河瀬 大作：日経ビジネスオンライン
1969年、愛知県生まれ。93年、名古屋大学大学院文学研究科修了後、NHK入局、ディレクターとして「プロフェッショナル 仕事の流儀」「NHKスペシャル」「クローズアップ現代」などを制作。プロデューサーとして「探検バクモン」「おやすみ日本 眠いいね！」「はに丸ジャーナル」「アナザーストーリーズ 運命の分岐点」「世界一入りにくい居酒屋」など幅広く活躍中。＜受賞作品＞「NHK×日テレ60番勝負」2013年ソーシャルテレビアワード大賞／「ラストデイズ 忌野清志郎×太田光」ギャラクシー賞奨励賞ほか。 ※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。 1989年6月24日、美空ひばりは52歳で亡くなった。1989年は1月8日に元号が昭和から平成に改まった年。その死は昭和の終わりを強く印象づけるものだった。 彼女はこの前の年に、東京ドームのこけら落とし興業として行
4. お前ら「蟹工船」ばっか読んでる場合じゃないぞ！：日経ビジネスオンライン
日直の千野です。9月から3週にほぼ2週は土曜出勤ですorz。全国の日直 ど も のみなさん、体はだいじにしてくださいね。 さて、この連載の第2回「ワーキングプアと『第二の敗戦』。」・第3回「エログロナンセンス時代の『見世物小屋』。」で、小林多喜二の「蟹工船」（1929/『蟹工船・党生活者』所収）のノワールで煽情的な側面を紹介した。 小林には、昭和初年のエログロナンセンス時代にふさわしいモダンボーイという側面がある。「蟹工船」を読んでいると、映画やレヴューに代表される当時のサブカルチャーに親しんでいたのではないか、と思わせる、スピーディな文体やモダンな描写が目につく。 さて、「蟹工船」にヒントを与えたとされる作家が存在している。近代日本文学に興味を持つ人なら、だれでもそのことは知っている。 長篇小説『海に生くる人々』（1926）を書いた葉山嘉樹である。 たしかに、転向前（1933年まで）の葉
「牙を研げ！」。落合信彦は息子にそう迫った：日経ビジネスオンライン
北方 雅人 日経トップリーダー編集長 1991年一橋大学社会学部卒業後、日経BP社に入社。日経ベンチャー（現日経トップリーダー）、日経レストランなど経営誌の編集部を経て、2010年より日経トップリーダー副編集長。17年1月より現職。中小企業経営のスペシャリスト。 この著者の記事を見る
「超法規的な正義の暴力」について：日経ビジネスオンライン
新潟県の地方紙「新潟日報」上越支社の報道部長が、ツイッターに「闇のキャンディーズ」という名前で、新潟水俣病3次訴訟の原告側弁護団長の弁護士を中傷する書き込みをしていた事件が話題になっている。 はじめのうちは、よくあるネット上の炎上騒ぎの延長に見えた。それが、全国紙の記事になり、NHKをはじめとする地上波のテレビ局がニュース枠で伝える事態となって、現在では全国レベルのニュースに化けている。 「新潟日報」が自ら報じた続報によれば、新潟日報社は、同社の報道部長（53）がツイッター上で新潟市の弁護士を中傷する書き込みをしたとして、10月25日付けで同社上越支社報道部長の職を解き、経営管理本部付けとする人事を決めた。さらに過去の書き込みなどについても調べた上、一両日中にも社としての対応を決定し、公表する意向だという（こちら）。 事件の外形だけを見ると、これは、ある新聞社の社員が引き起こした暴言事件に
スクープ 東芝、米原発赤字も隠蔽：日経ビジネスオンライン
東芝の米原子力子会社ウエスチングハウス（WH）で、計1600億円の巨額減損が発生していたことが日経ビジネスの取材で分かった。WHの単体決算は2012年度と2013年度に赤字に陥っていたが、本誌が指摘するまで東芝は事実を開示しなかった。 これまで東芝は、原子力事業については一貫して「順調」だと説明し、WHの売上高や利益、資産状況については明らかにしてこなかった。5月に発足した第三者委員会もWHの減損問題については踏み込んでいない。 本誌（日経ビジネス）が独自に入手した内部資料によると、WHの実情は東芝の説明とは大きく乖離している。経営陣の電子メールなどを基に、東芝とWHが抱える“秘密”を明らかにしていく。
「北朝鮮並み」の日本、「ロシア並み」の韓国：日経ビジネスオンライン
木村幹（きむら・かん） 神戸大学大学院・国際協力研究科教授、法学博士（京都大学）。1966年大阪府生まれ、京都大学大学院法学研究科博士前期課程修了。専攻は比較政治学、朝鮮半島地域研究。政治的指導者の人物像や時代状況から韓国という国と韓国人を読み解いて見せる。受賞作は『朝鮮／韓国ナショナリズムと「小国」意識』（ミネルヴァ書房、第13回アジア・太平洋賞特別賞受賞）と『韓国における「権威主義的」体制の成立』（同、第25回サントリー学芸賞受賞）。一般向け書籍に『朝鮮半島をどう見るか』（集英社新書）、『韓国現代史』（中公新書）がある。最新作の『日韓歴史認識問題とは何か』（ミネルヴァ書房）で第16回 読売・吉野作造賞を受賞した。ホームページはこちら 木村：「日韓関係はべったりとした昔には戻らない」。こう言い続けてきましたが、ようやく政治家や官僚の方々――日本の政策を決める人々に理解してもらえるようにな
夫のまさかの退職で、一家の大黒柱に！―小島慶子 | LIFE ライフ | CAMPANELLA ［カンパネラ］ビジネスパーソンにひらめきの鐘を
「BAR CAMPANELLA」――ここは東京・表参道の青山通り付近にあるバー。毎週木曜日、雑誌の発行人を務める高柳正盛はこの店に通い、時代の最先端を行く人物たちの刺激的な話に耳を傾ける。今夜のゲストは元TBSのアナウンサーで、退職してからはラジオパーソナリティーやタレント、エッセイストとして活躍する小島慶子。今年5月には処女小説『わたしの神様』（幻冬舎）を上梓した。突然の夫の退職を機に、住まいをオーストラリアのパースに移し、一家の大黒柱として仕事の拠点である日本を“訪れて”いる。彼女が考える、働き方やその生きざまとは……。 突然の大黒柱就任、逆転の発想でハイブリッド生活へ 高柳：経済ニュース番組でご一緒させていただいてから、時間がたちましたね。お久しぶりです。 小島：ご無沙汰しています。あのときは高柳さん、コメンテーターで堅い雰囲気だったから、今日は随分雰囲気が違いますね。 高柳：こっち
トヨタもVWの不正に抗議していた：日経ビジネスオンライン
トヨタ自動車が数年前から、独フォルクスワーゲン（VW）のディーゼル車の排ガス性能に疑問を持ち、欧州の規制当局に取り締まりを要請していたことが「日経エコロジー」の取材で明らかになった。 背景にはディーゼル車の開発において、VWと同じような燃費や走行性能を求めると、排ガス性能が発揮できなかったことがある。競合他社のデータと比べてもVWが不正ソフトを使っていなければ説明できないデータだったという。 しかし、規制当局は動かなかった。実際、2013年の欧州委員会共同研究センターの調査で、不正ソフトを見つけていたと欧米メディアが報じている。EUではこうしたソフトは以前から違法としていたが、「規制当局は問題を追及しなかった」（英紙フィナンシャル・タイムズ）という。 不正が明るみになったのは、欧州ではなく米国だった。環境NPO（非営利法人）のICCT（International Council on Cl
韓国は「帰らざる橋」を渡る：日経ビジネスオンライン
朴槿恵（パク・クンヘ）大統領が中国の抗日式典に参加した。韓国は米国陣営から中国側へと大きく踏み出した。この国は「帰らざる橋」を渡っている。 中国から盃 9月3日に北京で開かれた抗日式典――抗日戦勝70周年記念式典に朴槿恵大統領が参加しました。 鈴置：これで韓国は一気に中国側に寄りました。同盟国である米国の要請を無視し、その仮想敵の言いなりになったのです。韓国人は米中等距離外交を展開しているつもりです。しかし周りからは「中国から盃（さかずき）をもらった」と見なされました。 韓国は米国とはまだ同盟を結んでいますから、北東アジアには実に奇妙な――米中対立が深まる中、米国の同盟国が中国と行動をともにするという奇妙な構図が出現したのです。 天安門の衝撃 天安門の壇上で習近平主席が演説しました。その真下の雛段で、朴槿恵大統領はプーチン大統領と並んで演説に聞き入りました。 鈴置：そんな3ショット映像を見
満室ホテルは15時に電話せよ：日経ビジネスオンライン
「お探しの宿泊施設は見つかりませんでした。条件を変えて再度検索してください」。6月下旬、記者が大手宿泊予約サイトで札幌市内のホテルを探していた時の話だ。札幌へ出張が決まり、翌週のホテルを探していた。何気ない平日でしかも1週間後に泊まるホテルは簡単に見つかると思っていた。 だが甘かった。いつものように宿泊予約サイトで「1万円以下」で部屋を探すと、上記のようなメッセージが表示され見つからない。会社規定の出張旅費よりも高い1泊1万5000円以下に広げても見つからない。2万円以下でも同じ。 出張で一泊6万7000円は… システムエラーかと思い、3万円以上にまで対象を広げるとぽつぽつと出てきた。中でも驚いたのが約6万7000円の部屋。スイートルームでもなく、ごく一般的なツインルームだった。宿泊費には定価があるはずだが、その3倍以上になっていた。 さすがに6万7000円の宿泊代を会社へ請求できない。い
陸軍・宇垣派：満州事変の拡大を一度は抑え込んだ男たち：日経ビジネスオンライン
1945年の終戦から70年が経った。 これだけの月日が経ってもなお、我々は、この戦争に端を発する問題と直面し続けている――慰安婦問題、韓国徴用工訴訟、閣僚による靖国神社参拝の是非…。 そこで、あの戦争がなぜ起こったのかを改めて考える。 今回のテーマは「昭和陸軍のキーパーソンたち」だ。 戦前・戦中の日本陸軍に対する一般的なイメージはこのようなものだろうか－－中国や米国の力を過小評価し、精神論だけで戦争を遂行した侵略的な人々。しかし、その中には対英米協調路線を支持し、満州事変の拡大を一時的にであれ抑え込んだ人々がいた。前編では陸軍・宇垣派を振り返る。（司会は森 永輔・日経ビジネス副編集長） 今回は「陸軍」をテーマに川田稔先生（日本福祉大学教授）と井上寿一先生（学習院大学学長）にお話を伺います。最初のテーマは陸軍の「宇垣派」です。1937年に天皇から組閣を命じられることになる宇垣一成を中心にまと
満州事変の進路を変えた犬養内閣の陸相人事：日経ビジネスオンライン
1945年の終戦から70年が経った。 これだけの月日が経ってもなお、我々は、この戦争に端を発する問題と直面し続けている――慰安婦問題、韓国徴用工訴訟、閣僚による靖国神社参拝の是非…。 そこで、あの戦争がなぜ起こったのかを改めて考える。 今回のテーマは「昭和陸軍のキーパーソンたち」だ。 本来なら上意下達が不文律であるはずの陸軍で、満州事変を機に下克上の風潮が広まった。関東軍と共に満州事変を進めた一夕会のメンバーは、彼らに近い荒木貞夫を陸軍大臣に就け宇垣派をパージすることに成功する。 中編では、一夕会による陸軍大臣の掌握と、下克上を振り返る。（司会は森 永輔・日経ビジネス副編集長） （前編はこちら） そういう流れだったのですね。なんとか一夕会と関東軍を抑え込んだにもかかわらず、政権が若槻礼次郎・民政党内閣から犬養毅・政友会内閣に代わって、荒木貞夫が陸軍大臣に就任すると方針が変わってしまった。そ
【特報】イオン、「トップバリュ」を4割弱削減へ：日経ビジネスオンライン
業績低迷にあえぐイオンが、商品政策の中核である同社のPB（プライベートブランド）「トップバリュ」の開発体制を180度転換することが、本誌の取材で明らかになった。 まず、現在6000品目を超えているアイテム数を大幅に削減する。その規模は既存アイテムの4割弱に達する見込みだ。 トップバリュはイオンの看板商品として、これまでグループが総力を挙げて積極的に販売してきた。2014年度には売上高は約7800億円に達している。だが、「安さ」の訴求に偏った商品展開をしてきた結果、ブランドイメージが悪化し、売り場の魅力を損なう一因となっていた。こうした状況に、抜本的なメスを入れる。 イオンは、既存のカテゴリーでトップシェアのNB（ナショナルブランド）商品をベンチマーク（比較対象）にして、トップバリュを開発してきた。カテゴリートップのNB商品に近い品質の商品を、より安く提供することが狙いだ。こうした“NBベン
【鈴木喬】「昭和は良かったなんて嘘っぱち」：日経ビジネスオンライン
日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
なぜオバマ大統領は「撃墜はロシアに責任」と言えたのか：日経ビジネスオンライン
7月17日にオランダからマレーシアに向かっていたマレーシア航空17便（MH17）がウクライナ・ドネツク州グラボヴォ付近に墜落した。7月24日現時点では、親ロシア派の「ドネツク人民共和国」が発射したロシア製地対空ミサイル「ブーク」が同機を撃墜した可能性が濃厚だ。 この事件の被害者へ哀悼の意を表すことと、事件解明を切に願うことは当然として、当コラムでは宇宙関連という面から見てみたい。 米政府高官の“意図的な”リーク まず興味深いのは、米航空宇宙専門誌のAviation Week誌が事件発生直後に米高官の発言として「MH17はミサイルにより撃墜された」と伝えたことだ。 同誌は高官が「アメリカはミサイル発射を検知するシステムを持っている」と発言したとしている。これは明らかに、アメリカが保有する早期警戒衛星システム「DSP（Defense Support Program）」と、現在構築中の次世代早期
W杯ブラジル大会で浮き彫りになった日本の病巣：日経ビジネスオンライン
延長戦にもつれ込んだ熱戦を1―0で制したドイツの優勝で幕を閉じたサッカー・ワールドカップのブラジル大会。ドイツやオランダなどの強豪が華麗なプレーでファンを魅了した一方、日本は1勝も挙げることなく、グループリーグで姿を消した。 大きな期待を集めていたチームのどこに問題があったのか。日本経済新聞論説委員などを歴任したベテランジャーナリストが、サッカー関係者への取材を基に、惨敗の“真因”を探った。 サッカー・ワールドカップ（W杯）ブラジル大会が終わった。 日本時間14日の早朝に行われた決勝戦は、ドイツ―アルゼンチンの壮絶な闘いとなり、延長戦の末、ドイツが1―0で勝利し、5週間の全日程を終えた。優勝したドイツは今後4年間、覇者として世界中で数十億人に達すると言われるサッカープレーヤーの頂点に君臨する。この世界最大の競技会特有の栄誉に加え、今年の大会は、サッカーという競技の中身にとっても歴史に残る転
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