吉本記者会見への芸人コメント 関西ローカルがキレキレで面白いと話題に
ルルフ @hervorruf 菅ちゃん「僕は吉本をファミリーだと思ってません。僕のファミリーは宇治原だけです」 すげぇ 聞いたことないような真面目な声で渾身のボケをかましているが100％の本気だ #ちちんぷいぷい 2019-07-23 14:09:58 ルルフ @hervorruf 宇治原「何を言ってるかわからなかった。読解力オール５だった僕が。読解できなかったんです」 いいボケ（かつ本気）です宇治原さん やはりロザンは良いわあ… #ちちんぷいぷい 2019-07-23 14:15:19 ルルフ @hervorruf 「芸人ファーストというのはおかしい。株式会社なら株主、お客様、あと芸人含め社員の筈。【一部の芸人ファースト】と感じる」みたいな指摘が滅茶苦茶真理を突いてて、クイズ芸人宇治原のおまけみたいにしか関東で認識されてない菅ちゃんの隠された牙を思い知らされた #ちちんぷいぷい 2019
“吉本興業下請法違反”が、テレビ局、政府に与える重大な影響（郷原信郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
振り込め詐欺グループの宴会に参加して金を受け取ったとして謹慎処分を受けた、宮迫博之氏と田村亮氏の２人の記者会見を受けて、吉本興業ホールディングス（以下、「吉本」）の岡本昭彦社長が、7月22日に記者会見を行ったが、言っていることが意味不明で、宮迫氏らへの発言について不合理極まりない言い訳に終始し、一度行った契約解除を撤回する理由も不明なままであり、社長・会長の責任については50％の報酬減額で済ますというのも、全く納得のいくものではない。 岡本社長は、この問題を、宮迫氏らとの「コミュニケーション不足」や、彼らの心情への「配慮不足」の問題のように扱い、「芸人ファースト」「ファミリー」などという言葉ばかりを使い、精神論的な問題にとどめ、吉本という会社と芸人・タレントの関係に関する根本的な問題に対する言及は全くなかった。 口頭での「契約」の是非最大の問題は、吉本興業は、芸人・タレントと契約書を交わし
かんぽ生命、法律違反が慢性化 18年度は22件届け出 - 日本経済新聞
かんぽ生命保険で顧客に重要事項を説明せずに契約するといった保険業法違反が慢性的に起きていたことがわかった。2018年度は22件を確認し、金融庁に届け出た。6月以降、保険料の二重徴収などの問題が発覚したが、同社は法律に触れる販売手法を以前から把握していたことになる。不適切販売をめぐる今後の社内調査で、違反事例は増える可能性がある。【関連記事】かんぽ生命、ノルマ偏重を見直しへ 植平社長が謝罪保険会社は販売員の保険業法違反が発覚した場合、金融庁に届け出なければならない。かんぽ生命は15～17年度も15～20件を届け出
元SMAPの「テレビ復帰実現させて」 日本財団会長が要望「謙虚に事実を認めるべき」
公正取引委員会がジャニーズ事務所に注意をしたとの報道を受け、日本財団の笹川陽平会長が2019年7月23日、ブログで「早急に（元SMAPの）3人のテレビ復帰を実現させてほしい」と要請した。 元SMAPの元メンバーである稲垣吾郎さん、草なぎ剛さん、香取慎吾さんは、SMAP時代の2015年から日本財団パラリンピックサポートセンタースペシャルサポーターを務める。 「まことに不可解、どうにも納得できない」 笹川会長はブログで、元SMAPの3人が日本財団パラリンピックサポートセンタースペシャルサポーターに就任し、「パラサポや筆者が会長を務める日本財団には、彼らのファンからたくさんの激励の手紙が寄せられている。3人の活躍なくして『パラリンピック』の認知度が今ほど上がることはなかったと筆者は思う」と感謝をつづる。 しかし、「まことに不可解、どうにも納得できないことが起きた。絶大な国民的人気を誇っているはず
町山智浩 加藤浩次の吉本興業告発と韓国映画『共犯者たち』を語る
加藤浩次さんと近藤春菜さんが日本テレビ『スッキリ』の中で宮迫博之さんと田村亮さんの記者会見、そして吉本興業側の対応について話していました。（番組内、加藤浩次さんと近藤春菜さんの発言の抜粋です） （水卜麻美）今日のスッキリはこちらの話題を中心... （赤江珠緒）そうですね。 （町山智浩）詐欺グループのダミー会社「CARISERA（カリセラ）」っていうところがスポンサーになった仕事を吉本がやっていたということも言っちゃったし。あとは東京と大阪の民放各社のほとんど全部が吉本興業ホールディングスの株を保有しているということも言っちゃいましたよね。だから、そのことがすごく証明されたのはその後の吉本興業の岡本社長の記者会見で、記者たちがまともな質問がちゃんとできないっていうことですよね。もう彼ら、芸能の方で来ているレポーターだからっていうのもあるんですけども。 要するに民放は吉本興業ホールディングスと
石田総務相「ＮＨＫスクランブル化は放送制度を崩しかねない」
２１日投開票の参院選でＮＨＫの放送を契約者だけが見られるようにする「スクランブル化」を主張する「ＮＨＫから国民を守る党」が議席を獲得し、政党要件も満たしたことについて、石田真敏総務相は２３日の閣議後の記者会見で、「ＮＨＫの基本的な性格を根本的に変えて、（公共放送と民間事業者の）二元体制を崩しかねない」と述べ、受信料制度の見直しに否定的な考えを示した。 石田氏は「ＮＨＫには、災害報道や政見放送など、公共放送の社会的な使命を果たすことが求められる中で、その財源を国民から広く公平に負担いただいている」と受信料制度の趣旨を説明。「二元体制は、国会で全会一致でＮＨＫ予算が承認されるなど、これまで日本に定着してきた」と強調した。
【速報】日本政府､フッ化水素等輸出管理の次は､韓国の｢信用状｣への保障の取りやめ､そしたら輸出規制の比ではない ｜ 保守速報
1: アルゼンチンバックブリーカー(岐阜県) [US] 2019/07/22(月) 08:54:39.34 ID:B4BpNJhr0 「打つ手なし」の文在寅がトランプに縋った「仲介」 日本はもはや韓国の「ゴネ得外交」に付き合うべきではない 日本の輸出管理厳格化の発表以降、韓国政府が打ち出した対応策は、WTOへの提訴、米国への仲介要請、原材料の国内生産に向けた技術開発支援くらいのものであり、いずれも短期のうちに成果の期待できるものではない。加えて、徴用工の原告団は三菱重工の商標権の売却など差し押さえ資産の現金化を 着々と進めている。これから8月にかけては、終戦記念日をピークに、韓国の反日世論がさらに高まる可能性がある。これらの要因もあり、日韓関係好転の見通しは全く立っていない。 韓国側からは日本への有効な対策がない一方、日本は8月に韓国を「ホワイト国」から外し、フッ化水素等3品目以外の戦略物
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グループ会社 | 吉本興業ホールディングス株式会社
山里亮太、吉本興業・岡本社長のパワハラ発言で誤解して欲しくないと「吉本興業愛」を熱弁「俺たちを売るため、死ぬ気で動いてくれる人たち」