正確には 請負契約を減らして内製を増やすべきだ 内製を増やすための「一つの手段として」解雇規制の緩和が必要だ と言う事です。内製化が解雇規制を緩和だけで実現できるとは思っていません。 本稿は主に私の実体験の上に成り立っています。異論・反論あるでしょう。しかし、行き詰まって見えるSI業界界隈の問題認識・解決に向けられた、一人のアーキテクトの思いを伝えてみたくなり、本稿を綴って見ることにしました。 ==============　2018.09.15追記　============== 大変大きな反響をいただき、たくさん「はてなブックマーク」もたくさんして頂きました。説明不足で正しく伝えられなかったと思うものが多かったため、こちらにブックマークへの書き込み全てへ回答を付けさせていただいています。 「SIerは減らす為に解雇規制の緩和が必要」の「はてブ」への回答 - nuits.jp blog ==

CLOとは、Chief Learning Officerの略。日本では「最高人材・組織開発責任者」と訳されることが多い。 最近、経営における人材育成の重要性に着目し設置する企業も見られるようになってきた。 環境変化に適応し、持続的に時代が求める価値を創出し成長を遂げることが、各企業共通の経営課題である。環境変化に適応するためには企業組織自らが、より良い方向に変わらねばならない。“変わる”とは新しい考えや行動を学習すること（Learning）であり、即ち学習は企業組織が成長するうえで不可欠な営みと言える。 こうした学習する組織を作りあげるカギは、自律した多くの個、良い相互作用を生み出す個と個の関係性、それを促す仕組みである。これを現実の施策展開に落とし込み具現化するのが、人材・組織開発責任者としてのCLOの役割となる。 なお、米国型コーポレートガバナンスでは、企業の所有と経営（執行）を切り分

「チームの生産性を高めていくためには何が必要なのか？」――あらゆる日本企業が今、この問いを突きつけられている。人手不足や労働時間が社会問題化する中で、日本でも、生産性向上のための抜本的な改革を目指す企業が日々増加中だ。 しかしながら、「どこから手を付ければいいか分からない」と感じている経営者・マネジャーも多いだろう。リーダー育成、社内コストの削減、定例会議の見直しなど、目に付く問題は無尽蔵にある。 では、それらを貫く本質的な課題、そして改善ポイントはいったいどこにあるのだろうか。プロジェクト管理や情報共有ツールを全世界に提供するアトラシアン日本法人のスチュアート・ハリントン社長、そしてモルガン・スタンレーやGoogleで人材開発に携わり、最新の著書「NEW ELITE」でも注目を集めているピョートル・フェリクス・グジバチ氏の2人に話を聞いた。 日本企業には「オープンさ」が足りない――日本企

いまでこそ、「e-Sports」という単語が世間でも聞かれるようになりましたが、それ以前から格闘ゲーム界をリードしてきた男性がいます。日本のプロゲーマーの第一人者、梅原大吾さん。 彼は17歳の頃『ストリートファイターZERO3』世界大会で初優勝。以降、世界のトップグループに約20年も君臨している。「格闘ゲーム界のマイケル・ジョーダン」として名高い。 一瞬で勝負が決まってしまう、格闘ゲームの世界で勝ちつづけるため、どんなふうに最適な状態に“心を保っている”のか、話を聞いてきました。 【梅原大吾（うめはら・だいご）】日本初のプロゲーマー。15歳で日本を制し、17歳で世界チャンピオンのタイトルを獲得。以来、格闘ゲーム界のカリスマとして、20年間にわたり世界の頂点に立ちつづける。「最も賞金を稼いでいるプロゲーマー」「最も視聴されたビデオゲームの試合」などのギネス認定も受けている。 現在、レッドブル

〜「チームの雰囲気が悪い」と感じたことはありませんか？　組織のポテンシャルを引き出す「システム・コーチング®」を、社内制度に導入した事例を紹介〜 ※「システム・コーチング®」の著作権は、CRRジャパンに帰属します。 組織マネジメントや人材育成のひとつの手段として、「コーチング」を導入する企業が増えてきている。 コーチングとは、「問いかけて聞く」という対話を通して、相手がアイデアや選択肢に気づき、自発的な行動を起こすことを促す手法だ。 「システム・コーチング」はその中でも、複数のメンバーから構成されるチームに対して行われるもので、チームが抱える「関係性」の課題などを解決するために用いられる。 Sansan株式会社の三橋 新さんは、2015年に米国CTI認定のCPCC（Certified Professional Co-Active Coach）を取得。 同年より「社内コーチ」として、同社内に

原文："Updated Empathy Map Canvas" by Dave Gray 何年も前にXPLANEで共感マップをデザインしました。私たちがゲームストーミングと名付けた人間中心デザインツールキットの一部でした。 共感マップは多くのチームが共感による人に対する深い理解を共有することに役立っています。顧客のエクスペリエンスを向上、社内政治の理解、より良い仕事環境など多くのプロジェクトで活用されています。 共感マップは私たちのワイルドドリームを超えて成功しました。スタンフォード大学d.schoolのカリキュラムで採用され、ハーバードビジネスレビューでも掲載されました。IDEOの創設者であるDavid KelleyとビジネスパートナーTom Kelleyが「IDEOのリーダーからの3つの創造的チャレンジ」の一つにも選ばれました。 なんでアップデート？ 共感マップが作られ数年経ちますが、