■世界で一番美しい元素図鑑　セオドア・グレイ (著), 若林文高 (監修), ニック・マン (写真), 武井摩利 (翻訳) 元素コレクターによって書かれた本。元素コレクターというか、元素オタクと言っていい。この本は元素に対する愛にあふれている。著者のセオドア・グレイは、■周期表テーブル（The Wooden Periodic Table Table）を作ったことに対して、2002年のイグノーベル賞（化学賞）を受賞したぐらいだ。このテーブルには「周期表の形をした机で、各元素の部分の蓋を取ると中にその元素または関連品が入っている（P235）」のだそうだ。周期表については説明の必要はないだろうが、これのこと。 周期表は、この古めかしい形で世界中に知られています。だれが見ても、すぐそれとわかります。ナイキのロゴやタージ・マハル、アインシュタインのヘアースタイルと並んで、周期表もまた私たちの文明の象

自動車情報ブログJalopnikは先週、Googleの無人自動車の1台が、マウンテンビューの本社敷地の近くで接触事故を起こしたという情報を入手した。Googleは声明を発表し、事故発生時、その自動車は人間の運転者が運転していたと述べた。 事故を起こしたのは「Google Prius」と別のPriusだったが、どちらの運転者に非があったかなどの詳細情報は得られていない。Googleは数年前に、同社の自律型自動車がカリフォルニア州で路上テストを実施していることを発表した際に、小さな事故に1度遭遇したことを認めていたが、原因は相手の自動車にあったと述べた。路上テストでは、自動運転システムが正しく動作しなかった場合にすぐに代われるように、人間の運転者が運転席に座っている。

昨日、フジテレビ前でデモがあったらしい。なんて馬鹿な人達なのだろうと思った。 デモに賛同する人は、一度胸に手を当てて冷静に考えて欲しい。 「自分は一体、フジテレビや韓国コンテンツの何が嫌なのだろう」と。 ＊ 「流行ってないものをさも流行ってるかのように放送してるところ」と考えた人は１０点だ。 はっきり言って説明するのも面倒臭いのだが、そういった「嘘」は韓流に関わらず、テレビ上で溢れかえっている。 流行はテレビによって創られるといっても良い。 これはテレビの基本。 よって１０点。 そして「反日売国だから」と考えた人は５点だ。もっとましな理由を考えろと言いたい。 だいたい洋楽とかどうなるんだよ。５点。 ＊ 結局のところ、嫌韓の連中はある一つの原理に基づいて行動してる。 それは「韓国が嫌いだ」という紛れも無い感情によるものだ。 よって「韓国が嫌いだから」という回答が１００点。 デモやネットで騒い

衆参ダブル選挙をほのめかすなど暴走する 首相を実効支配する100億円の男 もはや菅は傀儡?〝ソフトバンク官邸〟 の一部始終

「これは茶会暴落だ」。オバマ米大統領側近のアクセルロッド前大統領上級顧問は7日のCBSテレビ番組で株安・ドル安や米国債の格下げをこう命名した。オバマ政権と敵対する保守派の草の根運動「茶会党」に責任を押しつける思惑なのは明らか。2012年大統領選に向け、論戦が一段と先鋭化しそうだ。大統領再選準備委員会の戦略担当に就いたアクセルロッド氏は「茶会の瀬戸際戦術が米国を債務不履行

中国高速鉄道事故は誰でも知る事故だ。中国政府不信および同胞の作るモノへの不信から、人々の間で怒りや諦めの感情が起きた。 ネットでは事故当初連日トップで紹介されたほか、テレビや新聞でも事故が起きたことについては日々報じられた。 ネットではブログ、ソーシャル･ネットワーキング･サービス（SNS）、掲示板、ツイッター（twitter）似のミニブログ（中国でいう微博）などで日々事件への不満が“消されることなく”書き込まれている。中国のネットをウォッチしているが、こうしたケースは初である。 中国高速鉄道事故に前後した事件では、「江沢民死去説」「大連原子力潜水艦放射能漏れ説」、もう少し前を振り返れば「内モンゴル自治区での争乱」があった。 日本でこそ普通に報じられるが、中国ではテレビや新聞で報じられることはなかった。勇み足かこうした触れてはいけない話題を掲載するメディアがあれば、そうした記事はすぐに消去

10円円高になると日経平均は1100円下がる現実を見よ--米国債格付け引き下げより深刻な、政府・日銀の「自国窮乏化政策」 8月7日日曜日朝、テレビ朝日のサンデーフロントラインを見た。実は、前日の土曜日、本コラムでも書いている出演者の長谷川幸洋さんから電話があり、為替の見通し、米国債格下げの影響や先日の政府・日銀の対策の評価を聞かれた。 私の見立ては、先週の本コラム（「史上最高値をうかがう円高は「人災」。復興増税を狙う財務省と日銀の日本的官僚制度が犯人だ」）で、すでに示しているが、以下のとおりだ。 為替介入は効果があっても短期間だ。先週のコラムで書いたように、円・ドルの相対量で円ドルの動きの９割が説明できる。したがって、抜本的な円の過小供給が改められないかぎり、再び円高になって、為替介入の際に購入したドル債が為替差損を受けて、それは国民負担になってくる。 円・ドルの相対量で円ドルの動きの９割

inside 産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。 バックナンバー一覧 米国の債務不履行は寸前で回避された。債務上限が引き上げられなければ米国債の利払いに支障が出る期限当日の8月2日に債務上限引き上げを認める法案は成立した。しかし、過少な財政赤字削減額、政治リスクの両面から、米国のソブリン（政府債務の信用）危機は再発の公算が大きい。 債務上限引き上げに関する今回の合意では、10年間で2兆1000億ドルの赤字削減をするとしている。一方、景気回復の緩慢なペースを考えれば、来年末に期限を迎えるブッシュ減税は富裕層を除いての延長が不可避と見られる。となれば、今回の合意に沿って赤字を削減しても、「10年間の累積財政赤字額は約5兆ドル」（小野亮・みずほ総合研究所主席研究員）となる。ＧＤＰに対する債務比率を40％弱も押

中国人民銀行が人民元弾力化を発表した直後の2010年6月21日。筆者は中国最大、資産規模では世界一ともなった中国工商銀行、上海分行（支店）貴金属部にいた。 世界中のマーケットが月曜朝、人民元相場の寄りつきを見守る瞬間に立ち会っていたわけで、筆者もいささか興奮気味であったが、銀行内は拍子抜けするほど冷静で、いつもと変わりない雰囲気だった。外では、すわ人民元切り上げとやかましいが、大胆な為替政策の変更など党が本気で許容するはずもない。G20に向けた外交的ジェスチャーと割り切っているのだ。 上海の経済人は皆、北京の奥の院（党本部）を見ている。例によって企業トップの名刺には社長の肩書に並んで、党委書記のタイトルが誇らしげに印刷されている。中国では、党への貢献度が評価されて民営化企業の幹部に天下るのがエリートコースでもある。その党が最も嫌うことは、人心の不安定化、そして暴動である。ゆえに、その引き金

ビックカメラやヨドバシカメラで製品を見て、それを後でAmazonで注文するという実店舗にとってはたまらない買い物の仕方をする人が増えているようです。

Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 東京電力の福島第1原子力発電所の事故を受け、東電の賠償支払いを支援する「原子力損害賠償支援機構法」が成立した。「国の責任」が明記されたというが、実態は違う。国が文字どおり責任を取って財源を出すものではない。しかも、利害関係者の責任の明確化は2年後にまで先送りされてしまった。 東京電力の賠償支払いを国が支援する「原子力損害賠償支援機構法」をめぐり、与野党の修正協議が山場を迎えた7月下旬のこと。かねて東電の破綻処理を主張していた自民党の河野太郎衆院議員は、期待を大いにふくらませた。 「『東電を債務超過にさせない』との閣議決定が取り消された」という情報が舞い込んだからだ。 ついに法的整理の道筋がついた──。自身の

新しい企画を立ち上げるときに必要な投資を会社からひっぱりだすのは大変だ。上司はOKしても管理部門がいい顔をしないといろいろとめんどくさい。 そういうときに要求されるのがビジネスプランだ。バラ色の予想を書き殴った事業計画書を作文するとお金をかなりの確率で出してくれることに世の中ではなっている。 えっ？いくら事業計画をだしても通らない？あー、それは君の政治力が不足しているからだ。君の事業計画の中身もきっとクソだとは思うけど、それは企画が通らないこととはあまり関係ない。 世の中で通る企画とはどれだけ政治力のある人間が賛成するかで決まる。政治力とは社内的な立場の強さだったり、声の大きさだったり、ねちっこさだったり、だれと仲がいいかなんかで決まるパラメーターだ。企画の中身はどうせだれも判断できない。 とはいえ、だれも本当の一番大事なところは判断できない事業計画であっても形式的な審査はある。ようするに

韓国ではつい最近まで高齢者介護は家族が担うものとされてきました。老人福祉法の第3条には「国家と国民は敬老孝親の美風良俗にともなう健全な家族制度が維持・発展するように努力しなければならない」と規定されています。 これは高齢者介護については「先家庭保護、後社会福祉」という基本方針を提示したもので（※1）、儒教思想に基づく考え方だと言えます。儒教思想の影響を受けている点では、日本も韓国も同じですが、韓国ではその影響が現在でも日本より強く残っています。 しかしそのような韓国でも、家族による高齢者介護は様々な限界に直面しています。日本の介護保険法に相当する、老人長期療養保険法案の提案理由で述べられているように、韓国は世界でも例のないスピードで高齢化が進行しています。急激な高齢化により認知症など日常生活が難しい高齢者が増加し、核家族化や女性の社会進出などにより介護が必要な老人を家庭で世話することが難し