎書籍発売中 @irakoir 漫画家 | イラストレーター |長女中学2年生、次女小学5年生の姉妹絵日記 | 書籍『夫がわたしを忘れる日まで』発売中▶︎amzn.asia/d/afL49gG | 吹奏楽(tuba担当)と美術館巡りが好き | ご連絡はこちらまで📩xiamushao@gmail.com pont.co/u/irakoir

さき @sakiusaneko 金沢人は歩かない。 北陸新幹線が開通して関東からの観光客が激増した時に、金沢駅から香林坊〜兼六園方面の案内看板が無さ過ぎて道に迷う観光客が続出した時に金沢市が出したコメント 「地元民は金沢駅から兼六園なんて絶対歩かない。都会人があんなに歩くとは思わんかった。看板を増やします」 2021-06-12 16:45:11 tela @k_shin01 都会のスケールからすると徒歩圏内だろうけど 中都市クラスだと市街地の直径の1/4とか1/5とかいう距離に相当するからね わざわざ歩こうと思う方が逆に不思議よ （逆にいうと東京とかは徒歩を強いられてる訳だ） twitter.com/sakiusaneko/st… pic.twitter.com/XcCkJBEaSB 2021-06-13 21:13:57

菅総理大臣は、訪問先のイギリスで同行の記者団に対し、内閣不信任決議案が提出された場合に衆議院の解散に踏み切るかどうかは、出た時点で考えたいとした上で、衆議院の解散は、「これから、いつあってもおかしくない状況が続いていくのだろう」と述べました。 この中で菅総理大臣は、野党側から内閣不信任決議案が提出された場合に衆議院の解散に踏み切るかどうかについて、「新型コロナ対策を徹底して行っているときなので、出た時点で考えたい」と述べました。 その上で、衆議院の解散・総選挙の時期について「私の任期は決まっているので、これから、いつあってもおかしくない状況が続いていくのだろうと思う。ただ、最優先は、新型コロナ対策で1人でも多くの国民の皆さんに安心安全の環境を1日も早く作りたい」と述べました。 また、自民党の二階幹事長の党運営について「指導力を発揮し、安定した党運営をしていただき、感謝している。党の問題に神

ヲポコ🐟魚人系 @wopocco 漫画を描く人 ✏️フォローRTお気軽にしてくれると嬉しいです☺️子育てに役立つかもな漫画など #ヲポコめも のタグで描きます🐟ワンオペオタ主婦。無断転載❌お仕事はDMへ。ブログで過去にバズった漫画等まとめてます👇 連載→woman.mynavi.jp/kosodate/keywo… wopocco.com ヲポコ🐟魚人系 @wopocco あまりにも性教育の敗北を感じることが多いので大人に向けたシン・性教育漫画を描きました 処女膜の形、生理用品の価格、エロと現実との区別、性交同意年齢が13歳について、子どもに向かう性欲は暴力になるという話など 性加害のまとめ画像はブログにあります wopocco.com/youji_seikyoui… #ヲポコめも pic.twitter.com/qS0qW2jaDI 2021-06-12 12:41:11

2021年6月24日に「次世代のWindows」の発表を控えているMicrosoftが、Windows 10 HomeおよびWindows 10 Proのサポートを2025年に終了することを正式に発表しました。 Windows 10 Home and Pro | Microsoft Docs https://docs.microsoft.com/ja-jp/lifecycle/products/windows-10-home-and-pro Microsoft Appears to Be Dropping Windows 10 Support by 2025 | Tom's Hardware https://www.tomshardware.com/news/microsoft-drops-windows-10-support-2025 2015年に、Windows 10のメインストリーム

二次元総合ダウンロードショップの最古参であり最大手である「DLsite.com」。設立年は1996年と、同じECサイトでも楽天市場（1997年）やAmazon.co.jp（1998年）より登場が早いのですが、今になってその成り立ちが「意味不明すぎる」とネットユーザーたちを戸惑わせています。 「DLsite.com」 きっかけとなったのは「DLsite.com」の運営企業であるエイシスのWikipediaに書かれている次の一文。 「猫好きの創業者が猫好きな人との交流を目的に立ち上げたパソコン通信になぜか『猫耳好き』が集まったことから方針転換して、1996年に日本初の同人ダウンロードショップとしてパソコン通信上でスタートした」（Wikipediaより） Wikipediaの「エイシス」ページ（2017年9月25日10時時点） “猫好き”のコミュニティに、“猫耳好き”が集まった……？　それがなぜ

学校の事故で、わが子を亡くしたり、子どもに重い障害が残ったりした場合、当人や保護者らの「その後」は、どうなっているのだろうか。実は、学校側が不誠実な対応を取るケースが少なくない。事故の状況を知ろうとしても、隠蔽や調査の未実施に遭遇する。逆に学校側や周囲から追い詰められ、孤立する事態すら起きている。経済的に破綻するケースも少なくない。学校事故の「その後」に何が起きているのか。2回に分けて現場をリポートする。 名古屋市で長年行われてきた「トーチトワリング」 「私たちも問題にしたかったわけじゃなくて、本当のことを言ってほしかっただけです。そこでうそをつかれると、何も信用できない。何でうそをつくのか、っていうところから始まってしまう」 中学校で火をつけた棒を使った演舞「トーチトワリング」の練習中、右腕に大やけどを負った鈴木文也君（15）の母・加奈子さん（37）（いずれも仮名）は、そう憤る。この事故

セネガルの首都ダカールを走る馬車（2021年5月5日撮影）。(c)JOHN WESSELS / AFP 【6月13日 AFP】セネガルの首都ダカール郊外の騒々しい陸橋の下で、マム・モル・アンタ・リー（Mame Mor Anta Ly）さん（40）は明け方、栗毛の馬を洗う。 周りでは馬数十頭が、ドラム缶やさびたバスタブを使った即席の飼い葉おけから餌を食べている。 リーさんは、鉄の棒や袋入りのセメントを馬車で運ぶ日雇いの仕事を待つ御者だ。「一日中、待つだけの時もある」 セネガルでは、馬と一緒に仕事を求め、ダカールにやってくる地方出身者が増え続けている。リーさんもその一人だ。 人口350万人のダカールの至る所に馬の姿がある。馬車は車で渋滞する通りを抜け、砂っぽい狭い路地になんとか滑り込む。 最近では、人や物を安く運ぶだけではなく、行政が対応していない地域のごみ回収の仕事も増えている。 セネガル畜

人事院が国家公務員の一般職を対象に行った意識調査で、業務の過重な負荷が依然、問題となっていることに加え、多くの職員が自身の成長を実感することが難しいと感じている実態が明らかになりました。 国家公務員の人材確保や働き方改革が課題となるなか、人事院は、ことし2月、全国すべての国家公務員の一般職およそ28万人を対象に、ウェブ上で意識調査をおこない、全体のおよそ2割にあたる6万人余りから回答を得ました。 調査は、職場環境や報酬などの現状を5段階で評価する形式で行われ、このなかでは、「業務量に応じた人員配置」について、4割以上の人が否定的な評価を行うなど、業務の過重な負荷が依然、問題となっている実態が明らかになりました。 このほか、多くの職員が業務を通じて自身の成長を実感したり、将来のイメージを描いたりすることが難しいと感じていることもうかがえるとしています。 人事院は、職場環境などの改善に向けて各

近年は世界的な半導体不足が自動車メーカーに打撃を与えていることが報じられていますが、この報道は最新の自動車が半導体およびソフトウェアに強く依存していることを浮き彫りにしました。アメリカに本拠を置く電気・情報工学の学術研究団体・IEEEが運営するウェブサイトのIEEE Spectrumが、「自動車産業におけるソフトウェアの比重はどのように高まっているのか」を解説しています。 How Software Is Eating the Car - IEEE Spectrum https://spectrum.ieee.org/cars-that-think/transportation/advanced-cars/software-eating-car ◆車載ソフトウェアの増加 アメリカ・クレムゾン大学で自動車工学を研究するZoran Filipi氏は、「自動車産業ほど急速な技術的変化を遂げている産

日本一巨大な面積を誇る関東平野。その広さは約17000平方kmにもおよび、国内第2位である北海道の石狩平野、約3800平方kmの約4.5倍の面積となる。関東平野に住む人口は約4000万人で、この数は日本の人口の3分の1に相当する。 これだけの数の人が住んでいるのだから、使われる水道の量も半端なく多いことはたやすく想像できるだろう。水は、井戸水を汲み上げたり、川から取水して、ろ過し、きれいで安全な水に浄水してから各家庭に供給されている。関東圏では、現在は、井戸水はあまり利用されず、川の水を使うことがほとんどだ。 しかし、川の水は無尽蔵にあるわけではない。長い間雨が降らなければ川は渇水となり、水を取ることができなくなってしまう。こうなると、給水制限や取水制限などがおこなわれ、最悪の場合、蛇口をひねっても水が出ない事態におちいる。 こんな事態を避けるため、関東圏には多くのダムが存在する。国内には

近年、街歩きの視点のひとつとして少しずつ認知が広まっている「暗渠」。本来は蓋をされた川や水路そのものを指す言葉だが、この場合は、地下ではなく地上の、かつて川が流れていた場所を暗渠と呼ぶことが多い。 「暗渠」はどんなところにある？ 日頃見慣れた町でも、注意して見てみれば、区画を無視してくねくねと曲がった道や、延々と続く緑道、周囲より少し低くなっている路地、川もないのに橋の名前のつく交差点など、景観の中にちょっとした違和感を覚えるような部分があるだろう。それらはもしかすると暗渠かもしれない。 ひとたびこのような暗渠に気がつくと、大袈裟にいえば町の見え方が大きく変わってくる。暗渠というフィルターを通したまなざしで街を捉えることで、眼前に広がる景観の背後に潜んでいるものに気づく。失われた水の流れが結ぶ空間の繋がりと広がり、そして人と川が関わってきた時間の重なりと奥行きが感じられてくるのだ。この「見

プレイングサポーター 浪崎ただし @Namichang これ買えば千鳥さんの 寿司屋ネタの 「大将これは？」 「ハンマーヘッドシャークの「ここ」の握りです」ができる！ twitter.com/kerobee125/sta… 2021-06-13 08:40:58

リンク コトバンク 地下鉄サリン事件とは - コトバンク 日本大百科全書(ニッポニカ) - 地下鉄サリン事件の用語解説 - 1995年（平成7）3月20日、東京都で起きた無差別大量殺人事件。霞が関(かすみがせき)を通る営団地下鉄（現、東京メトロ）日比谷(ひびや)線、丸ノ内線、千代田線の3路線計5本の車内で、午前8時ごろ、猛毒のサリンが散布され、乗客と駅員ら12人が...

スペース・コロニー　宇宙で暮らす方法 (ブルーバックス) 作者:向井千秋,東京理科大学スペース・コロニー研究センター講談社Amazon近年、イーロン・マスク率いるスペースXや、アマゾンのジェフ・ベゾスのブルー・オリジンなど、民間の宇宙関連企業が大きく伸びている。国家的事業として中国の宇宙開発も加速しているし、火星に人を送り込む計画も、月に恒常的な人類拠点を作り上げる計画も、今や現実。10年〜30年単位の未来で実現が目論まれている状況だ。 たとえば、米国は2024年までに再び人類を月面に立たせ、火星など深宇宙探査への拠点として月周回軌道に小型の宇宙ステーションを構築する「アルテミス計画」を動かし、2030年代に火星有人探査も目標としている。月旅行はもはや夢物語ではない。 そうなってくると、我々が宇宙で安定的に暮らすためには何が必要なのか、という問いかけがますます重要になってくる。国際宇宙ステ