2010年10月4日のブックマーク (8件)

  • 「尖閣、渋谷2600人デモ」 CNNが報道する一方、日本のマスコミは… : 痛いニュース(ノ∀`)

    「尖閣、渋谷2600人デモ」 CNNが報道する一方、日のマスコミは… 1 名前: 韓国人(千葉県):2010/10/02(土) 20:08:21.20 ID:X/C060gb0 ?PLT China accused of invading disputed islands - CNN.com(文略) http://edition.cnn.com/2010/WORLD/asiapcf/10/02/japan.anti.china.protest/index.html 52 : 仲居(大阪府):2010/10/02(土) 20:15:28.46 ID:P5Ck4Ee10 オイえらいこっちゃ 64 : FR-F1(東京都):2010/10/02(土) 20:17:06.27 ID:9EfojFf30 >>52 これはおもしろいもっとやれ 142 : 公務員(チベット自治区):2010/10/

    「尖閣、渋谷2600人デモ」 CNNが報道する一方、日本のマスコミは… : 痛いニュース(ノ∀`)
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    tdam 2010/10/04
  • ついにNASAが認めた!地球温暖化詐欺!:ハムスター速報 - ライブドアブログ

    ついにNASAが認めた!地球温暖化詐欺! カテゴリ☆☆☆ 1:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/09/25(土) 03:18:30.72 ID:6fcA5WHv0 地球温暖化の原因=太陽の異常活動 NASAも認めたら 今までの温暖化原因=二酸化炭素騒ぎは詐欺決定だな エコでってるやつざまぁwwww ソース http://www.dailytech.com/NASA 3:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/09/25(土) 03:20:28.07 ID:OI6UAcYOP まじか 4:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/09/25(土) 03:29:04.47 ID:6fcA5WHv0 >>3 まじだwwww 太陽が原因って唱えてきた科学者が報われることを願うwww 7:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りしま

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    tdam 2010/10/04
    「CO2と温暖化の"因果"関係」「人類と自然の排出量比」がなぜ無視されているのか。化石燃料を使用しないのは資源と光熱費の節約になるけど、温暖化防止効果は未確定。競馬で言えば着順確定前に配当金を払う感じ。
  • 勝間和代がネットで叩かれるようになった本当の理由とネット・メディアの未来 : 金融日記

    自己啓発の女王とも呼ばれたカリスマ勝間和代Amazonのレビュー・システムについてクレームをつけていた。僕自身は勝間和代のファンでもなければ、勝間和代がいうところの「アンチ」でもない。勝間和代は外資系企業でサラリーマンをしていて、その後はネットで人気になり、一気にテレビでもブレークした。少なくとも最初のふたつに関しては僕と多少なりとも共通点があるので、僕は彼女の著作や活動をたまにフォローしていた。そして今日たまたま読んだ勝間和代のブログに書いてあったAmazon批判について、僕は少なからぬ違和感を感じた。それはちょっとちがうんじゃないかな、と思った。だから今日はそのことについて何かを書いてみようと思う。よく冷えたコロナビールを飲みながらね。 1. 著者の知名度が広がるにつれて、必ず「アンチ」が生まれます。 その人たちは、あまりにも対象の存在自体が不愉快なので、自身の心の平穏を保つため、ス

    勝間和代がネットで叩かれるようになった本当の理由とネット・メディアの未来 : 金融日記
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    tdam 2010/10/04
    既得権益を守りたいメディア対新興勢力のネットの対立構造に勝間氏が乗ったという構図もあるんだろうけど、正直なところ「良い評判は欲しいけど、悪い評判は見たくない」といったところじゃないかな。
  • 中山政務官:「日本の女性は家庭で働くことが喜び」と発言 - 毎日jp(毎日新聞)

    アジア太平洋経済協力会議(APEC)中小企業相会合の関連会議として1日に岐阜市で開かれた「女性起業家サミット」の昼会で、経済産業省の中山義活政務官(65)が「日の女性は家庭で働くことを喜びとしている」などと発言。簡易ブログ「ツイッター」で女性たちの批判が集中した。 中山政務官は女性の社会参加推進を強調する一方で、日女性が家庭で働くことを「文化だ」と発言。「日の奥さんは力がある。デパートに行けば、初めに子どものもの、次に奥さんのもの、その次がペットのもの。4番目にご主人のものを買う」などと語った。 発言直後から「一緒のテーブルの女性陣からすごいブーイング。(発言は)世界の女性の意識にまったくついていけていない。日への評価が下がる」など批判の書き込みが続いた。 中山政務官は2日、毎日新聞に「女性が十分に家庭で働いているという事実を言っただけ。差別するつもりはない」と説明した。経産省幹

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    tdam 2010/10/04
    男女平等の考えからは遠く、家庭で働くことが喜びかどうかは分からないけど、おそらく会社員よりは専業主婦(主夫)のほうが楽だろう。時間的制約もプレッシャーも全然違うことは若い世代ほど認識しているだろう。
  • 第1次大戦賠償金、やっと完済…終結92年後 : 国際 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    【ベルリン=三好範英】ドイツ政府は3日、第1次世界大戦(1914〜18年)の後始末を決めたベルサイユ条約でドイツが科された賠償金のうち、最後まで残っていた7000万ユーロ(約80億円)の支払いを終えた。 大戦終結から92年後の完済は、第2次大戦後の分断を克服した東西ドイツ統一から20周年の記念日に行われることになった。 DPA通信によると、支払われたのは、ベルサイユ条約発効後に、賠償額の軽減を定めたドーズ案(24年)とヤング案(30年)に基づく公債の利子分。33年に発足したナチス政権が賠償支払いを拒んだことと、第2次大戦後も、分断国家となったことなどから、支払いが行われないままになっていた。

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    tdam 2010/10/04
    でも敵国条項は残ったまま。
  • ベイスターズ売却!?優勝を目標にしたりするからです! 単行本販促企画、反則対談! 高木豊×岡康道の「がんばれぼくらのベイスターズ」【前】:日経ビジネスオンライン

    このたび『ガラパゴスでいいじゃない』で単行にまとまりました「人生の諸問題」。お読みの皆様の中で、横浜ベイスターズファンの方は、何人くらいいらっしゃるでしょうか。 連載の片方の主役、岡康道さんも「ほぼ生まれたときから」半世紀にわたって応援し続けている横浜ベイスターズファン。しかし残念なことに、今年「も」シーズン最下位、という結果に終わりました。そればかりか、球団売却のニュースが! 「残念です…ほかに打つ手はあったはずなのに、手放すなんて最後の最後の手段ですよ」――。ニュースを聞いた岡さんは、こう真情を吐露しました。 今回我々「人生の諸問題」チームは、単行にも収録した元横浜大洋ホエールズのスター選手、高木豊さんと岡さんとの対談の続編をお送りします。対談はもちろんこのニュースの前に行われたものですが、この状況下で読み直してみますと、先行きを怖いくらい見抜いたものになっていました。 発売中の

    ベイスターズ売却!?優勝を目標にしたりするからです! 単行本販促企画、反則対談! 高木豊×岡康道の「がんばれぼくらのベイスターズ」【前】:日経ビジネスオンライン
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    tdam 2010/10/04
    目標は"最下位を脱しろ"とかファンを舐めているのか。年間数十億円の赤字垂れ流しの経営自体が悪いわけで、身売りなどで経営陣が変わるしかない。平均1.6万という観客動員数も酷い。ファンを球場に取り戻す努力を。
  • スマート市場は20年で3100兆円:日経ビジネスオンライン

    CO2の排出量を抑えるなど、環境に配慮して持続可能な成長を目指すスマートシティのプロジェクトが世界各地で一斉にスタートした。都市を丸ごと作り変える、または新しく作り出すプロジェクトだけに、市場規模の面でもインフラ産業中心に大きな波及効果が期待できる。 蓄電池が全体の半分の市場に エネルギー関連だけ見ても、太陽光発電などの再生可能エネルギーや次世代自動車などの低炭素型の機器が大量に導入され、それに伴って系統電力網を安定化するための蓄電池や送配電網の市場が拡大する。日経BPクリーンテック研究所が主要なスマートシティ・プロジェクト100カ所を調べて、それを基に各要素ごとに予測した結果、スマートシティの市場規模は2030年までの累積で3100兆円に上る見込みとなった(図1)。 中でも大きく伸びそうなのが蓄電池で、2020年には累積674兆円(全体1285兆円)、2030年には累積1566兆円(全体

    スマート市場は20年で3100兆円:日経ビジネスオンライン
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    tdam 2010/10/04
    これだけの市場規模があればまだまだ経済成長は可能。公共事業が縮小して、このままでは将来のない建設業界の参入を望む。ただ、甘い予測は禁物。
  • 日本の為替介入が新たな世界貿易戦争の引き金に?:日経ビジネスオンライン

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    日本の為替介入が新たな世界貿易戦争の引き金に?:日経ビジネスオンライン
    tdam
    tdam 2010/10/04
    介入よりも金融緩和と通貨発行が得策。失業者対策・国内の世代間格差の解消にもつながる。